社員の離職率は企業イメージにも大きく影響を与える重要な指標ですが、この離職率の改善ができずにお悩みの方もいらっしゃるのではないでしょうか。
離職率を下げるために、社内食堂を導入してみてはいかがでしょうか。福利厚生の充実は離職率を下げる1つの方法ですが、その中でも食に関する福利厚生は社員からのニーズも大きく、離職率を下げる方法として効果的です。社員食堂は離職率を下げるだけではなく、社員同士のコミュニケーションや求人応募者の増加などにもつながります。
今回の記事では社員食堂を導入すべき理由やメリット、導入までのフローを解説していきます。実際に導入を検討している方に向けて、人気の運営会社や社食サービスについてもご紹介しています。
会社でも健康的な食事を提供！設置型社食サービス『OFFICE DE YASAI』
目次
社員食堂を導入することで得られる効果
厚生労働省では「健康日本21」と題して、運動や食事、禁煙といった生活習慣に着目し、健康づくりを推進しています。コンビニ弁当や外食が多いと生活習慣病のリスクが高まるため、栄養バランスに配慮した食事を提供する社員食堂を導入することで社員の健康増進が期待できます。
企業側が得られる効果
昼食時に社員食堂を利用すると、昼食代を抑えられるといった社員側の効果だけでなく、以下のように企業側にもさまざまな効果が期待できます。
1.社員の健康管理が可能になる
生活習慣病は運動や食事などの生活習慣が原因で引き起こされ、中高年にかけて発病する人も増えています。健康的な生活のために、毎日栄養バランスの整った食事を摂ることが大切です。
社員食堂の多くは栄養バランスを考慮した食事が提供されているため、健康管理と共に健康増進へのサポートを担う場の一つとなります。高齢化社会となり人生100年時代と言われている中で、より健康で長く生きることが良質な健康経営へと導きます。
2.会社のブランディングになり、社員の採用促進につながる
住宅手当や各種サービスの割引きなど、企業によって福利厚生の種類はさまざまです。近年では昼食代の補助に留まらず、無料で利用できる自動販売機の設置など多岐に渡ります。
マイナビが2018年に行った調査によると、企業選びで重視されるポイントで最も多いのが14.3％で福利厚生の充実度だということがわかっています。
さらに2015年マンパワーグループの調査では、最も人気が高い福利厚生は48.3%で住宅手当や住宅補助、そして33.9%で社員食堂の導入や昼食補助と続いています。実際に利用してよかった福利厚生については、17.1％で食堂や昼食補助が最も多いです。
これらのデータからもわかるとおり、社員の採用促進と確保には社員食堂の導入は有効です。>
参考：「2019年卒 マイナビ大学生広報活動開始前の活動調査」を発表 (2018.03.14)
参考：福利厚生の人気は「住宅手当・家賃補助」48.3％、「食堂、昼食補助」33.9％ | 人材派遣・人材紹介のマンパワーグループ
3.社員同士の交流が促進する
社内の交流は業務を円滑にすすめていくための一助になりますが、仕事の内容や部署によってはコミュニケーション自体が希薄になることが多いです。
社員食堂はコミュニケーションを図る場として有効な手法なので、社員交流に課題を感じている企業は導入を検討してみてはいかがでしょうか。
社員が得られる効果
社員食堂の導入によって社員が得られるのは、以下のような効果が挙げられます。
1.食事代が抑えられる
多くの社員食堂では高校や大学の学生食堂と同様に、一般的な値段よりもお得な値段で提供されています。社員食堂を利用するだけで日々の昼食代が抑えられます。
経済情勢の煽りを受けてサラリーマンのお小遣いが減少傾向だと言われている中、社員の昼食代が抑えられるため、採用活動を行う際のアピールにつながります。
2.お昼の休憩時間を効率的に使える
平日のランチタイムは各企業の昼休憩が重なるので、有名店でなくても待たされることが少なくありません。ランチタイムは社員にとって貴重な休息の時間なのですが、待ちの時間で浪費してしまいます。
社員食堂であれば、待ちにかかる時間を短縮できますし、単純な移動時間も不要なので、たっぷりと休憩に時間を使うことができます。
3.栄養バランスが整った食事を食べることができる
外食が多くなるとカロリーオーバーや塩分過多など、バランスの崩れた食事になりがちです。栄養バランスが考慮された社員食堂を利用すると、カロリーオーバーや塩分過多などを気にすることなく昼食を楽しめます。
例えば健康増進を目的として社員食堂を運営する「タニタ食堂」では、きちんとカロリー計算されるだけでなく、管理栄養士による栄養バランスが整った昼食が摂れるとして人気を集めています。
健康管理にかかる負担の軽減は、社員にとって大きなメリットです。
社員食堂を利用する社員の6割以上が「満足」と回答
具体的にどれだけ社員の満足度に影響を与えているのか見ていきましょう。
2015年に株式会社ネオマーケティングが行った「社員食堂に関する調査」を見ると、社員食堂に対する満足度に対して「とても満足」、あるいは「やや満足」と回答した人は20代で最も多く、全体の64.1%を占めています。
| 社員食堂に対する満足度 | とても満足 | やや満足 | どちらでもない | やや不満 | 不満 |
| 20代 | 22.9％ | 41.2% | 17.6% | 11.8% | 6.5% |
| 30代 | 14.9% | 40.3% | 26.0% | 13.6％ | 5.2% |
| 40代 | 8.3% | 37.2% | 27.6％ | 18.6% | 8.3% |
また、社員食堂を週に3日以上利用している人は全体の53.8%であることがわかっています。
| 社員食堂の利用頻度 | 男性 | 女性 | 平均 |
| 週に5日以上 | 38.0% | 27.0% | 32.5% |
| 週に4日程度 | 13.0% | 11.0% | 12.0％ |
| 週に3日程度 | 10.3% | 8.3% | 9.3% |
| 週に2日程度 | 6/7% | 5.3% | 6.0% |
| 週に1日程度 | 4.0% | 3.3% | 3.7% |
| その他 | 9.3% | 14.4％ | 11.8% |
| 利用しない | 18.7% | 30.7% | 24.7％ |
これらのデータからわかる通り、社員食堂を利用する社員は多く、満足度も高いです。社員の離職率・満足度などに課題を感じている場合は、導入の価値は高いといえるでしょう。
参考：社員食堂に関する調査 | リサーチ・市場調査なら株式会社ネオマーケティング
社員食堂を導入するまでの5つのステップ
社員食堂の導入を検討しているのなら、まずはどのような手順を踏むのか把握しておくことが大切です。社員食堂の導入ステップは大きく5つに分かれています。
- 社員食堂の運営方式を決める
- 社員のニーズを確認
- ニーズから社食制度を想定
- 社員食堂の費用を試算
- 社員食堂のスタッフや外部委託先を選定
1. 社員食堂の運営方式を決める
社員食堂の運営方式は主に直営方式、準直営方式、外部委託方式の3種類です。それぞれ特徴が異なるため、自社の状況に合わせた運営方式を検討しましょう。
| 設置方式 | 特徴 | メリット | デメリット | 費用面 |
| 直営方式 | 経営の一部として社員食堂を運営する方法 | スタッフの採用や人員配置、メニューの考案などを自社で行えるため、運営をコントロールしやすい。 | 社員食堂の施設や設備を自社で用意し、食堂で働くスタッフも直接雇用しなければならない。 | 社員食堂の設置の際に工事費がかかり、人件費といった運営費用も高額になりやすい。 |
| 準直営方式 | 食堂事業を行う事業を別途新設し、社食の業務を任せ運営していく方法。 | 直営方式と同様に、運営をコントロールしやすい。 | 新たな事業の立ち上げのために、コストや労力がかかりやすい。 | 事業の立ち上げや運営費用が高額になりやすい。 |
| 外部委託方式 | 社員食堂に必要な業務を外部委託する方式。 | スタッフの採用や人員配置、メニューの考案などを運営会社に全て一任できる。 | 細かいニーズには対応しにくい。 | 企業の規模や人数によって異なるが、他の方式に比べると費用は抑えられる。 |
直営方式は全て自社で用意しなければならないため、コスト面以外の負担も多いといえるでしょう。
準直営方式も新たな事業を設ける必要があるため、企業としての負担は決して少なくはありません。その一方で外部委託方式の場合、業務を全て外部の業者に委託できるため、他の方式よりも比較的導入しやすいといえるでしょう。
2. 社員のニーズを確認
独自のアイデアを活かしたお洒落な社員食堂が数多く登場していますが、社員のニーズが反映されているとは限りません。社員のニーズに合わない社員食堂の場合、社員のために立ち上げた社員食堂であっても利用率のアップも期待できないでしょう。
そのため導入前に全社員を対象として、ランチ状況や希望などを聞くアンケート調査を実施することをおすすめします。アンケート結果から社員の希望や問題点を拾い、社員食堂が必要な理由を明確化しておきましょう。
3. ニーズから社食制度を想定
既述の通り、社員食堂には3種類の方式が存在します。それぞれメリットとデメリットがあるため、自社に合った方式の導入を検討しなければなりません。
導入する方式を検討する際には、社員のニーズだけでなく費用面も考慮しましょう。なお、社員食堂として利用できるスペースの確保は大前提です。
4. 社員食堂の費用を試算
- 厨房設備費（調理器具も含む)
- 飲食スペース設備費
- 水道光熱費
- 食材費
- 食器などの備品費
- 食堂スタッフ（調理師・栄養士を含む）
社員食堂は社員が安い値段で利用できる一方で、調理場を含めた社員食堂を配置する場合、設備投資が必要となります。利用人数にもよりますが、別マンションに部屋を借りてマンション内の台所で調理だけを行い、食材を運ぶというコストを抑えた方法もあります。
5.社員食堂のスタッフや外部委託先を選定
社員食堂の運営方式3種類のうち、外部委託方式は企業側で調理師やスタッフを確保する必要はありません。その他の方式の場合、調理師やスタッフを自社で確保する必要があります。
さらに、スタッフの雇用体制や制服なども合わせての検討が求められます。外部委託方式を選ぶ場合は、自社のニーズに合った委託先を選定するようにしましょう。
外部委託方式で社員食堂を導入する際にまず相談したい運営会社ランキングトップ5
他社と差別化を図る企業ブランディングを目的とするのであれば、社員のニーズを反映しやすく運営もコントロールしやすい直営方式、もしくは準直営方式を選択するとよいでしょう。
まずは複数の運営会社に相談し、さまざまな意見を聞くことが大切です。
| 運営会社名 | LEOC | メフォス | 日本ゼネラルフード | エームサービス | 魚国総本社 |
| 導入実績 | 2,200以上 | 2,500以上 | 多数 | 約3,900カ所 | – |
| 実績事例 | ・株式会社アライブメディケア ・医療法人社団協友会 | ・嶋ほいくえん ・東根市学校給食センター – | – | ・総合大学 ・幼保連携型認定こども園 ・屋内アミューズメント施設 | – |
| 特徴 | 有名ホテルや外食店出身の料理人が多数在籍 | 全ライフステージに対応した給食の提供 | 一手間と一工夫を凝らし、手作り感の溢れる食事の提供 | ライフステージに応じた食育活動を行い、「食」と「健康」に関連づけるメニューを提案 | 美味しさ、栄養バランス、職務特性に基づいたメニューを提案 |
| 対象エリア | 全国 | 首都圏や北海道・東北エリアなど | 中部、関東、北陸、関西。 | 札幌、仙台、東京、静岡、名古屋、京都、大阪など | 北海道、東北、東京、北陸など |
| 主なメニュー | ・定番メニュー ・LEOCのこだわりカレー | ・本格中華 ・ご当地メニュー | – | ・有名レストランとのコラボメニュー ・ご当地メニュー | – |
| サポート体制 | 運営サポートチームをエリア別に配置 | 子ども向けに食育活動を実施 | 各プロジェクトに応じたチームを編成 | 各事業所がきめ細やかなサポートを実施 | 長年の食堂運営携わったノウハウを活かしたサポート体制を実施 |
社員食堂を外部の運営会社に委託する場合、契約するプランや企業の規模や社員数によって費用が異なります。また、運営会社の営業担当者と企業側のやり取りで金額が決定するため、まずは運営会社に問い合わせて見積もりを依頼してみましょう。
1位：LEOC
LEOCは30年以上ヘルスケアに関する事業を展開し、その経験を活かした健康管理をサポートしています。
各種イベントや接待といったさまざまなシーンで運用できるオリジナルカフェブランドを立ち上げており、数多くの企業が導入しています。LEOCでは食事から施設設計、サービスなどをニーズに合わせてオーダーメイドしてくれることが特徴で、レストランのような高いレベルの食事を提供しています。
導入実績
長い歴史のある運営会社で、これまでに2,200以上の導入実績を誇っています。2017年にはLEOCが提供する特別養護老人ホームが、東京都特定給食施設等栄養改善知事賞を受賞しています。
実績事例
株式会社アライブメディケア アライブ代々木大山町、医療法人社団協友会 彩の国東大宮メディカルセンター、医療法人社団北腎会 坂泌尿器科病院、株式会社エイチームの他、数多くの企業や病院で導入されています。
特徴
有名ホテルや外食店出身の料理人が多数在籍しており、技術の高い料理が提供されています。また、適時適温での提供が重要だと考えられており、出来立てにこだわった食事作りが行われています。
対象エリア
本社を東京に置き、全国に対応しています。各地に40支社、128支店を展開し、地域密着型のサービスを提供しています。
主なメニュー
定番メニューやLEOCのこだわりカレーなど、幅広いメニューが揃っています。素材の風味や旨味を活かした真空調理法を導入し、新メニューを開発しています。
サポート体制
LEOCでは企業や施設のニーズに対応するために、本部による管理の下、運営サポートチームを各エリアに配置しています。
2位：メフォス
給食委託のパイオニアとして知られる株式会社メフォスは、全国2,500カ所以上で事業を展開しています。
サービス分野は保育園の給食から病院食まで幅広く、50年以上の歴史を持つ企業です。
株式会社メフォスが食堂で使用する生鮮食品などの食材は、遅延などを回避するために地域仕入を原則としていることが特徴です。特産品や郷土料理だけでなく、季節に合った旬の食材をメニューに取り入れ、豊かな食卓を提供しています。
メタボリックシンドロームに対応したメタボメニューも展開しており、健康増進に努めています。
導入実績
2,500以上の導入実績があり、1日の提供食数は70万食を超えています。
給食を外部に委託する学校が急増する中で、過去5年間に売上規模が54％増加しています。
実績事例
嶋ほいくえん、東根市学校給食センター、新町光陽苑、信越半導体株式会社 白河工場など、数多くの学校や施設で導入されています。
特徴
メフォスでは、0歳児のいる保育園から高齢者を対象とした福祉施設まで、全ライフステージに向けた給食を提供しています。
対象エリア
首都圏、北海道・東北エリア、中部エリア、西日本エリアに対応しており、12事業部、47拠点で事業所を展開しています。
主なメニュー
本格中華やご当地メニュー、旬の食材を使用したメニューなど豊富に取り揃えられています。なお、会議や来客用の仕出し弁当の手配にも柔軟に対応してくれます。
サポート体制
保育園や学校への食事提供が多いため、定期的に子供向けのイベントを開催し、食育活動を積極的に行っています。
3位：日本ゼネラルフード
空飛ぶペンギンマークが目印の日本ゼネラルフード株式会社は、社員食堂や学校給食を通じてニーズに合った食事を提供しています。
最大の特徴は一手間と一工夫を凝らし、手作り感の溢れる食事を提供していることです。また、出来たての美味しさを提供するために、直前調理を徹底しています。旬の食材や流行を取り入れた多彩なメニューを展開しており、５Sを徹底した厨房で食中毒事故に対する予防に努めています。
導入実績
導入実績の詳細は明らかにされていませんが、中部エリアで圧倒的なシェアを誇っています。
実績事例
数多くの導入実績がありますが、実績事例は不明です。
特徴
一手間と一工夫を凝らし、手作り感の溢れる食事を提供しています。また、「おいしい料理」を通じて人々を幸せにすることを目指しています。
対象エリア
中部、関東、北陸、関西を中心として、約680カ所の事業所を展開しています。
主なメニュー
要問合せ
サポート体制
社内において、各プロジェクトに応じたチームを編成し、企業や施設のニーズに合った提案を行っています。
4位：エームサービス
社員食堂から病院食まで、あらゆるフードサービスを手掛けるエームサービス株式会社は、5,000種類を超えるオリジナルレシピを活かした食事を提供しています。
社員食堂を導入する際にはあらかじめ昼食事情を調査し、ニーズに合った食堂スタイルを提案してくれます。
また、嗜好に合わせてセットメニューやバイキングスタイルなど、選択肢が豊富です。
導入実績
約3,900カ所以上の導入実績があり、一日に120万食を提供しています。
実績事例
総合大学、幼保連携型認定こども園、屋内アミューズメント施設など、数多くの企業や施設に導入されています。
特徴
ライフステージに応じた食育活動を行い、豊かな「食」と「健康」の関係の構築に取り組んでいる。
対象エリア
本社を置く東京を中心として、札幌、仙台、静岡、名古屋、京都、大阪、岡山、高松、博多、熊本に対応しています。
主なメニュー
有名レストランとのコラボメニューやご当地メニューなど、エームサービス独自のメニューを提供しています。
サポート体制
全国11の事業所にて、きめ細やかなバックアップ体制を実施しています。
5位：魚国総本社
1914年創業で長い歴史を誇る株式会社魚国総本社は、社員食堂や医療食だけでなく、カフェテリアやフードコートといった多彩なフードサービスを提供しています。
美味しさ、栄養バランス、職務特性に基づいたメニューを提案し、健康増進や食育サポートといった食に関するさまざまなサポートを行っています。
導入実績
導入実績の詳細は明らかにされていませんが、幅広い業種に対応しています。
実績事例
数多くの導入実績がありますが、実績事例は不明です。
特徴
給食事業のパイオニアとして、美味しさ、栄養バランス、職務特性に基づいたメニューを提案しています。
対象エリア
本社を置く東京を中心として、北海道、東北、北陸、名古屋、三重、京都、大阪、岡山、九州で事業所を展開しています。
主なメニュー
メニューの詳細は不明です。
サポート体制
1世紀という長い歴史で培ったノウハウを活かして、人員配置計画や人員手配といった業務をサポートしています。
社員食堂の導入が難しい場合に検討したい社食サービス4選
社員食堂の導入は確かな効果が期待できますが、超えるべきハードルがいくつかあります。特に費用面での負担や設営のための場所の確保などは容易にクリアできる課題ではないでしょう。
コスト面や会社の規模から考えて社員食堂の設営が現実的ではないという場合は、設備不要の社食サービスを検討してみましょう。ここでは導入実績の高い社食サービスを4つご紹介しています。
| 運営会社名 | チケットレストラン | オフィスおかん | みんなの食堂 | シャショクル |
| 初期費用 | 初期費用0円 | 要問い合わせ | 初期費用0円 | 初期費用0円 |
| 利用料金 | 月額料金は0円 | 運用費用が 月額66,000円（税抜）～ | 月額料金は 0円 | 月額料金は 0円 |
| その他の費用 | 利用分の手数料のみ発生 | 0円 | 1食580円 | お弁当の料金のみ必要 |
| 導入実績 | 2,000社以上 | 1,500社以上 | – | – |
| 特徴 | 飲食店やコンビニなどを利用できる食事補助サービス | お惣菜1品100円で提供する食事補サービス | 温かい料理を給食スタイルで提供する食事補助サービス | 低価格のお弁当や有名店のお弁当を日替わりで社内に届けるサービス |
| 対象エリア | 全国 | 全国 | 首都圏 | 東京、横浜、大阪 |
| 決済方法 | ・チケットレストラン タッチ ・食事券 | 現金・IC決済 | ・交通系 IC カード ・クレジットカード ・コンビニ ・給与からの天引き | プランによって決済方法が異なります |
1. チケットレストラン：飲食店やコンビニで利用できる
チケットレストランでは、2,000社以上の導入実績を持つ食事補助サービスの運営会社です。
幅広い飲食店やコンビニが利用できる福利厚生の食事補助ソリューションで、これまでに15万人以上が利用しています。
また、導入後の利用率も99％以上を誇り、社員の満足度も高い福利厚生システムです。
初期費用
チケットレストランは初期費用がかからず、1人から利用できます。
利用料金・その他の費用
初期費用に加えて月額料金も設けておらず、利用に応じた手数料のみを支払う仕組みとなっています。
導入実績
すでに2,000社以上で導入されており、利用率は99％と高いことが特徴です。利用者は15万人にも及びます。
特徴
チケットレストランは、全国58,000店異常にも及ぶ提携先の飲食店やコンビニなどを利用できます。
対象エリア
対象エリアは全国で、地域に関係なく公平に利用できます。
決済方法
電子食事カード「チケットレストラン タッチ」または、食事券から選べます。
2. オフィスおかん：健康的なお惣菜を提供
オフィスおかんは導入実績3,000拠点以上、社員の満足度94％※を誇る「食」の福利厚生サービスを提供しています。
1品わずか100円で栄養バランスが整った食事が購入でき、惣菜に関しては約20種類から選べます。企業側としては、食事を温められる電子レンジの準備で済みます。導入までの負担を極力減らしたいという担当者におすすめです。
※2021年3月～5月の導入実績を対象とした調査
利用料金・その他の費用
毎月の運用費用は66,000円(税抜)からプランによって変動します。専用冷蔵庫やボックスは、運営会社が準備してくれるので安心です。
導入実績
導入実績は3,000拠点以上と多く、社員数名の企業から1,000人以上の社員を抱える企業まで、幅広い規模に対応しています。
特徴
お惣菜1品100円で提供する食事補サービスを提供しており、専用の冷蔵庫やボックスから料理を選べることが特徴です。
対象エリア
東京、神奈川、千葉、埼玉の1都3県が中心です。地方向けの「おかん便」は全国各地に対応しています。
決済方法
現金。IC決済は1都3県のオフィスおかん対応エリアのみ対応可
（Suica,PASMO,楽天Edy,iD,QUICPay,WAON,nanaco,SAPICA,PiTaPa)
3. みんなの食堂：ランチの時間に合わせてデリバリー
みんなの食堂は、1食あたり580円で栄養バランスが整っているだけでなく、出来立てのような暖かい食事を提供しています。
管理栄養士による健康に配慮した献立や、指定場所までスピーディーにデリバリーすることが特徴です。
昼休憩に合わせてデリバリーしてくれるため、長蛇の列に並ぶことなく時間を有効活用できます。
新たな設備を導入する必要がないため、手軽に始められる食事補助サービスです。
初期費用
みんなの食堂は、デリバリースペースさえ確保できれば初期費用0円で始められる社食サービスです。
利用料金・その他の費用
月額料金はかからず、1食あたり580円とリーズナブル価格で提供されます。
導入実績
導入実績は明らかにされていませんが、デンソーアイティーラボラトリや電通マクロミルインサイトなどで導入されています。
特徴
みんなの食堂は、温かい料理を給食スタイルで提供する食事補助サービスです。
対象エリア
対象エリアは、首都圏のみとなっています。
決済方法
交通系 IC カードやクレジットカード決済、コンビニ決済、給与からの天引きなど、企業に合わせた方法を選択できます。
4. シャショクル：お得な価格でお弁当をデリバリー
シャショクルは、低価格のお弁当や有名店のお弁当を日替わりで社内に届けるサービスです。
最近ではビュッフェスタイルのサービスも開始しており、4,000種類の豊富なメニューが特徴です。
なお、トライアル期間が設けられているため、まずはお試しで利用してみたい企業に向いています。
初期費用
他の社食サービスと同様に、シャショクルは初期費用0円で始められます。
利用料金・その他の費用
月額料金は0円で、お弁当の料金のみ支払いが必要です。
導入実績
導入実績は明らかにされていませんが、株式会社DeNA、株式会社Cygames、株式会社エヌ・ティ・ティ・データなど、数多くの企業で導入されています。
特徴
シャショクルは、低価格のお弁当や有名店のお弁当を日替わりで社内に届けるサービスです。
対象エリア
対象エリアは、東京、横浜、大阪に限定されています。
決済方法
対面販売プランの場合は直接の現金授受、定期配送プランの場合は請求書での決済となっています。
まとめ：まずは社員のニーズを確認して導入を検討しよう
社員食堂として提供されているサービスの幅が広く、企業の規模や要望に応じたサービスを提供する運営会社も多いです。現在は主に主要都市がメインですが、運営会社によっては地域密着型や全国展開に乗り出しているケースもあります。
社員食堂は単に導入すれば良いという訳ではなく、継続的に運営していくためにはまず社員のニーズを把握することが大切です。
狭いスペースにも設置可！オフィスで健康的な食事ができるサービス『OFFICE DE YASAI』(PR)
社員食堂を導入すると従業員満足度は向上しますが、広大なスペースや人件費など、導入する上で大きなコストがかかります。
そこで『OFFICE DE YASAI』のような設置型社食サービスを活用すれば、横幅45cmの冷蔵庫を設置するだけなので狭いスペースでも配置でき、もちろん人件費もかかりません。
さらに、栄養管理士が厳選した添加物不使用のメニューなので、会社でも健康に気を遣った食事をとることができます。
今回は『OFFICE DE YASAI』のサービス概要資料を特別にご用意したので、ぜひダウンロードしてみてください。
参考にしたサイト
市場調査メディア ホノテ
ドーミー ビズ
UT SPACE OFFICE
一般社団法人 日本経済団体連合会
2019年卒 マイナビ大学生広報活動開始前の活動調査
マンパワーグループの調査
ヤンマー株式会社
毎日新聞
農林水産省
work & life
女の転職type
livedoorニュース
日経スタイル
社食ドットコム
プレジデントオンライン
Forbes JAPAN
株式会社LEOC
株式会社メフォス
日本ゼネラルフード株式会社
エームサービス株式会社
株式会社魚国総本社
Ticket Restaurant Edenred
オフィスおかん
みんなの食堂
シャショクル
おかんの給湯室