外部研修とは?実施の目的や研修効果を高める6つのコツ

外部研修とは、企業が行う研修の一つで外部の企業が提供している研修のことです。

外部研修は社内で行う社内研修と比較して自社で研修の準備なしに行えたり、研修の品質の面で優れており、研修の質やリソース不足に悩む方は外部研修に依頼すると良いでしょう。

ただし外部研修といっても種類が豊富なので、自社の状況と照らし合わせて選ばないと思うような効果が出ないかもしれません。

外部研修を実施する場合、研修のタイミングや役職ごとに適切な研修を行うなど、社員の状況やポジションに合わせて研修を選ぶ必要があります。

そこで本記事では、外部研修の基本的な内容に加え、外部研修を行うメリット・デメリット、外部研修の選び方や研修効果を高めるためのコツについて解説します。

本記事をお読みいただくことで、自社で外部研修を取り入れるべきか判断でき、適切な外部研修を取り入れることができます。

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目次

外部研修とは外部企業が提供している研修のこと

外部研修とは、企業が行う研修の一つで、外部の企業が提供している研修のことを指します。
外部研修では、専門的な知識を持った講師が学習に携わるため、社内にないノウハウやスキルの習得が可能です。
外部研修といっても、様々な種類があります。

  • 講師が複数の受講者に対してセミナーをする公開研修
  • 動画やライブ動画などを活用して場所を問わずに研修できるオンライン講座
  • 自分のタイミングで学習できるeラーニング

外部研修では、一般的なビジネスマナーから専門的なスキルを学べる研修も取り揃えられており、「自社の社員を育成したいけど、業務が忙しくて、手が回らない」と言う企業でも、充実した学習を社員に提供することができます。

外部研修と社内研修の違い

外部研修と社内研修の違いは「社外か社内で行うか」だけでなく、研修実施までの準備にかかるコストが大きく異なります。

項目外部研修社内研修
特徴社外の研修を委託する、もしくは社外の研修プログラム(動画教材・eラーニング教材)を利用する自社内で研修を行う
準備物準備物は外部委託可能カリキュラムから研修後のレポート書類の作成など、準備するものが多岐にわたる
講師プロの専門家に講師を委託できる自社内の専門スキルを持った社員や経営者、専門部署が研修を行う

社内で研修を行う社内研修を行う場合には、自社内の各階層の人材やスキルを明確にした上で、研修向けのカリキュラムの作成や、研修を受ける人材のスケジュール調整まで対応範囲が多岐に渡ります。

また、社内研修を行う場合は、社内の人材を講師に配置する必要があるため、本業に充てる時間を研修に割り振らなくてはなりません。

一方、外部研修は専門的な知識や実績を持ったプロに研修を委託できるので、カリキュラムの作成が不要かつ、効果の高い研修ができます。このことから、外部研修を選ぶ企業が増えています。

社内研修は研修費用を抑えられるというメリットがあるものの、社内の人材から講師を選定したり、研修時のカリキュラム作成の必要があります。

社内のリソースを抑えて社員の成長を効率的に行いたい企業は外部研修の実施がおすすめです。

参考:社内研修とは?社外研修との違いや具体的なテーマ・設計の方法を解説│LISKUL


外部研修を実施するメリット

外部研修のメリットは以下の6つです。

  • 社内のリソースがかからない
  • 離職率の低下につながる
  • 成長意欲の高い社員の採用力強化につながる
  • 社内にないスキルや思考法を学べる
  • 資料や研修の準備をする必要がなく、社内研修より簡単
  • 特定の分野のスペシャリストから知識・スキル・ノウハウを学べる

社内のリソースがかからない

外部研修の最大のメリットは社内リソースが不要な点です。自社のキーパーソンの工数を割かずに研修が実施できます。

社内研修を行う場合は講師役となる社内のキーパーソンに加え、研修を受ける人材や研修のカリキュラムや資料を作成する人事が関わってくるため、1つの研修にかかるコストは大きいです。

外部研修の場合は前述した通り、外部に研修を委託することができるため、社内のリソースを割くことなく、社員の成長を促すことができます。

自社の社員の成長を促すだけでなく、利益の一端を担うキーパーソンや人事といった人材のリソースをコア業務に集中させられるため、会社の成長を止めることなく人材育成が可能になります。

離職率の低下につながる

外部研修により社員の満足度を高めることで離職率の低下につながります。

離職率が高くなりやすい企業の特徴としては「社員の教育環境が整っていない」という点が挙げられます。例えば、「仕事を教えてもらえない」「わからないところを聞いても答えてもらえない」「研修や資格取得のサポートがなく、社員の成長は自身の活動に委ねられている」など、会社の育成体制が整っていないと離職する社員も多くなります。

外部研修が充実している会社だと分かれば社員の会社に対する満足度が高くなるだけでなく、会社に在籍することで成長機会があることが伝われば結果として離職率の改善が見込めます。

参考:今こそ「社外研修」を取り入れるべき理由。選び方のポイントも解説

成長意欲の高い社員の採用力強化につながる

外部研修を取り入れることは採用強化にもつながります。外部研修を継続的に行うことは、社員の成長に加え、「同じ業種で働くのであれば、自分自身の成長につながる企業を選びたい」という転職を検討している人材にニーズに合致するため、競合と比べても採用力強化につながります。

人材採用をサポートするミイダス株式会社が行ったアンケートでは、大企業の6割、中小企業の4割の社員が転職先を選定する上で「リスキリングや研修制度の充実度合いが選定のポイントになる」と回答しました。

参考:【大企業/中小企業を比較】人材採用・定着に必要なことは?比較調査の結果、社員が転職先・⻑く働く企業を決める上で「リスキリング・教育・研修制度の有無」が重要に|ミイダス株式会社について

社内にないスキルや思考法を学べる

外部研修は、社外の専門的な知識を持った人材から「社内にないスキルや思考法」を学ぶことができます。

前述したとおり、外部研修では「専門的な知識を持ったプロ」に研修を委託できるため、社内にはない考え方やスキル、ノウハウを習得することができます。

社内の人材では教えることができない「実務で使えるスキル・ノウハウ」を効率的に学べるだけでなく、今後会社が目指すべき施策(DX化や自社システムの内製など)に合わせて、新たな知識やスキル取得を目指すこともできます。

資料や研修の準備をする必要がなく、社内研修より簡単

外部研修では、外部の組織に資料や研修に欠かせないカリキュラムの設定やテキストの作成等を丸投げできるため、社内研修よりも気軽に実施できます。

外部研修は企業向け研修環境を提供する企業に委託するため、研修当日までの準備から当日の進行、研修時に使用するテキストの作成を外部に委託することができるので、短期間で研修の準備から実施まで行うことができます。

研修の準備にかかるリソースを削減できるため、研修の準備にあたる人事や総務の仕事が減るだけでなく、成長効率の高い研修を実現できます。

特定の分野のスペシャリストから知識・スキル・ノウハウを学べる

外部研修では前述した「専門的な知識・スキル・ノウハウ」だけでなく、ビジネスパーソンとしてあるべき姿やスキルに精通したスペシャリストを講師に選ぶことができ、社会人としての教養を学ぶことができます。

これにより、社内での専門知識やノウハウが不足している分野に関する研修を確実に実施することができます。

その分野のプロや専門家が講師として招かれるため、質の高い研修内容が期待できます。特に指導や教育の実績がある講師が教壇に立つことから、受講者は内容を迅速に理解・吸収することができ、学習効率の高い研修を実施できます。

また、外部研修は最新のトレンドを学ぶ絶好の機会となります。これにより、自社内の考え方やスキルだけでなく、最新トレンドや考え方を学び取ることもできます。

外部研修では社員一人一人の学習やスキルアップを目指すだけでなく、学習した社員を起点にした企業成長も見込めます。


外部研修を行うデメリット

外部研修を行うデメリットは以下の通りです。

  • 研修結果の効果を測定するのが難しい
  • 社内で研修を行うよりも費用が掛かる

研修結果の効果を測定するのが難しい

外部研修は研修の効果測定が難しくなります。

研修を外部に丸投げするため、研修中の姿やインプット、アウトプットを確認しづらく、研修後の効果を測定しにくくなるからです。

外部研修はプロに委託する分、社内研修とくらべてより成果にこだわる必要があります。外部研修における効果測定を行うためには、研修後のレポート提出を義務化したり、研修時に利用したテキスト等を保管し、「どのくらいの効果が得られたのか」「どういった分野に主に成長が見られたのか」という点を確認しましょう。

外部研修の効果測定を行うことで、今後も外部研修を続けるか、研修内容や委託先の業者を再度選定するなど、より効果のある改善ができるようになります。

社内で研修を行うよりも費用が掛かる

外部研修は社内研修に比べて費用がかかります。外部研修といっても、1日で終わるものや数日の間に合宿形式で行うような研修などがあり、それぞれ費用が異なります。

その際、登壇する講師のレベルや研修の規模によって、費用が変わるだけでなく、受講者の交通費や宿泊費等を会社で負担する必要があります。

外部研修を行う場合は研修費だけでなく会場費や設備費(プロジェクターやモニターの準備など)を合わせると数十万円を超える費用が必要になります。

参考:社員研修の平均費用と料金相場|早見表つき【2023年最新版】|アイミツ


外部研修の種類

外部研修はオフライン講座とオンライン講座の2つの種類があります。

参考:集合研修とは?オンライン研修との比較や、メリット・デメリットを徹底解説

オフライン講座

オフライン講座は1名から参加できる業種業界問わず参加できる公開講座(集合講座)や講師一人が登壇するセミナー形式の講座、自社に講師を派遣する派遣講座のことです。

オフライン講座では、座学研修だけでなく、グループ学習や発表などインプットとアウトプットを両立できるため、学習の質が高く効果につながりやすいです。

業界問わず参加できる公開講座では、異業種交流のきっかけにもなり、社員の仕事への向き合い方に変化を感じることもできるでしょう。

ただし、オフライン講座は講座の日程が決まっている場合が多く、スケジュールの調整が難しい傾向にあります。

オフライン講座が向いている企業は以下の通りです。

  • 勤務時間にばらつきがなくスケジュール調整がしやすい企業
  • インプットだけでなくアウトプットを重視した研修を求めている企業
  • 自発的に行動する社員を増やしたい企業

オンライン講座

オンライン講座は、ネット環境が整っていれば自宅や職場から参加できる「オンライン研修」や、動画・テキスト教材を利用して好きな時間に学習ができるeラーニング講座のことです。

オンライン講座はネット環境さえ整っていれば場所を問わずどこからでも研修に参加できるため、開催場所や業務の関係でまとまった時間を研修に当てられない企業におすすめできる研修方法になります。

また、動画コンテンツやオンラインで活用できる教材がeラーニングとして準備されているため、大人数の社員に一斉に研修を受けてもらうことも可能です。

オンライン講座はどこからでも参加できる一方で、オフラインと比べて他の受講者とコミュニケーションが取りにくいというデメリットもあります。また、社員が自宅でオンライン講座を受ける場合、パソコンを所持していない場合は支給する必要があり、研修にかかる費用とは別におかんがかかる可能性があります。

オンライン講座が向いている企業は以下の通りです。

  • 数千〜数万人の社員が在籍している企業
  • 部署が複数あり、学ぶべき内容が社員によって大きく異なる企業
  • テレワークやリモートワークを導入しており、社員のスケジュール管理が難しい企業

外部研修の実施にかかる費用

外部研修の実施には、講師への依頼費・会場費・設備費によって変わります。

依頼先や研修の規模感によって相場が変わるので確認が必要です。また、eラーニングの場合は初期費用・月額費用が存在します。

大カテゴリ項目相場
講師個人事業主6万円~12万円
法人10万円~30万円
会場費小規模1.5万円~5万円
大規模(1日)12万円~20万円
大規模(1泊2日)30万円~80万円
設備費5万円~15万円
Eラーニング初期費用:20万円~30万円
月額:3万円~7万円

また、研修の目的によっても相場が変わります。

  • 管理職向け(5~10名):40~60万
  • 新卒・新入社員(20~30名):150~250万
  • OJT・ロープレ研修:80~120万

参考:社員研修の平均費用と料金相場|早見表つき【2023年最新版】|アイミツ


外部研修の実施までの流れ

外部研修の実施までの流れは以下の通りです。

  1. 目的の洗い出し
  2. 研修の種類の選定
  3. 受講する研修内容の選定
  4. 研修期間の確認
  5. スケジュール設定
  6. 受講者への案内
  7. 研修実行
  8. 振り返り

中でも、研修目的の洗い出しに加え、自社にあった研修の種類や受講する研修内容の選定が重要になります。

社外研修は研修内容や委託先を慎重に選定する必要があるため、契約には時間がかかります。

ただし、オフライン講座の場合はカリキュラムや教材といった準備や、スケジュール調整にも対応しているため、研修を管理する担当者がすべき業務はそれほど多くはありません。

オンライン講座を活用する場合は、サービスによってフリープランが用意されている場合があるため、試験的に導入し社員の反応を伺ってから正式導入を検討することも可能です。

参考:【人事必見】新入社員研修の知っておきたいコツと注意点。どんな研修をどう設計する?

1.目的の洗い出し

研修を行う目的を明確にすることが大切です。

研修の目的が決まらなければ「研修内容」や「受講者」にずれが生じ、研修効果が得られないからです。

例えば、「新入社員のビジネスマナーを向上させたい」という目的がある場合は、「新入社員を対象に外部のビジネスマナー研修を受講してもらう」というように、適切な人材に合わせた研修を実施できます。

2.研修の種類の選定

次に研修の種類の選定を行います。前述した「外部研修の種類」を参考に、自社に合った研修方法を選びましょう。

以下は選び方の一例です。

  • 勤務時間にばらつきがなくスケジュール調整がしやすい企業はオフライン講座を選ぶ
  • テレワークやリモートワークを導入しており、社員のスケジュール管理が難しい企業はオンライン講座を選ぶ

3.受講する研修内容の選定

目的や受講タイプを選定できたら、次に受講する研修内容を選定しましょう。

外部研修には「新人向け」「中堅社員向け」「管理職向け」などのポジションに合わせた内容から「ビジネスマナー研修」や「リーダシップ研修」など、社員に身につけてほしいスキルから選ぶことも可能です。

自社の求める社員像と照らし合わせ、受講する研修を選定しましょう。

4.研修期間の確認

次に研修期間を確認しましょう。

特にオフライン研修を選ぶ場合は、研修期間は必ず確認しておく必要があります。オフライン講座を受ける場合はもちろんのことですが、研修中は業務ができないため、自社内の社員で受講中の社員の空いた隙間を埋めなければなりません。

経理や商談、顧客対応は他の社員が代行することが難しいため、研修期間が本業務に影響しない確認した上で研修を受講してもらう必要があります。

5.スケジュール設定

受講者の都合や研修内容に応じて、適切なスケジュール管理を行いましょう。
オフライン研修では短期集中型の講座がほとんどで、1日〜1週間前後の研修プログラムが用意されていますが、オンライン研修の場合は社員の学習スピードによってスキル習得や学習のスケジュールが異なります。

会社側が社員の学習スケジュールを設定したり、「いつまでにスキルを習得してほしい」と明確な時期を伝えることが大切です。

6.受講者への案内

受講する研修が決まったら研修の詳細、日時、場所などを明確に伝え、参加者の準備を促しましょう。

7.研修実行

計画した内容通りに研修を実施します。

研修効果を高めるためには研修だけに集中する環境が必要です。そのため、研修期間中は仕事の連絡は最小限に止める、あるいはメールや電話対応は他の社員が代わりに行うことを伝え、集中して研修を受けられる環境を作ってあげましょう。

8.振り返り

研修終了後は内容の反省や次回への改善点を考えるために振り返りを実施しましょう。

その際、口頭での振り返るだけでなくレポートを提出してもらい、記録に残しましょう。

レポートを残しておくことで「研修後にどんな効果があったか」「社員が研修に対してどのような姿勢で向き合ったか」を把握でき、次回の研修時の効果改善を行うことができます。

また、レポートの提出をきっかけに社員が研修内容を振り返るきっかけになり、より研修効果を高めることができます。


外部研修の選び方

外部研修の選び方は以下の通りです。

  • 外部研修の受講タイプから選ぶ
  • 取得したい専門的な知識やノウハウから外部研修を選ぶ
  • 階層ごとに外部研修を選ぶ

外部研修の受講タイプから選ぶ

外部研修の受講時期やスケジュールに限りのある企業は、受講タイプから選ぶのがおすすめです。

外部研修を委託する業者によっては、前述した「オフライン講座」「オンライン講座」のどちらか一方、あるいは両方に対応している業者など様々です。

隙間時間での学習や社員全員に研修環境を提供したいなら「オンライン講座」がおすすめです。

一方で、異業種交流もかねて今かでにない知見や刺激を与えたい場合は、オフライン研修の「公開講座」や「セミナー型」の講座を選びましょう。

ただ、企業によっては「自社にとってどのような受講タイプが適切か判断できない」という場合もあります。外部研修を提供している業者の中には、研修の目的や受講者の特徴を伝えるだけで適切な受講タイプ・研修を選んでくれる業者もあります。

ですので、「研修の種類が多すぎて選べない」と悩んでいる場合は、研修選びからサポートしてくれる外部研修業者を選びましょう。

取得したい専門的な知識やノウハウから外部研修を選ぶ

取得したい知識やノウハウが決まっている場合は、目的を軸に外部研修を選びましょう。

外部研修といっても、研修会社によって得意不得意があり、目的に合わせて実績や経験のある研修や提供元の業者を選ばなければ効果が出にくくなります。

例えば、企業のDXに関する知見を増やしたい場合は、DX推進に成功している企業の代表や実行役を講師として抱えている業者の外部研修を選んだ方が生の現場でしか得られないノウハウを取得できます。

取得したい専門的な知識やノウハウが決まっている場合は、講師や研修を提供する会社の実績・事例を確認しておけば外部研修選びで効果が出ずに終わるような失敗を減らせるはずです。

参考:研修会社の選び方・ポイントとは|「外部講師」の最適な活用法

階層ごとに外部研修を選ぶ

社員の階層ごとにスキルや知識の底上げをしたい場合は階層別に合わせた外部研修を選びましょう。

外部研修では階層ごとに適切な研修内容が用意されています。例えば、新入社員や内定者に対してはビジネスマナー研修が用意されてあったり、中堅・ベテランはリーダーシップ研修や1on1ミーティングに関する部下との関わり方に関する研修が用意されていたりと、その時々の状況にあった研修が用意されています。

研修会社によっては、それぞれ階層別のカリキュラムや教材を用意している企業もあるので、社員の階層ごとにスキルや知識の底上げを検討している型は階層別に合わせた研修を選びましょう。


外部研修で成果を高める6つのコツ

外部研修で成果を高める6つのコツは以下の通りです。

  • 研修の目的を社員に周知することから始める
  • 会社にやらされるのではなく、社員が本気で学びたいと思える外部研修を用意する
  • 現場の実務に合った外部研修を選ぶ
  • 社内研修と外部研修を並行して行う
  • 社内異動や役職の変更のタイミングで外部研修を行う
  • 外部研修後の振り返りを徹底する

参考:意味がないと言われてしまう研修とは?効果のある研修をする10のコツ

研修の目的を社員に周知することから始める

まずは研修の目的を社員に周知することから始めましょう。

研修成果がでないのは、社員が「目的や会社からの意図を理解せずに参加している」ことが原因だからです。

外部研修は会社側からすると研修を委託するため業務効率化に繋がるものの、目的を理解できていない社員からすると「意味もない研修に参加されられている」「すぐに実務に慣れて独り立ちしたいのに、無駄な研修を受けさせられている」という感情が生まれ、インプットやアウトプットの質が低くなってしまいます。

そのため、まずは受講する研修に合わせて、「この研修を受けてどのような人材になって欲しいのか」「何を学んで欲しいのか」など、目的を周知し、理解してもらいましょう。

そうすることで受講者自身が「求められている人材になるために研修を受けよう」という気持ちになり、インプットとアウトプットの質が高まります。

会社にやらされるのではなく、社員が本気で学びたいと思える外部研修を用意する

外部研修は社員自身が自分で学びたい研修を選べる体制を整えた方が効果につながりやすいです。

外部研修が失敗に陥る例としては「研修をやらされている」という感情に陥るためです。逆に社員が学びたい研修を自由に選んで学べる方が、吸収力が高く学んだことが成果に出やすいです。

会社側の対応としては、求める人材像に合った研修を複数ピックアップするか、様々な分野の研修が受けられるサービスを導入しましょう。

導入後に社員にアンケートをとり、本格的に導入するかを検討すれば、社員自身が求める研修体制を構築することができます。

参考:なぜ外部研修は効果が出にくいのか?|人事のプロを支援するHRプロ

現場の実務に合った外部研修を選ぶ

外部研修を選ぶ際は現場の実務にあった研修内容が含まれているものを選びましょう。

外部研修は専門的な知識やスキル、ノウハウの習得につながりますが、研修内容によっては効果が出ない可能性があります。

研修内容が業務にあっていない場合は、社員側からは「業務で使えない研修をしても意味がない」「何のための研修かわからない」と研修を受ける体制やモチベーションがあがらず効果につながらないからです。

例えば、営業部門に向けて実績のある営業の専門家やトップセールスマンを講師に据えて外部研修を実施すれば、研修の意図や目的が明確なので、スキルアップやノウハウ習得の効果につながりやすくなります。

参考:意味がないと言われてしまう研修とは?効果のある研修をする10のコツ

社内研修と外部研修を並行して行う

外部研修を実施する際は社内研修も並行して行うことで研修の効果を高められます。

アウトプットの少ない外部研修だった場合、「インプットだけしてそのままで業務に生かし切れていない」「研修中は学ぶ姿勢で挑んだが、研修後は学んだ内容をすっかり忘れてしまった」など、外部研修の効果が薄れてしまう可能性があります。

外部研修を行った後に、社内でグループワークや実務に活かすシミュレーションを実施します。外部研修と社内研修を並行して行うことでインプット・アウトプットを両立でき、研修効果が高くなります。

社内異動や役職の変更のタイミングで外部研修を行う

社内異動や社員の役職変更のタイミングで、外部研修を行うことが効果的です。

社員のポジションが変わったタイミングの社員は「今後の業務を円滑に進めるためにはどうすればいいか」というノウハウを欲している状態です。

能動的に情報を収集している人材に対して、適切な外部研修に取り組んでもらうことで、研修の効果を最大限高められます。

外部研修後の振り返りを徹底する

外部研修の振り返りを徹底することも効果的です。

前述した通り、外部研修後の効果測定が難しいため、振り返りの機会を設けることで、外部研修を実務にどう生かしていくか見つけ直すきっかけになります。

例えば、外部研修後に社内で以下を実施しましょう。

  • レポート提出の義務化
  • 研修内容を社員同士で共有
  • 研修を受けて自身の業務にどう生かすかを1on1ミーティングでヒアリング

これらの方法は一例ですが、研修を受けただけで終わるのではなく、しっかりとヒアリングし、自身の業務にどう生かすかを考える手助けをおこなうことで、研修効果を高められます。

参考:研修の振り返りの目的や意味とは?振り返りにおすすめの3つの手法をご紹介 | オンライン研修・人材育成 – Schoo(スクー)法人・企業向けサービス


まとめ

本記事では外部研修の実施目的やメリット・デメリット、外部研修の効果を高める6つのコツを紹介しました。

外部研修は企業が行う研修の一つで、外部の企業が提供している研修のことを指します。

外部研修は社内リソースをさかずに社員の育成を行うことができ、新しいノウハウの獲得やスキルアップが見込めます。

ただし、外部研修の内容によっては効果が出ない可能性があります。

本記事で紹介した6つのコツを参考に、外部研修の効果を高めましょう。

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