ECショッピングカートに不可欠な「決済システム」の導入方法をわかりやすく解説

コロナ禍でインターネットを通じてショッピングする人が増加したことに伴い、自社サイトを通じてサービスや商品を販売する企業が増えてきています。

しかし、自社のECサイトにショッピングカートを導入するにあたり、こんなお悩みはありませんか?

「ショッピングカート機能の導入に必要なものがわからない」
「ショッピングカート機能を導入したのに、決済ができない」

結論を述べると、ECサイトにおけるショッピングカートの導入には、ショッピングカート 機能の他に「決済システム」が必要になるケースがあります。

本記事では、ECサイトを開設する際に欠かせない、ショッピングカートに付随する決済システムの基礎知識を初心者向けに分かりやすく解説します。

この記事を最後までお読みいただければ、「ショッピングカートの決済システムを導入するのに必要な基礎知識」に加え、「ご自身に合った決済システム」「申し込み手順」まで網羅することが可能です。

ぜひご自身に合った決済システムの導入を検討してみてください。

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ショッピングカートの決済システムを別途契約すべきシーン

ショッピングカートの型は、大きく分けて4種類ありますが、一部の型には別途決済システムを契約すべきものがあります。

  • ASP型
  • オープンソース型
  • パッケージ型
  • フルスクラッチ型

「ASP型」の場合は決済システムが標準で搭載されているため、別途での決済システム契約は不要です。

一方で、「オープンソース型」「パッケージ型」「フルスクラッチ型」には原則として決済機能が搭載されていないため、別途で決済システム契約が必要となります。

オープンソース型、パッケージ型、フルスクラッチ型は、決済システムの別途契約が必要

「オープンソース型」「パッケージ型」「フルスクラッチ型」の場合には、原則として決済システムが搭載されていないため、別途決済システムを契約することが必要です。

オープンソース型

「オープンソース型」は、ECサイトを構築する際に必要な機能を備えた、一般公開されているプログラムをインストールしてECサイトを立ち上げる方法です。

カスタマイズの自由度が高い一方で、サポートが一切ないため、技術力のある開発担当者が必要となります。

サービス例:ec-cube、Welcart、Magento、Soyshopなど

パッケージ型

「パッケージ型」は、ECサイトを構築する際に必要な機能を備えたシステムをプロバイダーと契約して購入し、ECサイトを立ち上げる方法です。

カスタマイズの自由度が高いうえ、セキュリティが強固なのがポイントです。

サービス例:ecbeing、ebbisumart、EC-ORANGE、Commerce21など

フルスクラッチ型

「フルスクラッチ型」は、既存のサービスを利用せず、ゼロから自社でECサイトを立ち上げる方法です。

構築にかかるコストや時間に加え、運用費用もかかるため、ある程度の資金力がある事業者に向いている方法です。

サービス例:GMOシステムコンサルティング、LYZONなど

ASP型は、決済システムの別途契約が不要

一方で、ASP型は決済機能が標準で装備されているため、決済システムを別途契約する必要はありません。

「ASP型(Application Service Provider)」は、ECサイトを構築する際に必要な機能を、クラウドを通じて提供しているサービスを使った方法です。

ECサイトに必要なシステムが備わったプラットフォームのなかで、独自の販売サイトを作るイメージです。

低価格かつ迅速にサービスを開始・運用できることから、「インスタントEC」と呼ばれることもあります。

カスタマイズ性やデザインの自由度が低いというデメリットはありますが、初期費用を抑え、手軽にECサイトを構築したい方にはおすすめです。

サービス例:Sopify、BASE、STORES.jp、らくうる、WISECART、侍カート、おちゃのこネット、MakeShopなど


ショッピングカート決済には決済代行サービス導入が便利

「オープンソース型」「パッケージ型」「フルスクラッチ型」に必要となる決済システムは、「決済代行サービス」を活用することで簡単に導入することが可能です。

決済代行サービスとは?

決済代行サービスとは、クレジットカード決済、コンビニ決済、携帯キャリア決済、ネット決済など、各種決済システムの契約や導入を一括でサポートしてくれるサービスです。「収納代行」「集金代行」とも呼ばれています。

ECサイトで導入することで大きなメリットがある決済システムは、オンラインでの利用を前提にした「ネット決済」です。

ネット決済システムを導入すると、顧客の決済手段を増やし、離脱を防ぐことができたり、売上の管理や分析がしやすくなったりするメリットがあります。

一方で、導入の初期費用・決済手数料などのコストがかかることや、複数の決済方法を導入することにより管理の手間がかかるというデメリットも。

たとえばクレジットカード決済の場合、「Visa」「MasterCard」「American Express」「JCB」「Diners Club」の5大国際カードブランドそれぞれと個別に契約を結ぶ必要があります。

これらと個別に契約を結び、導入をするのには非常に時間や手間がかかるのはもちろん、事務処理が複雑になるため、決済代行サービスの利用が一般的です。

また、運用時も決済代行サービスの提供する管理画面を利用し、複数の決済システムを一元管理することができます。

新たに決済手段を追加する場合も、決済代行サービスを経由することで、手軽に追加することができます。

決済代行サービスを利用するメリット

決済代行サービスを導入することで、契約・事務・システム・経理の4項目において大きなメリットがあります。

【契約】一括契約で契約の手続きを簡略化

まず、契約においては、本来は決済機関それぞれと個別に契約をしなければいけないところを、1セットの申請書類を用意するだけで、決済代行会社が代理申請してくれます。

またスムーズに審査を通過できるように、申請内容についてのアドバイスが受けられるため、時間や手間の削減にも繋がります。

【事務】管理ツールの一本化で事務費用を削減

個別に契約した場合、各決済システムの管理画面にそれぞれログインして利用することになります。

しかし、決済代行サービスを利用すれば、決済代行会社が用意した管理画面から、すべての決済システムを一括管理できます。

【システム】追加の開発費用を最小化

決済代行サービスではアップデートの際も追加開発費用がかからず、すべて決済代行会社が対応してくれるうえ、決済方法の追加も手軽に行えます。

【経理】経理処理の手間・費用を削減

個別で契約をすると、決済システムごとに定められた締め日、入金日があるので、バラバラに入金されてしまいます。

決済代行サービスを利用すると、すべての決済方法から手数料をひいた金額がまとめて入金されるので、経理処理の手間を削減できます。

決済代行サービスを利用するデメリット

さまざまな側面においてメリットの多い決済代行サービスですが、唯一のデメリットは、決済代行会社へ手数料を支払わなければならない点です。

本来は各種決済システムに対する手数料のみが発生するところ、決済代行サービスを利用することで追加コストがかかってしまいます。

とはいえそれを差し引いても、人件費や手間などを考えれば、決済代行サービスを使うメリットは大きいと言えるでしょう。


決済代行サービス利用の流れ

実際に決済代行サービスを利用するにあたり、どのような手順を踏めばいいのでしょうか。

決済代行サービス利用までの流れを解説します。

ステップ1. 問い合わせ

まずは決済代行会社に問い合わせをするところから始めます。

決済代行会社によっては資料を用意しているところもあるので、資料請求をして比較検討をしてみるのも大切です。

続いて、担当者からの連絡を待って、導入希望サイトについてヒアリングしてもらいます。

商材や決済金額の規模に基づいて見積もりを算出してもらうため、事前に基本情報や希望条件、質問事項などをまとめておくとスムーズです。

ステップ2. 見積もり

ヒアリングをもとに見積もりを送付してもらいます。見積もりの概要は以下のとおり。

  • 初期費用(審査手続き・導入サポート費用)
  • 月額固定費用
  • 決済手数料 など

一社のみの見積もりで済まさず、同時並行で複数社から見積もりを出してもらい、それぞれを比較精査しましょう(相見積もり)。

ご自身の事業により適した決済代行会社を見極めてください。

ステップ3. 申し込み

見積もり内容に相違がなければ、問い合わせフォームから申し込みをします。申込書の記入のほか、下記の書類が必要となります。

  • 登記簿謄本(個人事業主は住民票)
  • 印鑑登録証明書
  • 振込先口座の通帳コピー など

法人の場合は登記簿謄本、個人事業主の場合は住民票と、必要書類が異なるので、あらかじめ用意しておくようにしましょう。

ただし、あまりに発行日が古いものだと無効になってしまう場合があるので、発行日から3ヶ月以内のものが望ましいです。

決済代行会社によって必要書類はやや異なるため、各決済代行会社の案内に従って準備を進めてください。

ステップ4. 審査

各決済機関による審査があります。複数サービスに申し込んだ場合、審査が通過した決済システムから導入が可能です。

早いものだと審査通過までに1~10営業日、遅いものだと2ヶ月かかるものもあるので、早めに申し込んでおくことをおすすめします。

なお、各サービスの審査期間の目安は以下のとおりです。

  • クレジットカード決済:約1~10営業日
  • 銀行振込決済:約1~10営業日
  • コンビニ決済/ペイジー決済:約1ヶ月半~2ヶ月
  • 口座振替WEB受付サービス:約15~20営業日
  • 口座振替依頼書サービス:約1ヶ月~1ヶ月半
  • キャリア決済:約2ヶ月~3ヶ月
  • 後払い決済:約1~2週間
  • オンライン電子マネー決済:約1~2週間
  • Paidy翌月払い:約1週間

また、審査におけるサイトのチェック項目は下記のようなものがあります。

  • 特定商取引に関する法律に基づく表記がある
  • 許認可が必要な商材について、サイト上で許認可の名称・番号などの表記がある
  • 取扱が禁止されている商品が販売されていないこと
  • 商品情報として、商品名、商品画像、販売価格、商品説明書の確認ができる

あらかじめ、サイトに必要情報が明記されているかの確認をしたうえで審査に移りましょう。

導入する決済サービスによっては、より審査が厳しいところもありますので、決済代行会社のアドバイスをもとに情報を記載していきましょう。

ステップ5. システム設定

決済システムの導入方法は2種類あります。

リンクタイプ(ASP)では、指定フォームおよびハッシュ値をサイトに埋め込むことで、決済方法を導入します。

カスタマイズ性はありませんが、少ない工数で手軽に導入できる方法です。

モジュール組込タイプでは、技術資料(仕様書)に沿って、決済モジュールを組み込み、システム接続のための開発を行います。

工数はかかりますが、柔軟なカスタマイズが可能です。

システムの導入をおえたら、決済代行社から送られてくる案内に従って設定をします。

ステップ6. テスト

テスト決済を行い、問題がなければサービス開始です。


決済代行サービスが対応している決済システムの種類

最後に、決済代行サービスが対応している代表的な7つの決済システムの種類と特徴をまとめました。

数ある決済システムのなかから、ご自身の事業に最適なものを選ぶときの参考にしてみてください。


種類 特徴 利用者層 主な事業者
クレジットカード決済 ・国内外ともに保有率・利用率が高い

・低所得層や未成年は所持できない
・10代~60代の全世代が幅広く支持
・30代以上の年齢層では圧倒的な利用率
・VISA
・JCB
・Master Card
銀行決済(ネットバンキング含む) ・銀行振込決済や口座振替決済など、全国のコンビニエンスストアや金融機関に対応する決済方法
・ネット決済に馴染みのない人に安心感がある
・10代~60代の全世代が幅広く支持
・未成年者や高齢者の利用率が高い
・三菱UFJ銀行
・三井住友銀行
・みずほ銀行
コンビニ決済 ・全国の主要なコンビニエンスストアで行える決済方法
・クレジットカードや銀行口座の保持を問わず、幅広い層にアプローチ可能
・10代~60代の全世代が幅広く支持
・10代の男女から特に人気が高い
・セブンイレブン
・ローソン
・ファミリーマート
電子マネー(プリペイド)決済 ・プリペイド式の電子マネーを使った決済方法
・若年層にアプローチ可能
・利用者にはFeliCa対応の端末が必要な場合があり、オンラインには不向き
・10代~60代の全世代が幅広く支持
・10代の男性から特に人気が高い
・鉄道系各社(Suicaなど)
・イオン
・セブンイレブン
ID決済 ・大手決済サービスのアカウント(ID)を外部サイトで使う決済方法
・ユーザー登録の手間なし
・利用ごとにポイントが付与されるなどの特典あり
・10代~40代を中心に若年層が支持
・Webサービスを使いこなすユーザーからの人気が高い
・PayPay
・NTTドコモ
・楽天
後払い決済 ・商品受取後に代金を支払う決済方法
・早く商品を受け取りたい人にメリットあり
・未回収リスクあり
・10代~20代を中心に支持
・ECサイトでの女性の利用率が高い性の利用率が高い
・NP後払い
・後払い.com
・アトディーネ
キャリア決済 ・携帯電話の大手三大キャリアの利用料金と合算する決済方法
・利用者に応じて利用限度額あり
・10代~60代の全世代が幅広く支持
・10代~20代の男女の利用率が高い
・NTTドコモ
・au
・Softbank

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まとめ

ECサイトを開設する場合、決済システムの導入は不可欠です。

しかし、煩わしい決済システムの導入や管理も、決済代行サービスを利用することで簡単に行えることがわかっていただけたかと思います。

もし、ショッピングカートの決済システムをどう導入していくか悩んでいる場合は、ぜひ一度決済代行サービスに問い合わせてみてください。

自社商品やサービスに最適な決済システムを提案してもらえるはずです。

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