「企業データベース」ってどういう意味か、正しく理解できていますか？
企業データベースは企業の情報を掲載したデータベースのことを指します。企業データベースを利用することで営業効率の改善や取引先の与信調査などが可能になります。特に最近注目されている「ABM」の実施のためには不可欠な要素といって良いでしょう。
実際に企業データベースを活用する方法はさまざまですが、営業やマーケティングに役立てるためには、データベースを保有するツールの利用がおすすめです。
今回の記事では企業データベースの意味や活用シーン、そしてツールを利用するメリットとおすすめツールをご紹介しています。
この記事を読むことで、企業データベースの必要性をしっかりと理解でき、実際にビジネスに活用できるようになります。
目次
企業データベースとは、企業の情報を掲載したデータベースのこと
企業データベースというと、企業の会社名や代表者名、財務情報、従業員数、さらに倒産リスクなどを詳細に掲載しているデータベースを指しています。
実際にこのデータベースをもとに企業情報を精査して、アプローチをかける企業を絞り込んだり、実際に取引を行って良いのか信用調査をしたりします。
企業データベースを活用する3つのメリット
企業データベースを活用すれば以下3つのメリットが得られます。
- 効果的な営業リストを作成できるから成約率の高い営業をかけられる
- 他企業の経営者を詳細に知れるから適切なマーケティング施策が打てるようになる
- リスクのある他企業との無駄な取引を避けられる
効果的な営業リストを作成できるから成約率の高い営業をかけられる
企業データベースを活用すれば、営業に効果的なリストを作成でき、成約率の高い営業をかけられます。
前述した通り、企業データベースで企業を検索すれば代表者の名前や財務情報、倒産リスクまで確認できます。
また、条件を絞って企業情報を検索することも可能で、自社に利益をもたらす企業だけ抽出することができます。それを活用して営業リストを作成すれば、成約率の高い営業リストを作成できます。
他企業の経営者を詳細に知れるから適切なマーケティング施策が打てるようになる
企業データベースを活用すれば、企業の経営者を詳細に知れるためにテレアポや飛び込み営業、メールマーケティングなど適切なマーケティング施策を企画・実行できます。
すでに述べたように企業データベースでは、企業名だけではなく、代表者名や詳細な事業内容、従業員情報、収益などさまざまな情報を網羅しています。
例えば、本社で取り扱っている業務だけでなく、横展開で運営している事業の情報をキャッチできます。
その事業が自社商品とマッチしている場合には、テレアポでダイレクトにマーケティングを行う、メールマーケティングで興味を惹きつける、と言った適切なアプローチをかけられるのです。
よって、企業データベースで得た情報を元に、対象とする相手先企業に合わせて営業戦術を立てることで迅速な営業活動かつ、成果の出やすい営業をかけられます。
リスクのある他企業との無駄な取引を避けられる
企業データベースでは、経営状況に不安のある企業や反社会的組織の一員が運営している会社かどうかをチェックできます。
特に、財務状況をくまなく確認できるために、倒産のリスクがある企業との取引を避けたい場合には有効です。
企業データベースの活用方法は4通り
企業データの活用方法は、主に以下の4つです。
- 営業リストの作成
- 各企業の与信管理
- ABM実施のための企業情報収集
- 広告ターゲティングの洗い出し
営業リストの作成
企業データベースは前述した通り、営業リストの作成に活用できます。本来、営業リストを作成するとなれば、膨大な工数と作業工程があります。
まずは企業情報を検索し、自社商品とニーズの合う企業を抽出し、そのあとにスプレッドシートなどの表に入れ込む作業をこなさなければなりません。
しかし、企業データベースを活用すれば企業情報と抽出作業を同時に行うことが可能です。営業リストを作成できるツールを使えば、企業情報を表に入れるといった作業が一括で行えるので、作業効率が格段に上がります。
社員も本業務に集中できるので売上向上にも繋がります。
参考：顧客データベースから価値を生み出す方法とは？企業活動に活かす顧客分析手法
各企業の与信調査
企業データベースを活用すれば、新規顧客だけでなく取引先の与信管理を行うことも可能です。
企業データベースには財務状況・資本金・過去の取引・業歴から信用できる企業であるか、を表した評点があります。
その点数によって取引先企業は信頼できるかを判断できます。ここでいう信頼とは、売掛金の未回収リスクや倒産リスクがないことです。
企業データベースはこのような与信管理にも活用できます。
ABM実施のための企業情報収集
企業データベースはABM実施のための企業情報収集に役立ちます。
ABMとはアカウントベースとマーケティングの略で、「自社の抱える顧客の中でロイヤリティの高い顧客に継続して価値を創出し、収益を上げるための戦略を考える」ことです。
ABMを実施するためには、新規顧客や取引先の情報を取り入れることが最も重要です。
そこで企業データベースを活用すれば、企業の経営者情報から業歴を知れるので、ABM実施の情報収集が可能です。
広告ターゲティングの洗い出し
企業データベースを活用することで広告を配信するターゲットの洗い出しが可能です。
商品や自社をPRする広告を配信する際、ターゲットとなるユーザー情報を明確に決める必要があります。
企業データベースを活用すれば、企業の事業内容や経営者情報などから、企業の悩みや求めているものを推測できます。あとは、それに合わせて誰に広告を配信するか、を詳細に決めることで効果的な自社商品の認知を拡大できます。
商品の認知を拡大することは興味を持ってもらうことにも繋がるので、広告を配信するターゲットを明確に洗い出せてない企業はデータベースを活用することがオススメです。
参考：FORCASの機能 ABMに最適化された企業データベース
企業データベースを保有するツールの利用がおすすめ
企業データベースは、データベースサービスから情報提供してもらうのが一般的でした。しかしリスト作成やABMなどの営業活動に役立てること前提とするのであれば、自社が保有するデータと連携できるツールの利用がおすすめです。
条件を指定して詳細な企業情報を取得できる
企業データベースを搭載しているツールには、様々な独自の機能がついています。例えば、「資本金が1,000万円以上」や「従業員が50人以上」など、詳細な条件から企業情報の検索が可能です。
特定条件の元で営業をかけたい企業は導入必須と言えるでしょう。また、詳細な条件下で得られた企業情報から隠れたニーズを知ることも可能です。
競合の少ない市場を開拓にも繋がるので、企業データベースを搭載したツールを使えば、売上向上も見込める効果的な営業をかけられるでしょう。
名寄せで重複データを削除できる
企業データベースを搭載したツールには名寄せ機能がついているものがあります。
名寄せとは、データベース上の重複したデータを1つにまとめてくれる機能のことです。
企業データベースには、同じ会社でも企業コードや会社名が若干違う場合があります。名寄せができないと重複データを1つのデータとして取り扱ってしまうために、同じ会社になんども複数回営業をかけてしまうといった非効率な営業が発生します。
名寄せ機能を持つツールを活用すれば、重複データをまとめられるので前述したような非効率な営業を避けることができます。
特に企業データベースを活用したいと考えている人は業務効率化に重きを置いている方が多いはずですから、時間を有効活用するためにツールの導入を考えることは大切です。
企業データベースツールを選ぶときの3つのポイント
実際にツールを選ぶ際は、少なくとも以下の3つに当てはまるものを選びましょう。
- 100万社以上のデータ件数をとりあつかっている
- データベースの更新が1週間以内で行われている
- その他ツールとの連携が可能
100万社以上のデータ件数を取り扱っている
企業データベースツールを選ぶ時は最低でも100万社以上の企業データを抱えているツールでないと情報量が少なく物足りないです。
特に営業リストの作成や広告ターゲティングの洗い出しが目的であれば、100万社は絶対条件です。全国の企業数は約400万社なので、新規顧客の開拓等が目的であれば400万社以上のデータが内包されているツールを選ぶのがベターです。
データベースの更新が1週間以内で行われている
ツールを選ぶ際には情報更新の頻度もチェックする必要があります。企業データベースの情報が古いとコロナの影響もあり、廃業している企業の情報が掲載されていない可能性があります。
特に情報が3月後半以降から更新されていないデータベースは注意です。そのために、情報更新がリアルタイムに近いほどよく、更新頻度は最低でも一週間以内のツールを選びましょう。
企業データベースの与信管理が目的なら情報の鮮度に注目しましょう。特に1週間のスパンで更新されるツールを選ぶことは必須です。情報の鮮度が高いツールを選ぶことによって、取引先の倒産や反社との無駄なリスクのある取引を避けられるでしょう。
その他ツールとの連携が可能
企業データベースツールを自社で利用している営業ツールと組み合わせて使いたいのなら、連携機能の有無は必須です。
もし、自社でSFAやCRM、MAといったツールを活用しており、企業データベースで取得したデータを活用したい場合には連携機能の有無を必ずチェックしましょう。
特にABMで利用する場合はSFAやCRMとの連携機能があるか必ずチェックすべきです。
企業データベースを活用したおすすめツール
企業データベースを保有していて、上記の条件を満たし、ABMツールとしても活用できるツールは「FORCAS」か「uSonar」のいずれかとなります。
以下で各ツールについて詳細にまとめています。
FORCAS
営業リスト作成に有利なアカウントを自動抽出するABMを目的としたツールです。成約確度の高いターゲットを特定するなど、ABMに特化したツールと言えます。
企業の活動状況や課題、傾向をFORCAS独自のキーワードを用いながら自動で分析することが可能です。ターゲティングの精度を高めたいという企業におすすめのツールとなっています。
また、顧客の状況をリアルタイムにグラフなどわかりやすい表示形式で見ることができるため、瞬時に理解しやすくなっています。
機能
- 自動顧客分析
- 名寄せ
- 企業データ検索・抽出
連携機能の可否
- SFA
- CRM
- MA
取扱データ数
・150万社以上
情報更新の頻度
・随時更新
料金
・要問い合わせ
ユーソナー(uSonar)
ユーソナーは名寄せ機能を持つ顧客データ統合(CDP)ツールです。
日本最大級の法人マスターデータ「LBC」が標準搭載されており、高精度な名寄せを自動で行うことができます。
また、社内に散在しているデータの整理・統合に長けており、すでにあるデータに企業属性を付与するなど企業情報の強化などが可能です。
社内に散財している取引データや名刺や資料請求などを含めたリード情報を一つにまとめ、社内全体で共有できるので営業活動の効率化を図れます
機能
・名寄せ
・データクレンジング
・企業属性付与
・企業データ検索・抽出
連携機能の可否
- SFA
- CRM
- MA
- BIツール
- ERP
- 名刺管理システム
取扱データ数
・820万社
情報更新の頻度
・随時更新
料金
・要問い合わせ
まとめ
企業データベースをもとに情報を収集して営業活動の指針を決めるのが一般的となってきています。特に最近では「ABM」という概念も知られるようになってきており、企業データベースの活用が今まで以上に活発になっています。
企業データベースを営業活動につなげるのであれば、「企業データベースを保有するツール」を利用するのが良いでしょう。
実際に企業データベースを保有しているツールは数が少なく、十分な件数を確保していて更新性も申し分ないツールは「uSonar」か「FORCAS」のどちらかとなります。特にABMの実施したいのであれば、この2つのどちらかを利用するのが良いでしょう。