DMPとは「自社サイトに訪れた顧客の行動や属性情報など、別々で管理されているデータをまとめ、分析し、顧客とのコミュニケーションを最適化するためのプラットフォーム」です。
DMPという用語はよく聞くけれど、「なんとなく難しそう」「どうやって活用すればいいのかわからない」という方もいらっしゃるのではないでしょうか。
今回はDMPの活用事例をもとに、DMPの基本を初心者でもわかるようにまとめました。DMPを活用してみたいと考えている人は、ぜひ参考にしてみてください。
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目次
そもそもDMPとは？
DMPとは、自社サイトに訪れた顧客の行動や属性情報など、別々で管理されているデータをまとめ、分析し、顧客とのコミュニケーションを最適化するためのプラットフォームを指します。
これまではWebサイトや広告・メールマガジンなどでおこなってきたマーケティング施策は、別々に管理され個別で成果を向上させていくのが一般的でした。しかしDMPの登場で、各チャネルでおこなっている施策をまとめて管理し、一人ひとりの顧客に対して最適なコミュニケーションができるようになりました。
例えば、DMPを活用すると、Webサイトで３か月前に商品を購入し、それ以降サイトに訪問していない顧客に対してネット広告やメルマガの配信ができます。
DMPでまとめて管理できるデータは、
・自社サイト上での顧客の行動情報
・会員登録を行う際に取得するデータ
・実店舗のデータ
・さまざまな施策の実施データ など
このような複数のデータを管理・分析し、マーケティング施策に紐づけるのがDMPの役割です。
DMPはプライベートDMPとパブリックDMPの２種類
DMPには自社サイトのデータを活用する「プライベートDMP」と、自社サイト以外のユーザーデータを活用した「パブリックDMP」の２種類があります。
1.自社データを活用する「プライベートDMP」
プライベートDMPは、自社サイトの購買履歴や、サイト上の行動履歴、会員登録や商品発送時の取得情報、店舗での購買履歴など、自社で集められるデータをマーケティングに活用するものです。
先ほどの例の「Webサイトで商品を過去に購入し、それ以降訪問していないユーザーに広告やメルマガを配信する」のはプライベートDMPにあてはまります。
2.自社サイト以外のデータを活用する「パブリックDMP」
パブリックDMPは、第三者が提供する自社サイト以外のユーザーの年齢、サイトの閲覧情報、関心のあることなどをマーケティングに活用するものです。
自社の優良顧客が自社サイト以外でどんな行動をとっているのか分かるので、同じようなユーザー属性を見つけてターゲティングし、広告を配信するという活用方法があります。
プライベートDMPとパブリックDMPはそれぞれ強みや特性が異なるため、自社の課題や実施したい施策をイメージし、どちらのDMPがマッチしているのかを検討してみてください。
こんなこともできる！DMPを活用した事例3選
事例1 日本旅行：デジタルマーケティング効果を最大15倍に改善
日本旅行はプライベートDMPを活用し、クーポンのクリック率が最大15倍、旅行申し込みに至ったCVRが3倍と劇的に改善しました。
DMPに蓄積されたユーザーの過去の購買履歴や行動履歴など、多様なデータを活用することで、旅行を検討するユーザーに対して、クーポン表示対象とするユーザーや表示タイミング・訴求内容を改善することが可能に。これにより、通常行っていたクーポン表示手段と比較し、劇的な成果向上を実現しました。
参考：日本旅行のデジタルマーケティング効果を「Rtoaster」で最大15倍に改善
事例2 カネボウ化粧品：DMPの活用でブランドをまたいだ相互送客に成功
カネボウ化粧品はプライベートDMPとパブリックDMPの両方を利用し、20ほどあるブランドのユーザーデータの有効活用に成功。
例えば、Aというメイク系のブランド商品の購買履歴があるユーザーであれば、類似のスキンケアBのブランドも興味があるかもしれないので、ブランドBの広告を配信する、といったことが可能になりました。
参考：カネボウ化粧品がフリークアウトのプライベートDMP「MOTHER」を導入、全ブランドで横断的に活用
事例3 沖縄ツーリスト株式会社：プライベートDMPを活用して顧客のモチベーションにあった広告を配信
沖縄旅行専門の老舗旅行会社「沖縄ツーリスト株式会社」は、過去の顧客の旅行場所や旅行日をもとにセグメント分けをし、ディスプレイ広告を配信しました。
例えば、最終旅行日が１年以上前で離島を観光していた顧客には、離島を思い出してもらえるような広告のクリエイティブを配信。通常のリターゲティング配信よりも、コンバージョン率は1.8倍高い結果がでました。
参考：CRMシステムとYahoo! DMPを活用して、リピート利用客を創出
DMPを導入するメリットは、顧客像が分かり、適切なコミュニケーションができること
メリット1.自社が狙いたいユーザー像が把握できる
DMPでは自社サイトのアクセス履歴、配信している広告の情報、Webサイトや店舗から得られた顧客情報など、さまざまなデータを蓄積し分析できます。それらのデータをもとに狙いたい、狙うべきターゲットのユーザー像の把握が可能です。
メリット2.見込み顧客のユーザー属性がわかる
例えば、自社サイトのデータを分析しただけでは、自社の商品を購入しているのは「○○」というサイトから流入してきた、といったことまでしか分かりません。しかしパブリックDMPを活用すると、商品を購入したユーザーがどんな検索の経過を経て自社サイトにきたのかまで分かります。
自社の商品を購入しているユーザーが、自社サイト以外でどんな語句で検索しているのかなどがわかるため、顧客の趣味嗜好、属性をより深く把握できます。
メリット3.把握したユーザー像から、適切なターゲットに適切な施策実施ができる
プライベートDMPでは自社内のデータから、パブリックDMPでは外部のデータからユーザー像が把握でき、適切なターゲットに適切なメッセージを、適切なチャネルで施策の実行が可能です。
どんな企業はDMPを導入するべき？
中長期的にユーザーとのコミュニケーションを最適化し、顧客を増加させたい、顧客を自社に定着させ、さらにはファンになってもらいたい企業の方はぜひDMPの導入を検討してみてください。
特に多くの商品・ブランドを取り扱っている企業や、サイトへのトラフィックが多い企業は活用できるデータが多いため、コミュニケーションの最適化ができるのでDMPの導入がおすすめです。
もちろんそれ以外でも、多様な顧客としっかりと向き合い、コミュニケーションをしていきたい企業も導入を検討してみるとよいでしょう。
ツールを導入するときに気を付けるべき２つのポイント
注意点1.おこないたいマーケティング施策とどれだけ連携しやすいかを確認
ツールの導入前に、DMPを使ってどんなマーケティング施策をしたいのか考えてみてください。
例えば、効果的に成約につながりやすいターゲットに対して広告を配信したいと思っていたら、広告配信システムと簡単に連携できることが重要です。
あるいは、自社サイトでのコミュニケーションに課題がある場合はサイト内での施策実施ができるツールを選ぶのがいいでしょう。
このように施策によって必要な機能は異なります。それを考えた上で「やりたい施策が簡単にできるか」「どのような強みや特徴があるか」などを提供元に確認しましょう。
注意点2.料金体系はさまざま。やりたいことがどのツールなら安くできるか確認
DMPの料金体系は従量課金制や月額固定制などさまざまです。
料金体系で悩むことがあったら、自社でやりたい施策がどのツールだと安くできるのか比較してみてください。
またDMP単体ではマーケティング施策ができないものや、提供先企業ごとに開発を行うため初期費用や期間がかかるものもあります。
DMP単体の料金だけではなく、その後の施策を行う上で、どれだけのお金や期間が必要で、そのためにDMPではいくら使うことができるのか考慮することも重要です。
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まとめ
難しく聞こえがちですが、DMPは今まで活用できなかったデータを活用する手段の一つです。
自社の顧客や見込み顧客により効果的で適切なコミュニケーションをとるためにデータを使っていきたいと考える方は、ぜひ挑戦してみてください。