OtoO活用事例を紹介！最新25選

OtoOという単語を耳にするようになって久しく経ちますが、最近ではOtoOと一言では言い切れないほど、多様な手法が登場し、大企業だけではなく、中小企業までOtoOを活かした企画を行っています。

しかし、自分の会社でどうやってOtoOを活かしたら良いのか、悩まれている方もいらっしゃるかと思います。
今回の記事では、OtoOを実践して成果を上げた企業のプロモーションの特徴を、成功事例と合わせて紹介いたします。ハードルが高く感じられるOtoOですが、ぜひ自社のプロモーションに取り入れて頂ければと思います。

それでは、2014年にリリースされた最新事例25選を紹介します。

OtoOで店舗来訪率をアップするツールとは？

※本記事はグッドビー株式会社提供によるスポンサード・コンテンツです。
※本記事は2014年12月11日に公開された記事をLISKUL編集部にて再編集したものです。

【事例1】マウントレーニアプレゼントキャンペーン

森永乳業が7月20～31日に行った「渋谷でもらおう!マウントレーニアプレゼントキャンペーン」。
こちらは、カカオジャパンが提供する「Stac(スタック)」というアプリを用いて行われたキャンペーンです。
WEB系の媒体11社に取り上げられるなど話題を得られたこと、チェックイン者の引換率が約50%となる等の成果が得られたといいます。

渋谷ハチ公前の交差点の大型ビジョンを使ったOtoO施策である本キャンペーンは、90秒CMを10分に1回の割合で放映し、専用アプリをダウンロード・起動、CMと同時に流れている音声を感知するとスタンプを獲得できるというものです。
そのスタンプを、交差点から歩いて3分ほどの場所にある「マウントレーニアホール」の入口で提示すると、実際のマウントレーニア1本と引き換えることができるという流れでした。

今回の大型ビジョンは音量の制限があるため、CM音声に合わせて非可聴の超音波も流すことで、アプリに認識させました。

本キャンペーンにおいては集客の面に課題がありましたが、商品の大規模告知にピッタリの企画。多くの人が大型ビジョンめがけて、スマホをかざしている姿が今後も見られるかもしれません。

参考：2013年10月号宣伝会議　森永乳業、CM音声と「聴こえない超音波」使ったサンプリング

【事例2】フェスティバル会場でスタンプラリーを開催

日本とベトナムの交流を目的として開催されるベトナムフェスティバルでは、スポットメッセージを利用してスタンプラリーをおこないました。

地図機能を活用して、特定の場所を指定しメッセージを送ると、相手がその場所を通りかかったときにメッセージが表示されるという仕組みです。

ベトナムフェスティバルのときも、アプリをダウンロードすればだれでも簡単に参加でき、特定のスポットに近づくとアプリ上でスタンプを獲得できました。

このような地図機能の活用について、詳細を知りたい方は以下のリンクからご確認ください。
参考：OtoOで店舗来訪率をアップするツール「ツテツテ」

【事例3】ハインツ日本

ハインツ日本は、同社「デミグラスソース」「ホワイトソース」において、レシピサイト「クックパッド」を活用したプロモーションを実施。サイト利用者を店頭に誘導する施策によって、最需要期に大きく売上を伸ばしました。

クックパッド内においては、「デミグラスソース」「ホワイトソース」を用いたシチューレシピを紹介するタイアップ広告をリリースしました。また、店頭では、クックパッドのロゴに「レシピ掲載中」と印刷された限定パッケージ缶を並べました。

本プロモーションの勝因としては、限定デザイン商品をスーパーの目立つ売り場へ置いてもらえたことにあると言えます。普段利用するクックパッドで目にした商品が、いつも行くスーパーに置いてあったら、ついつい手にとってしまうのではないでしょうか。

商品を用いたレシピをクックパッド上に示すことで、商品への興味を増す要因に。「活用法を確認させる」という方法でネットとリアルを結びつけるという考え方は、料理に関する商品以外にも使えそうですね。

参考：2014年4月号 販促会議　ハインツ日本、ネット連動の「限定デザイン缶」で売り上げアップ！

【事例4】tab

tabは、行ってみたい店舗やスポットをクリッピングして共有できるアプリ。登録した店舗に近づくと通知してくれる機能も備えています。2012年6月にサービスを開始し、現在までにクリップ数は400万以上、登録されているブランドや店舗・企業数は330以上にのぼると言われています。

法人向け有料サービス「プレミアムアカウント」の機能の導入店舗は、iBeaconを活用した来店検知「あしあと」機能を利用して、ユーザーの実来店を自動的に検知し、来店回数やユーザーの属性情報を分析することができます。
実店舗においては、ユーザーがどういう商品が狙いで来店したのか、どのような特性があるのか、新規なのかリピーターなのか・・・とユーザーについては、分からないことだらけです。

自社が描いているユーザー層に基いたプロモーションを実施されている企業にとっては、実際のユーザーの情報を元に「狙ったユーザー層が来店しているのか」を分析できるツールとして活用できそうです。

参考：CNET Japanおでかけスクラップアプリ「tab」に商品を“お取り置き”できる新機能

【事例5】WEAR

ZOZOTOWNを運営するスタートトゥデイが運用している、ファッションコーディネート検索サービス「WEAR」。この「WEAR」を経由したZOZOTOWNの売上は、なんと月1億となりました。

WEARは、消費者が店頭で買わなかった商品を、後で欲しくなった時にECで注文するといった購入スタイルを提供しました。その結果、実店舗においても、“ウェブ接客”でリアルの接客を補い、潜在的な顧客を開拓することができるようになりました。

2014年2月中旬時点での参加ブランド数は2000以上、店舗数は3500を突破しています。実店舗とECサイトの垣根を超えた利便性を提供し、同時に販売機会を増やすことに成功した事例と言えるでしょう。

参考：2014年4月号 販促会議-アパレル販売に革命を起こすか？スタートトゥデイ「WEAR」の狙い

【事例6】ビックカメラ

スマートフォンのアプリに関して、業界内でも先行した取り組みを見せているビックカメラ。
2014年3月には、店舗誘導のためのクーポンの配信機能、6月にはスマホで撮った写真のプリント注文ができる機能をリリースしています。

クーポン配信においては、スマホの位置情報を取得して、ビックカメラの店舗の近くにいるときのみ、スクラッチできるクーポンとしています。当たったクーポンは、そのまま購入時に使うことができるものであるため、一層来店を促すことが可能となっています。

位置情報とクーポンを組み合わせて使うことで、店の近くにいるユーザーを店に誘導することに成功している事例と言えるでしょう。

参考：2014年10月号 販促会議-アプリで来店誘引＆新たな店舗のカタチ

【事例7】パルコのカエルパルコ

パルコのショップブログからアクセスできるECサイトから、気に入った商品をそのまま「店頭取り置き予約」をしたり、「ネット通販注文」したりすることができます。

「カエルパルコ」は、来店客との関係を深めるショップ1店舗単位のECサイトとして、2014年10月には、パルコ8店舗の導入も予定されています。「カエルパルコ」には、ブログサイトがあり、ショップ店員のブログに記載された、お勧め商品を購入することができます。

この事例のポイントとしては、実店舗の商圏を問わず、ユーザーの購買機会を増やしているところにあります。店舗が全国にあるわけではないけれど、一度来店した人にもう一度検討する機会を持ってほしい・・・と願う企業様は、このようなユーザーへの接触回数を増やす手法を参考にされてはいかがでしょうか。

参考：2014年10月号 販促会議-来店客との関係を深める ショップ1店舗単位のECサイト

【事例8】スマートオーダー

スマートオーダーは、the 3rd Burgerを運営するユナイテッド＆コレクティブとIT企業のショーケース・ギグが共同で開発したサービスとなります。

ユーザーは、クレッジカード情報を登録したスマホアプリで利用したいお店を選び、注文・決済をします。調理が終わるという通知をアプリで確認した後、ユーザーがお店に料理を取りに行くとスムーズに料理を受け取れるというものです。

店舗側もユーザーの来店を無線端末「ビーコン」で感知し、より利便性を高めています。
店舗オペレーションにおいては、オーダー処理時間が半分に短縮され、ユーザーの待ち時間も大幅に縮小されたため、満足度を高めることができました。

ユーザーを待たせない工夫で顧客満足度アップ。歯医者さんや総合病院に是非取り入れてもらいたいサービス事例ですね。

参考：2014年10月号 販促会議-スマート決済で変わる買い物・変わらない接客

【事例9】シュフーお買い物メモ

「何を買おうと思っていたのか」を販促につなげたいという思いから生まれたアプリです。
これまでのPOS分析では、何を買ったのかという結果しか見えていませんでしたが、ショッピングリストという手法を用いることによって、事前の購買意向を知ることができます。

ショッピングリストという手法を用いたアプリ「シュフーお買い物メモ」においては、食品や日用品を中心とした1500点以上の商品名を元にショッピングリストが作成されています。
ユーザーは、買い忘れを防止するアプリとして提供され、アプリ上で集まる「何を買おうと思っていたのか」「実際に買ったのか否か」という情報を得ることができます。

このアプリの強みとしては、便利なアプリとしてユーザーに使ってもらうことで、ユーザーの情報を獲得し、その情報を元にリアルの販促を行うことができる点だと考えられます。「これも買っておこう」というユーザーの行動を引き起こすことで、ひとりあたりの購買単価を上げることにも貢献するといった効果も見られるかと思います。

参考：2014年4月号 販促会議 目的により取捨選択せよ！2014年注目のO2O手法6選

【事例10】ウェアラブル クロージング バイ アーバンリサーチ

セレクトショップのアーバンリサーチが開発した、バーチャルフィッティング端末「ウェアラブル クロージング バイ アーバンリサーチ」は、60型大画面の影響を備え、電源と無線LAN環境があればどこでも設置できます。

搭載したカメラで体型を正確に読み取り、体のラインにぴったりと合わせて、ワンピースやスカート等の洋服を試着することができます。布の質感や動きを追求し、素材の硬さや空気の影響を踏まえて、腕を上げると服も追随するなど、リアルな動きも表現されています。
どこでも設置できるため、スペースがわずかしかない場所でも出店可能なアパレルの体験型無人店舗として展開を目指しています。もちろん、バーチャル試着した商品は、そのままECで購入することができます。

アパレルショップにおいては、リアルにお店があり、Webにも出店するという流れはよく見受けられましたが、Webショップからリアルへの出店はハードルが高いものでした。しかし、このようなバーチャルフィッティング端末によって、初期費用を抑えて店舗を出せることが可能となります。
アパレル業界の新しい流れを予感させる事例と言えるでしょう。

参考：2014年10月号 販促会議-アプリで来店誘引＆新たな店舗のカタチ

【事例11】モスバーガー

ファーストフードチェーンに限らず、O2O施策でよく見られるのが「割引クーポン」の発行による集客施策です。モスバーガーにおいては、ただクーポンを配布するのではなく、「おみくじクーポン」等、ひとひねり加えたストーリー性のあるクーポン施策を実施しています。

スマホ対応のモバイルサイト「モスバーガーモバイル」では230万人、リチャージ式プリペイドカード「MOS CARD」においては93万枚発行と、利用者を伸ばし続けています。
この2つのサービスのデータを紐付けることによって、モバイルサイトにおける顧客の行動履歴と、店頭でのカード利用履歴の紐付けを可能にしました。このデータを増やすために、連携会員に向けたサービスとして、一人ひとりに最適な情報を送る「個別サービスメール」も開始されています。

このモスバーガーの施策においては、一度モバイルサイトに訪れたユーザーとの関係性をクーポンを用いて、より深めていった点が興味深いです。
単純に割引クーポンを送るのではなく、ユーザー一人ひとりに基づいた情報発信をすることで、モスバーガーのファンとして醸成させているのではないでしょうか。
いつもセットで頼んでいるオニオンリングの割引券が届いたら、ついついモスに行きたくなる・・・そんなユーザーの「思い出すと行きたくなる」気持ちを狙った事例です。

参考：2014年4月号 販促会議　モスバーガーが目指すのは「体験価値提供型」のO2O

OtoOの最前線を行くイオン幕張新都心店

ここから5つの事例は、イオン幕張新都心店の事例となります。
最新事例だけではなく、新しいことにチャレンジするという姿勢も感じ取って頂ければと思います。

【事例12】撮って！インフォ

「撮って！インフォ」のアプリは、イオン幕張新都心店のオープンに伴いリリースされたアプリです。
「こちらの商品のおすすめレシピをGET！」といったポップを売り場に配置し、顧客が売り場に近づいた際に、アプリを起動するよう指示します。
顧客が「撮って！インフォ」のアプリを起動し、アプリのカメラで撮影すると、お勧めレシピと必要な材料の情報が提示されます。

現在、店内の専用自動販売機では、ドリンク購入後に表示される画面に「撮って！インフォ」をかざすと、クーポンが取得できる仕掛けも用意されています。画像認識を応用した販促活用として、今後様々なジャンルでの活躍を期待させる事例です。
例えば、コスメ売り場で展示されているコスメを使った、メイク動画が見られるようになるかもしれませんね。

参考：2014年4月号 販促会議 「オムニチャネル」の宝庫！イオン幕張新都心店に行ってみた

【事例13】サウンド・キャッチ

「サウンドキャッチ」は、音声認識技術を用いて、2014年2月O2O手法としての実際に活用が始まったアプリです。
店内に設置されたテレビやデジタルサイネージ等の音声をアプリでキャッチすると、アプリ上で動画等のコンテンツを楽しむことができます。また、動画終了後には、ECサイトに遷移し、店頭にないサイズや色の商品も確認、購入することができます。

ECサイトが在庫の限られた実店舗の弱点を補うことで、ユーザーを逃さない工夫が見られる事例と言えます。

参考：2014年4月号 販促会議 「オムニチャネル」の宝庫！イオン幕張新都心店に行ってみた

【事例14】テーブルタブレット

イオン幕張新都心店のコンセプトである“体験”を目指したツールである、テーブルタブレット。
買い物の楽しさを提供し、購買を後押しするツールとなっています。

テーブル型のサイネージにワインボトルを乗せると、ワインの詳細や他の商品のおすすめ情報などがタッチパネルに表示されます。そして、それを自由に操作・閲覧することができます。

本ツールで着目したい点は、商品に対してそれほど詳しくない人であっても、楽しみながら自分で選ぶことができるというところです。興味はあるのだけれど、よく分からなくて選ぶのが億劫と思わせる分野の商品をアピールする方法のひとつとして考えて頂ければと思います。

参考：2014年4月号 販促会議 「オムニチャネル」の宝庫！イオン幕張新都心店に行ってみた

【事例15】タッチ・ゲットとスマホDEリカー

前述のテーブルタブレットが買い物の楽しさを提供するのであれば、タッチ・ゲットとスマホDEリカーは、オムニチャネルで購買に至らせるツールとなっています。

ワインを選んだ後は、合計3000種類ものワインが常時選択・購入できるようになっている「AEON de WINE」で購入をすることができます。このサービスは、タッチ・ゲットというもので、店頭にない商品もその場で検索・注文し、自宅か店舗で受け取ることができます。まさに在庫が限られる実店舗の弱点を補うサービスといえます。

また、店舗にあるワインのラベルに、イオン独自のアプリ「スマホDEリカー」をかざすと、各ワインについての解説動画を見ることができたり、動画終了後にはAEON de WINEで購入したりすることができます。
店舗での買い物の楽しさと、ECサイトの便利さを緊密に結びつけたオムニチャネル戦略と言えそうですね。

参考：2014年4月号 販促会議 「オムニチャネル」の宝庫！イオン幕張新都心店に行ってみた

個人店舗、中小企業の例

【事例16】うどんミュージアム

全国のご当地うどんが食べられる「うどんミュージアム」は、LINE＠を積極的に集客活用しています。
毎月1~3回ほどの頻度で実施している、友達限定の「無料プレゼント（試食）」企画において、成果を上げています。

例えば、2014年2月の「LINEのお友だち限定！伊勢うどん無料プレゼント」企画は、12日までに8500人の友だちのうち239人が利用しました。うどん一杯の注文を利用条件としたため、33万4600円、月間平均10％増の売上増加となりました。

もちろん、無料で提供することに対する利益面は心配されるところです。しかし、本事例のように条件を付けたり、対象を子どもとすることで親の同伴を狙ったりする等、無料提供をフックに工夫次第で
利益を担保しつつ、ユーザーを店舗に誘導することが可能とした事例と言えそうです。

参考：2014年4月号 販促会議 中小店舗でもO2Oできる！「LINE@」のアイデア活用事例

【事例17】オルケス「LIP SERVICE」

従来の情報発信方法であった、メルマガの到達率・クリック率が年々低下しているという現状を打破すべく、オルケスはLINE＠を導入しました。LINE＠のプッシュ通知による確実な訴求を武器に、ターゲットとしている友だち7万人に広告を配信しています。

オルケスの友だちであるユーザーに対して、値引きやセール、商品入荷情報等をLINEで配信をします。
配信の際には、2行目までに「新作が値下げ?!」など、ユーザーの目を引く内容を掲載しました。
その結果、人気の小物をタイムラインで告知した際には、告知からわずか4時間で150個が完売するなど、目覚ましい成果を上げているのです。

最近、LINEを利用していると企業からの通知が多くなっていることを感じます。
文章が送られてきていることは認識しているものの、その通知をきちんと読む人はそこまで多くないと思います。LINE＠を利用されている企業も多いかと思いますが、ターゲット層に響く発信内容を研究することで、成果を上げることに繋がるかもしれませんね。

参考：2014年4月号 販促会議 中小店舗でもO2Oできる！「LINE@」のアイデア活用事例

【事例18】JELLY JELLY　CAFÉ

渋谷でコワーキングスペースを提供するJELLY JELLY　CAFÉは、LINE＠でユニークな情報配信を行っています。

例えば、センター試験が終わった一週間後に、店内にセンター試験の問題用紙を置き、「大人のセンター試験！1科目でも受けたらドリンク1杯プレゼント」という企画を実施。
LINE＠での告知をきっかけに、約10人が来店しました。

この事例のポイントは、単純に割引クーポンを出すのではなく、少し変わったメッセージを配信することで、
来店経験のない方にも興味を持ってもらい、来店して頂いたというところにあります。
有名店ではなくても、魅力的な企画を用いることで、ユーザーを来店させることができるという良い事例です。

参考：2014年4月号 販促会議 中小店舗でもO2Oできる！「LINE@」のアイデア活用事例

海外事例

今までは日本の事例を紹介してきましたが、次の4つの事例は国外事例となります。

【事例19】JUST for U

パーソナライズ・オファー事例ひとつ目は、「JUST for U」プログラムです。
全米でおよそ1700店舗を展開するスーパーマーケットチェーン、セーフウェイ社がスタートさせたプログラムです。2013年の終わりには、プログラム参加者は600万人を超え、1％以上の売上高向上を達成しました。

このプログラムを利用する顧客は、通常のロイヤルティカスタマーよりも10～20％安い「JUST for U特別価格」で購入することができます。セーフウェイのウェブサイトから得られるクーポンは何度でも使え、購入数量にも制限がありません。過去の購買履歴から、普段よく購入している商品を割り出し、その商品のセールについても顧客に発信しています。

日本においても、クレジットカードにおいて、カードのレベルを段階的に上げていくことで、得意客には割引率を高くするという取組みが見られています。しかし、このような誰もが参加しやすく、ユーザーごとのプロモーションを実施することで、より多くの固定客を創出できるという好事例と言えるでしょう。

参考：2014年10月号 販促会議 先進企業の次なる挑戦「パーソナライズド・オファー」

【事例20】My Healthy Plate

メトロ社は、カナダのケベックに本社を構える食料品専門のスーパーマーケットで、およそ600店舗を展開しています。同社が立ち上げた「My Healthy Plate」というプログラムに参加すると、顧客は健康増進のための「パーソナライズ・オファー」のサービスを受けることができます。

プログラムに参加し「metro&moi」メンバーになった顧客は、モバイル・アプリを介して、毎週、季節の新鮮な野菜や果物のセールス価格や栄養紹介の情報を閲覧することができます。

アプリを通じて、ユーザーに情報を発信すると共に、ファンを醸成することに成功している事例だと言えます。上記のアメリカのスーパーの例においても言えることですが、多くのユーザーにとって身近なスーパーという特徴を活かしていることが成功のポイントだと思われます。

参考：2014年10月号 販促会議 先進企業の次なる挑戦「パーソナライズド・オファー」

【事例21】Traveling Tailor

INDOCHINOは、男性向けオーダーメイドスーツを販売しているカナダのECサイト。
オンラインでオーダーメイドのスーツを購入できるだけではなく、「Traveling Tailor」と名付けられたサービスを利用することで、実際にサイズ測定等を受けることができます。

期間限定、各拠点での予約制となっているものの、プロによってサイズ測定が行われ、生地やカスタマイズについて話し合うことができるサービスです。

スーツのECサイトは多いものの、採寸が必要となってくるオーダーメイドスーツのECは少ないように思います。しかし、オフラインとオンラインを結びつけることによって、一度購入した客がより手軽に2着目のスーツを購入できる仕組みを作り上げたと言えるでしょう。

参考：Mashable日本語版｜海外中小企業O2O成功例！オンラインとオフラインの間をつなぐマーケティング施策とは？

【事例22】Blurbのポップアップショップ

Blurbは、Web上でオーダーをすると、質のいい素材で自己出版本をプリントしてくれるというサービスです。
このBlurbは、ワークショップやイベントの開催に加えて、ポップアップショップ(期間限定店舗)を開いています。リアルな接点を持つことによって確実に、このサービス新たな一面を紹介し、オンラインでは表現するのが難しかった商品の質を直接体験する機会を与えています。

今までオンライン上でしかなかったサービスが、オフラインでユーザーと接触することによって、逆にオンラインでの利用を伸ばすことができるという事例と言えそうです。

参考：Mashable日本語版｜海外中小企業O2O成功例！オンラインとオフラインの間をつなぐマーケティング施策とは？

次世代OtoOを生み出す？ 既存サービス

最後に、まだOtoOの事例としては芽が出ていないものの、次のOtoOを担うサービスを紹介いたします。自社でアプリを作成することは難しくても、既存のサービスを利用して、OtoO施策を打つことができるようになるかもしれません。

【事例23】スマポ

とにかくお店に来てほしい、そんな実店舗の願いを叶える手法として注目されているのが、来店共通ポイント。アメリカでは、CLO（Card　Linked　Offer）と呼ばれる類似したサービスもリリースされています。

来店共通ポイントは、その名の通り、来店するだけでポイントがもらえるサービスです。
GPSを利用したサービスと異なり、音波を発信する機器を店内に設置したアプリに聞かせることで、各自に店舗に入った顧客にだけポイントを付与されます。お店で貰えるお得なクーポンといったプロモーションを行うことで、店に誘導することが可能になるかと思います。
また、CLOは、クレジットカードの購買履歴を元に自店で買ってくれそうな人に割引オファーを発信し、決済時に自動で割引を行うサービスです。見込み客に対してクーポンを配布することができるので、発信することができるため、より効率的な誘導が期待できるツールだと言えます。

例えば、引っ越しのシーズンに電化製品を購入した人に対して、CLOを用いて、家具の割引クーポンを配布するといった使い方ができるかもしれませんね。

参考：2014年4月号 販促会議 目的により取捨選択せよ！2014年注目のO2O手法6選

【事例24】SRapp

SRappとは、テレビの音声をスマホに聞かせると、番組・CVを識別してクーポンや関連コンテンツを表示させるようなアプリを開発できるベースアプリの一つです。

13年8月に、HBC北海道放送のイベントで、テレビの音を「HEC聞き耳App」というアプリに聞かせて、プレゼントを当てるという企画がありました。

日本では、テレビからオンラインへの連携は検索ワード利用が一般的となっていますが、北米では5桁の数字でメールを送る仕組みや、音声認識、画像認識を用いて、顧客の識別や新規顧客のメールアドレス獲得が行われています。このような音声認識機能が発達することで、SRappのようなアプリが新しいマスメディアとオンラインの連携方法となるかもしれませんね。

参考：2014年4月号 販促会議 目的により取捨選択せよ！2014年注目のO2O手法6選

【事例25】チョイス・リザーブ

「チョイス・リザーブ」というのは、スタッフ予約、会議室予約等、様々なタイプ別の予約管理を行うことができるクラウド型のサービスです。飲食・教育、美容、医療など、リソースの予約が顧客の来店動機を左右する業種に導入されています。

最近、「店」に頼むのではなく、専門性の高い技術を持った「人」に対して、お金を支払いたいというニーズが増えてきているように感じられます。店舗側がそのニーズに応えられるサービスとして、「チョイス・リザーブ」は有用と言えます。 物ではなく、人に焦点をあてたOtoO事例と言えそうです。

参考：2014年4月号 販促会議 目的により取捨選択せよ！2014年注目のO2O手法6選

OtoOで店舗来訪率をアップするツールとは？

まとめ

以上、OtoOの事例25選いかがでしたでしょうか。
現在、オンラインの情報によって、実店舗に来店した経験がある人は5割から7割弱に増加していると言われています。ぜひ、OtoO施策について検討してみてください。

OtoOで店舗来店率をアップする話題のツール「ツテツテ」（広告）

「ツテツテ」では、お望みの場所を指定するだけで、ツテツテアプリのユーザーに向けてメッセージをポップアップ通知で配信できます。

・商店街、ショッピングモールなど
クーポン情報やキャンペーンを告知することで、他店目当てのユーザーも呼び入れることができます。

・美容院、ネイルサロンなど
予約の入っていない時間をユーザーに知らせたり、瞬時にクーポンを発行したりすることでリアルタイムに集客することができます。

他にもご利用シーン例や使い方の詳細は以下のリンクからご確認ください。
OtoOで店舗来訪率をアップするツール「ツテツテ」

※本記事はグッドビー株式会社提供によるスポンサード・コンテンツです。