PR会社とは?具体的な仕事例と成果を出せる企業を選ぶ8つのポイント

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket

企業が大きく成長する過程で必要となる広報やPR。しかし、実行しようとなると何から手を付ければいいかわからない、というケースも多いのではないでしょうか。

今回は、「PR会社とはそもそも何なのか?何をしてくれるのか?」という基本から「どのような場合にPR会社を使うべきか」「どのようなPR会社を選ぶべきか」まで一気にご紹介します。「PR」というワードが一度は頭をよぎったことがある方はぜひご覧ください。

※本記事はアウル株式会社提供によるスポンサード・コンテンツです。

PR会社は企業を効果的に、適切にアピールし社内外と良好な関係性を築くためのプロ

PR会社は一言でいうと「企業の担当者に代わって、広報・PR業務を行う会社」です。

一般的なイメージだと、できあがった商品をPRするのがPR会社の仕事と思われがちですが、昨今ではPRの観点から、より生活者に刺さる商品は何かをPR視点をもって開発に携わるケースもあります。以下、総合PR会社と専門PR会社に分けて説明していきます。

マーケティング戦略立案からSNSの運用まで、一気通貫して任せられる総合PR会社

総合PR会社は多種多様な業界、サービスに対応しています。例えばTVで見かける記者発表会など、マスコミにニュースとして取り上げてもらうよう働きかけるパブリシティ活動や、マーケティング戦略立案、イベントプロモーション、SNSの構築や運用など、一気通貫でお願いしたい場合は有効です。(ただし、費用もその分発生します)

特定の分野に強みを発揮する専門PR会社

専門PR会社は業界やサービスを限定して活動しています。IT、医療、外資系企業といった特殊な知識や用語が必要な業界に強みを持っていたり、プレスリリース配信やリスクマネジメント、海外PRなどの特定のサービスに強みを持っているのが専門PR会社です。

ヒット家電Top10に選ばれた!某家電メーカーがPR会社に依頼した場合の具体例

では、実際にPR会社に依頼したらどんなことをするか、ここではあるPR会社が過去に受注した案件をもとに具体例をご紹介します。

某家電メーカーはハンドブレンダーという、野菜などの食材を「きざむ」「混ぜる」「泡立てる」海外生まれの調理家電を日本で販売していました。欧米における普及率は高いのですが、日本における普及率に白地が残る状態でした。

課題

某家電メーカーから依頼を受けたPR会社では、ハンドブレンダーを日本に普及させるための課題を二つに分解。

①認知度を高める
海外では広く家庭に普及しているハンドブレンダーですが日本ではまだその存在すら知らない人が多くいました。そこで、調理器具としてのハンドブレンダーをいかに認知させるかが課題となりました。

②市場を創出する
ハンドブレンダーを認知したとしても必要だと思われなければ購買にはつながりません。そこで、「ハンドブレンダーがほしい!」と思わせる市場創出が求められていました。

施策

①生活者がハンドブレンダーをほしいと思うようなコンテンツを作成
まず生活者がほしいと思うコンテンツを作り、そのコンテンツをフックにメディアにとりあげてもらい認知度を上げる戦略を考えました。

コンテンツとして選ばれたのはタマゴかけごはん。日本人になじみ深いこの料理をもとに、「進化形TKG(タマゴかけごはん)」というレシピを開発。ハンドブレンダーで白身をメレンゲ状に泡立てて黄身と合わせるこのレシピは誰もが一度は食べてみたい、と思えるメニューに仕上がりました。

②コンテンツをフックにメディアに営業
数多くのWebメディアでタマゴかけごはんの記事が執筆され、テレビ番組でも注目商品として取り上げられハンドブレンダーの知名度は一気に高まります。

③オフラインでもPRイベントを実施
表参道のカフェとコラボレーションし、進化形TKGを期間限定で販売。オンライン・オフラインの双方で認知度の向上・購買意欲の促進を行いました。

結果

進化形TKGを扱った記事は数百記事にものぼり、1ヶ月の間に数千を超えるソーシャルメディア上での口コミを誘発し多くの反響を呼びました。テレビでは4番組にとりあげられ、この年のヒット家電Top10に選ばれるに至りました。

PR会社は企業とメディアの窓口と思われがちです。しかし、この例からも分かる通り、新たなコンテンツをメディアが記事化したくなる、生活者が口コミしたくなる、そのような商品・コンテンツ開発を提案するのもPR会社の仕事です。

リソースや専門知識が不足している場合は、PR会社に依頼

PR会社に頼むべきケースは次の2つが一般的です。
1.広報部のリソースが足りない
2.専門知識のある人がいない

広報部のリソースがない場合はアウトソーシングとしてPR会社を使う

PR会社の業務内容は多岐に渡ります。裏を返せば自社でPRを行おうとするとこれら全ての業務を社内でこなさなければなりません。PR・広報に力を入れたいけど社内では手が回らない、と考えている会社にとってPR会社は「広報のアウトソーシング」としてお手伝いできます。

専門知識のある人がいない場合は、広報の参謀役としてPR会社を使う

他方で、広報のリソースが足りている場合でもPR会社を利用したほうがいいケースがあります。それは社内に必要なノウハウが蓄積されていない場合です。今日ではSNSの普及により、広報のチャネルもPRの手法も多様化しています。

従来の広報にとどまらず、革新的な広報で生活者にリーチをしたい場合、PR会社は「広報の参謀」としてお手伝いできます。

PR会社との契約形態は主に2種類

PR会社との契約は主に2種類あります。

長期的に企業のPRを依頼する「リテナー契約」

長期的に会社のPRを依頼したい場合に利用するのがリテナー契約です。企業がPR会社に毎月固定の金額を支払い、長期間のコンサルティングを通じて共同でPR活動を実施します。

PR会社としても、クライアントのビジネスや競合他社などに深い知識を得られ、よりビジネス課題に即したPRプランニングが可能になります。PR部門と伴走してくれるため心強くはありますが、月額数十万円~数百万円程度の費用が発生する場合が多いです。

商品・サービス単位で短期的なPRを実施する「スポット契約」

商品・サービス単位で短期的にPRを実施したい場合に利用するのがスポット契約です。通常のルーチン業務は自社内でこなしつつ、大規模なイベントやプロモーションの際に単発で発注する形式です。

広報人材は豊富だが、予算がない…という場合はこちらから始めてみてもよいかもしれません。長期でリテナー契約を結びつつ、スポットで大きな案件が発生した場合は稼働分を上乗せする、といった契約形式をとっている企業もあります。

PR会社を選ぶ8つのポイント

契約形態が決まったら次はどこのPR会社に頼むかを決めましょう。ここでは、PR会社を選ぶときに見るべきポイントをご紹介します。

PR会社を選ぶときには、事前調査、面会を通じてのチェック、案件終了時の振り返りが重要となります。

事前に調べるべきポイント:企業実績、企業骨格
面会を通じてチェックすべきポイント:PRマーケティング力、メディアリレーション
案件終了時に振り返るべきこと:担当者実績、担当者能力、担当者スタンス、作業スキル

事前に調べるポイント

まず下調べの段階では企業実績と企業骨格の2点を確認しましょう。これらはPR会社のホームページで確認できます。

1.企業実績

レベルの高いPR会社は既に実績を残しているものです。自社が望むサービスが提供されているかもこの項目で判断できます。

2.企業骨格

リリース前の情報など機密性の高い情報を扱うPR会社がコンプライアンス順守にどれだけコミットしているかは重要なポイントとなります。

面会を通じてチェックすべきポイント

下調べを終え候補となるPR会社をいくつかピックアップしたら、今度は実際に面会をしてみましょう。担当者の方との会話を通じて、企業のPRマーケティング力やメディアリレーションについて分かるはずです。

3.PRマーケティング力

顧客課題を解決するPR会社はその道のプロフェッショナルでなければなりません。企画・戦略立案能力が高いのはもちろん、昨今重要性を増しているWebやテクノロジーにどれだけ明るいかも必ずチェックしましょう。

4.メディアリレーション

どれだけ企画力があっても、メディアに取り上げてもらわなければ日の目を見ずに終わってしまいます。PR会社がどれだけメディアと強固な関係を築いているかは、自社の商品・サービスがどれだけ拡散されやすいかを判断する一つの指標になります。

案件の終了時に振り返るべきこと

依頼した案件の終了後に、「同じ担当者とまた仕事をしたいか?」を問うことで担当者実績・担当者能力・担当者スタンス・作業スキルをチェックできます。

5.担当者実績

属人性が高いPRの世界では、個人の実績も判断基準の一つです。担当者レベルでの実績も確認しておきましょう。

6.担当者能力

実績を裏付けるものとして担当者の能力があげられます。基本的な頭の良さやコミュニケーション力はもちろん、高度なPR・マーケティング知識も持ち合わせている必要があります。

7.担当者スタンス

他社の商材を扱う性質上、担当者の当事者意識が他にも増して求められるのがPR業界です。顧客の商材を愛し、顧客のニーズを先読みするスタンスが不可欠と言えます。

8.作業スキル

メディア露出データなど膨大なデータを扱うPRの仕事では小さなミスが大きな失敗につながります。ミスの少なさに加え、情報の流れる速さに置いていかれないスピード感も重要です。

特徴別に見る、PR会社代表例3選

企業名 URL 特徴
株式会社ベクトル http://www.vectorinc.co.jp/ 独立系No.1で業界のトップ
株式会社サニーサイドアップ http://www.ssu.co.jp/ 中田英寿のマネジメントやbillsなども運営。多岐にわたるPR手法が魅力
アウル株式会社 http://www.aur.co.jp/ オプト資本が入ったデジタル領域に強い新興系PR会社

まとめ

本稿ではPR会社の意義から実際のPR会社の選び方まで駆け足で紹介しました。今までぼんやりとしていたPR会社に対するイメージが少しでも具体化しましたら幸いです。

PR会社に委託することで広報やPR戦略に力を入れる会社が昨今増えてきています。今までの形にとらわれない新たなPRに挑戦してみたい方は、ぜひ一度PR会社の扉を叩いてみてはいかがでしょうか。

PRの「効果測定」と「業務効率」に効くツール「indicator」(広告)

日々のWeb記事クリッピングや広告換算額算出を自動で実施するだけでなく、記事に紐づいたソーシャルプラグイン数も取得し、記事の波及効果も可視化。

PRの効果測定と業務効率に効くツールです。
無料トライアルはこちら

※本記事はアウル株式会社提供によるスポンサード・コンテンツです。

 

この記事が気に入ったら
いいね!しよう

最新情報をお届けします

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket
The following two tabs change content below.
瀬戸大輔

瀬戸大輔

株式会社オプトにアカウントエグゼクティブとして2003年入社。大手企業のWebサイト構築から集客に至るまでWebマーケティングを一気通貫で実施。同社でMVPに輝き、最年少で管理職に昇進。 2006年、取締役 兼 COOとしてアウル株式会社を創業。WebマーケティングとPRを融合した統合型のマーケティングプランニングに定評があり、イケアをはじめ、ソフトバンク、ネスレなど幅広い企業を担当し現在に至る。

同じカテゴリーの関連記事

pagetop