コンテンツマーケティングは中長期的なWebマーケティング手法で、多くの企業で取り入れられています。 自社でもコンテンツマーケティングを進めるために、記事の作成に着手し始めた方もいるのではないでしょうか。
しかし、記事を作成するというのはある程度知見が必要で、結局何から始めたらいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか？
コンテンツマーケティングにおける記事作成の一連のフローから、自社作成・外部委託の長所・短所、外注先の選び方などを解説しています。
目次
LISKULが実践する記事作成の8つのステップ
LISKULでは以下のステップで記事作成を進めています。
- キーワードの選定
- 事前リサーチからユーザーのニーズを把握する
- 検索ユーザー像の作成
- 記事のアウトライン（目次）の作成
- 書き出し文（導入文）を書く
- 本文を執筆する
- タイトルを付ける
- 校正（記事のチェック）
SEOで成果を上げるためには、記事の書き方にもポイントがありますが、全体的にはどの記事もこのフローで制作をしています。 成果につながりやすい記事の書き方を詳しく知りたい方は、以下記事を読んでみてください。 参考：バズ部の厳選５記事で学ぶSEO上位表示するブログの書き方７ステップまとめ 参考：だれでもできる！Webライティング「見直しのための12のポイント」
記事作成の方法は「社内制作」「外部委託」の2種類
記事の作成は自社内のリソースを使って作成する方法と、記事制作会社やフリーランスなどに外部委託する方法の2つの方法があります。 自社内部で制作する場合は、業界について知見や理解があるので、記事自体のクオリティが高くなりやすいです。プロの視点で記事制作ができるという点が最大のメリットです。 一方外部委託する場合、社内リソースを温存できるのが最大のメリットです。自社リソースだけでは難しい、大量作成も可能になります。
内製は品質面で安定するが、とにかく大変！
業界に関する知見がある社内の人間が全力で記事を書けば、価値の高い記事を作ることができます。また、自社の商材についても理解しているので、ブランディングの観点からも効果的です。自社のポリシーやトーンと異なる記事を作成しないという安心感もあります。 ただし、記事作成には労力と時間がかかります。 「1カ月で30本以上公開しよう！」といった、コンテンツの拡充を目標の一つにしている場合、内製だけで進めるにはかなりの覚悟が必要です。 もちろん覚悟を持って記事作成を進めていくほうが、成功につながりやすいのですが、「ほかの業務が忙しくて……」「実は片手間で記事作っている」という状況ならば、途中で心が折れてしまう恐れがあります。
社内に負担をかけずに記事制作するなら外注を利用すると良い
外注は内製の課題である「人手不足」を補うには最適な解決手段です。ゼロベースから記事作成を進めていくのであれば、外注を利用するのが現実的だといえるでしょう。 特に自社内に担当部署がなく、一人の担当者が片手間で記事作成をしている状況であれば、外注の利用はマストです。 社内リソースを温存できることだけではなく、制作会社の中にはSEOの知見が豊富な企業もあるので、社内だけだとSEOの知識に不安がある場合は、コンサル含めて依頼できる企業を選ぶと良いでしょう。
外注先は「記事制作会社」か「クラウドソーシング」
外注業者は大まかに、ライティング専門型の制作会社と、クラウドソーシングの2種類に分けられます。それぞれの特徴を解説します。
記事制作会社
SEOに特化していたり、ライターの品質などにこだわっているところが多いのが特徴です。得意分野や専門知識を持ったライターを多く抱えています。 ディレクターが進行管理・品質管理などを対応してくれるので、自社での負担はかなり軽減されます。なかにはコンテンツマーケティングのコンサルまで請け負ってくれる会社もあります。 ただし、個人やクラウドソーシングなどと比べると制作コストが高くなりやすいので注意が必要です。 制作会社を詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。 参考：ライティング代行サービス9選|コンテンツマーケの負担を減らす
クラウドソーシング型
クラウドソーシングは制作会社よりも安価かつ手軽に記事制作を依頼することができます。登録人数が多く、ライターを確保しやすいのがメリットです。 クラウドソーシングを利用する方法は大きく2つに分かれます。クラウドソーシングに登録している各ライターと直接やりとりする方法と、ディレクションから運営会社に発注する方法です。
記事制作費用を抑えて発注するなら個人とやり取り
登録ライターとやりとりをするのがポピュラーな手法で、費用をとにかくおさえたい場合におすすめです。ライターのレベルや実績、そして記事の内容によって記事単価は大きく異なり、安いものであれば500円程度から、高いものでも数万円で発注することができます。 また直接ライターにフィードバックすることができるので、継続的に発注することで、自社サービスをしっかりと理解したライターを育てることができます。 ただし、最初から最高のライターを採用するのは難しく、基本的に「育成」をベースに進めていく必要があります。特に低単価の案件の場合はライターのレベルも金額相応の場合が多いです。 また、制作会社と比べると「契約」という意識が弱いケースもあり、スケジュール管理が煩雑なライターも少なくありません。 個人と直接やりとりをする場合は、最低でも一人以上、社内に記事作成のディレクターを立てておきましょう。
ディレクションを運営会社に発注して、育成・進行管理の手間を削減
最近はクラウドソーシングサービスを展開している企業がディレクションを担当し、登録ライターとの折衝もしてくれるところもあります。 個人とのコミュニケーションを運営会社のディレクターが請け負ってくれるので、直接でのやりとりと比べて社内への負担は小さいです。 もちろんクラウドソーシング上で個人に直接発注するよりもディレクション費用などが上乗せされるので、費用は上がりますが、制作会社に依頼する場合と比べると安いです。 サイトに登録しているライターをフル活用して案件を進めてくれるので、作成のキャパシティも大きく、大量発注したい場合に向いています。 「短期間で大量に記事を作成してほしい」「費用を抑えつつ、ディレクションから依頼したい」という方にピッタリです。通常業務と兼務しながら記事作成を行っている方などは試してみることをおすすめします。
記事制作を外注する際に失敗しないためのポイント
記事作成を外注する際にはいくつかの注意点があります。 ネット上の口コミなどを見ると「外注したら失敗した」「品質が悪かった」という声が多いです。社内でこだわりを持って記事作成をしていると、外注先から納品物のギャップに不満を抱く方も少なくありません。 ここでは、外注に記事作成を発注で失敗しないためのポイントをまとめました。
発注先の実績や個人ライターのポートフォリオに必ず目を通す
記事作成の外注先を決める際、制作実績を必ず確認しましょう。これまでの取引企業や実績を確認することはもちろん、記事のジャンルも確認します。 外注先の得意とする分野や専門としている領域が自社と合っていれば、その外注先には依頼する内容で記事作成が可能なライターがいると想像できます。 特に専門性の高い分野についての記事作成を依頼する場合は、相応の知識がある人をアサインするのが望ましいでしょう。そうでなければ、独自性のない記事になってしまいます。 あわせて、過去の制作記事を読んでみましょう。過去の記事を読む目的はライターのレベルを確認するためです。せっかく記事作成を外注しても修正部分が多いと、社内で記事修正にかける時間が増えてしまい、社内リソースの節約につながりません。 制作経験のあるジャンル、SEOの知識、そしてライターのレベルを確認することが発注先選びの第一歩です。
社内で記事チェック体制を整えておく
外注先から記事が納品されたら、社内で記事をチェックできるよう体制を整えておきましょう。 複数のサービスや商材を取り扱っている企業なら、ブランディングという観点で部門ごとに担当者を配置するのが望ましいです。特に最初のうちは制作会社側に要望を伝えきるのが難しく、後から「この表現はNG」などが出てくることが多いです。 ただし、SEO目的の記事であれば、「読者にとって有益な情報が書かれているか」が最も重要なので、自社の伝えたいことばかり盛り込んでしまうのは避けたほうが良いでしょう。 チェック体制を整える際は、ブランドを毀損せず、記事としての品質を保てるよう、ニュートラルな立場のディレクターを立てるのが理想です。
フィードバックの内容は文書に残しておく
外注先と共有する内容や、フィードバックはすべてに記録に残しておきましょう。チェックで気がついた傾向や、ブランディングの観点から避けたい表現などがあればその都度共有します。 記録に残しておけば、発注先の対応力や記事作成へのスタンスを評価するときに役立ちます。外注先の契約の継続判断にも役立ちます。 テキストにしておくことで自社のマニュアルにもなるので、自社の担当者が変更になっても負担を軽減することができます。
まとめ
記事作成をする際、LISKULでは大きく8つのステップで作っています。SEOで成果を上げるのであれば、このステップで記事を作成してください。 記事作成の方法は「社内制作」と「外部委託」があります。 社内で作成する場合、業界知識などが前提にあるため、記事の品質が高くなりやすいです。一方外注であれば、社内リソースを温存しつつ記事作成ができるというのが最大のメリットです。外部委託先は「記事制作会社」と「クラウドソーシング」に分けることができます。 外部に発注する場合、「丸投げ」は避けたほうが良いでしょう。社内で上がってきた記事をチェックできる体制を整え、フィードバックを続けていくことで、外注先に自社や業界に関して理解してもらうよう努めることが大切です。
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