従業員アンケートとは、従業員の職場に対する意見を把握したり、満足度を測るためのツールです。意見や満足度を把握することで職場の環境や制度の改善などを行うことができます。
従業員のエンゲージメントの低下や、コミュニケーション不足などの課題は、企業の業績低下や成長の停滞の要因となることもあります。また、職場の環境や制度を整えられないと退職者の増加、採用力の低下などにもつながりかねません。
このように従業員満足度は企業にとって重要な指標ですが、実際にどのように測ればよいのかわからず、実践に至っていない方も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、従業員アンケートの基本、メリット・デメリット、実施の流れや設計方法、効果的なアンケート設計のポイントや注意点などを一挙に解説します。
従業員アンケートの設計や実施でお悩みの方はご覧ください。
目次
※本記事は株式会社イング提供によるスポンサード・コンテンツです。
従業員アンケートとは
従業員アンケートは、従業員満足度（Employee Satisfaction、ES）や、職場の環境、制度に対する意見を把握するためのツールです。
これらのアンケートを通じて得た従業員からの直接的なフィードバックは、職場環境の改善、福利厚生の充実、制度の改定、マネジメントの改善などに活用することができます。
従業員満足度の向上は、従業員のモチベーションを高め、結果として企業全体の業績向上につながる可能性があります。
従業員アンケートの主な４つの目的
従業員アンケートの主な目的は以下の4つです。
- 職場環境の改善
- 福利厚生の改善
- 制度や基準の改定
- マネジメントの改善
1．職場環境の改善
従業員アンケートを活用して職場の物理的、心理的環境を評価することで、職場の環境を改善することができます。
職場の環境には、作業スペースの快適性、ワークライフバランス、ストレスレベルの管理などの要素が含まれます。
2．福利厚生の改善
従業員アンケートで収集した従業員からの意見は、福利厚生の内容を見直し、より魅力的なものに改善することにも役立ちます。
福利厚生には、健康的に働くための設備や制度や、フレックスタイム制度などが含まれます。
3．制度や基準の改定
従業員アンケートの結果をもとに、人事評価制度や昇進昇給などの基準を見直し、従業員のニーズに合わせた改定を行うこともできます。
4．マネジメントの改善
マネジメントの方法に関する従業員のフィードバックを活用し、より効果的な管理方法を目指すこともできます。
管理方法を見直すことで、教育効率の向上やコミュニケーションの活性化などの効果が期待できます。
従業員アンケートの対象者
従業員アンケートの対象者は調査の目的によっても異なりますが、フルタイム・パートタイムの従業員、契約社員、リモートワーカーなど、職種や雇用形態に関わらず、組織に貢献している人々が対象になり得ます。
アンケートの対象範囲を広げることで、どのポイントに課題が眠っているかを把握したり、多角的に状況を分析することができます。
従業員アンケート４つのメリット
次に従業員アンケートを実施することで得られる代表的なメリットを４つご紹介します。
1．従業員エンゲージメントの向上
従業員アンケートを通じて従業員が感じている問題や希望を把握し、改善を行うことで、従業員のエンゲージメントを高めることができます。
エンゲージメントが高い従業員は、仕事に対してより積極的で創造的になり、組織の生産性向上に貢献します。
2．コミュニケーションの活性化
従業員が意見を表明する機会を提供することで、組織内のオープンなコミュニケーションを促進することができます。
従業員が自分の考えや提案を自由に表現できる環境は、新しいアイデアも生まれやすく、革新的な発見も期待できます。
3．パフォーマンス向上
アンケートの結果を活用して職場の課題を解決したり、従業員のニーズに応えることで、従業員のモチベーションと満足度が向上し、個々のパフォーマンス向上も見込めます。
4．業績の改善
従業員のエンゲージメント、コミュニケーション、パフォーマンスの向上は、最終的に企業の業績向上につながります。
また、自身の満足度の高い従業員は、顧客サービスの質や顧客満足度を高めるなどの効果も期待できます。
従業員アンケート３つのデメリット
次に従業員アンケートによって発生する可能性がある代表的なデメリットを３つご紹介します。
従業員満足度や業績の向上が期待できる従業員アンケートですが、従業員に質問を投げかける以上、適切な管理や責任をもって推進しなければ、結果的に従業員満足度の低下につながる可能性もあります。
1．透明性がないと不信感を生む可能性がある
アンケートを実施したものの情報を回収して終わってしまった、結果が透明に共有されない、結果が活用されないといった場合には、従業員のモチベーション低下を招く恐れがあります。
2．過度の期待がフラストレーションにつながる可能性がある
アンケートを実施することで、従業員は課題の改善や迅速な対応を過度に期待してしまう可能性があります。
しかし、収集したデータの分析、改善や行動計画の策定から実行までには多くの時間を要する可能性があり、課題によってはすぐに解決することが難しいものもあるでしょう。
こうした場合には、従業員のフラストレーションが高まることがあります。
3．大規模な場合には多くのコストが発生する可能性がある
多くの従業員を抱える大規模な組織では、アンケートを作成するだけでも時間を要する可能性があります。
配布、回収、データ分析、改善策の策定、実行までを考慮した場合、費やす時間や労力は膨大で、大きな負担になることも考えられます。
従業員アンケート実施の流れ５ステップ
次に従業員アンケートを実施する際の流れを説明します。
アンケート実施の工程は、大別すると下記の５つに分けることができます。
各工程の説明は以下をご覧ください。
1．従業員アンケートの目的を明確にする
従業員アンケートを実施するための最初のステップは、その目的を明確に定義することです。
例えば、「職場環境を改善するために照明の明るさや室温に関するアンケートを取る」など、組織が何をするために、どのような情報を得たいかを特定することから始めましょう。
目的を明確にすることで適切な質問の設計、明確なニーズや不満、期待される成果などの情報を得ることができます。
「従業員の満足度を測る」「特定の職場問題を特定する」「または特定の施策の影響を評価する」など、アンケートの目的を明確にしましょう。
2．従業員アンケート質問を設計する
アンケートの目的が定まったら、目的に基づいて具体的な質問を設計していきましょう。
質問を設計する際には、明確で、バイアスがないことや、選択式質問と自由記述式質問のバランスを取り、さまざまなタイプのフィードバックを収集することが望ましいです。
また、回答しやすさなども考慮することで回答率の向上を見込むことができます。
アンケートに含まれる項目や、回答率の目安、設計の際の注意点などについて詳しく知りたい方は、後述の章をご覧ください。
3．従業員アンケートを実施する
アンケートを設計したら、対象者に周知を行い、アンケートを配布します。
配布前の周知では、アンケートの目的やメリットを明確に伝えることで参加を促しましょう。
アンケートの配布と回収には、デジタルツール、紙媒体、専用のアンケートツールなど、さまざまな方法があります。
デジタルツールを使用することで、配布や回収が容易になり、高い回答率が期待できます。紙媒体は、デジタルアクセスが限られている環境で便利です。
4．アンケート結果の集計と分析を行う
アンケートの収集が完了したら、回答を集計し、データを分析します。
回答の傾向やパターンを抽出し、組織が取り組むべき領域を特定します。
分析の際には、クロス集計などのテクニックを用いることでより深い洞察や傾向を把握することが可能となります。
集計のテクニックについて詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
参考：アンケートの主な集計方法と効率的に進めるためのテクニック｜LISKUL
5．アンケート結果をもとに施策を立案・実行する
最後に、分析から得た結果を基に具体的な施策を立案し、実行します。
職場環境の改善、ポリシーの更新、従業員のエンゲージメント向上などのための戦略を策定しましょう。
施策の実行は、組織が従業員のフィードバックを真剣に受け止め、改善に取り組んでいることを示す重要なステップであり、逆にこれを怠ると不満につながる可能性もあるので注意しましょう。
従業員アンケートの代表的な項目
次に、従業員アンケートの代表的な項目の一例をカテゴリ別にご紹介します。
従業員の仕事の満足度や、職場環境、人間関係、キャリア成長の機会など、従業員が快適に業務に取り組むための要素をカバーすることで、組織が従業員のニーズや懸念を理解し、改善策を講じることが可能になります。
アンケートを設計する際には、目的に応じて以下の項目を参考にしてみてください。
職場環境
職場の快適さ
デスクの配置、照明、温度などの職場の物理的環境の快適さを評価します。
企業と従業員の価値観
企業の価値観やミッションと従業員の価値観との一致を評価します。
ワークライフバランス
従業員に長期的に働いてもらうために仕事と私生活のバランスを評価します。
業務に関する項目
業務の満足度
従業員が現在担当している業務内容に対する満足度を測定します。
業務量
業務量が適切か、過度か、または不足しているかを評価します。
スキルマッチング
従業員のスキルと業務内容がマッチしているかを評価します。
キャリア成長の機会
昇進やスキルアップの機会に関する従業員の満足度や感じ方を評価します。
人間関係に関する項目
同僚との関係
同僚との関係が良好かを評価します。
チームワーク
チーム内の協力とコミュニケーションの効果性を評価します。
社内コミュニケーション
組織内のコミュニケーションの透明性やオープンさを評価します。
管理・リーダーシップ
上司との関係
上司との関係が良好かを評価します。
マネジメントの質
上司のマネジメント、リーダーシップ、管理スタイルなどを評価します。
フィードバック
上司からのフィードバックの有用性を評価します。
労働条件・報酬
給与と報酬
給与やボーナスなどの報酬の適切性を評価します。
福利厚生
健康保険、退職金制度などの福利厚生への満足度を評価します。
勤務時間と休暇
勤務時間、休暇、休憩時間の適切性を評価します。
自己成長と開発
研修と学習機会
職業訓練や研修の機会や内容への満足度を評価します。
キャリア開発
長期的なキャリア成長のためのサポートに関する満足度を評価します。
従業員アンケートの回収率の目安は80％以上
一般的に、従業員アンケートの回収率は80％以上が望ましいとされています。
アンケートの回収率は、従業員の数や、アンケートの質問数によっても大きく異なる可能性もあるのであくまでも目安として覚えておきましょう。
アンケートの回収率が80％を超える場合には、回収したデータの信頼性は高いと考えられます。
回答率を高める２つのポイント
回答率を上げるためには、従業員への周知と回答の容易さに気を付けましょう。
1．アンケートの重要性を周知する
従業員にアンケートの目的や、重要性、回答するメリットを明確に伝え、協力を仰ぎましょう。
2．簡潔で回答しやすいアンケートにする
長すぎるアンケートは回答率の低下につながるため、アンケートは質問数を必要最低限に抑えたり、簡潔で分かりやすい内容を心掛けましょう。
他にも、デジタルツールを活用するなどして回答の手間を削減することも、回答率の向上につながります。
効果的な従業員アンケートを設計する３つのポイント
次に、従業員の直接的な声を効果的に回収するためのアンケート設計で押さえておくべきポイントを３つご紹介します。
1．質問を明確にする
アンケートの質問は、回答者の理解が一貫するよう明確に設計しましょう。
質問に解釈の余地が生まれると、回答のバリエーションを得るのではなく、ただ意図しない散漫なものになってしまう可能性があります。
2．質問はバイアスのない言葉遣いを心掛ける
質問はバイアスのない言葉遣いを心掛けましょう。
回答の方向性を誘導してしまうような質問が含まれていると、正確なデータ収集が困難になります。
また、不正確なデータが混ざることの影響は、その項目だけでなくクロス集計の結果にも現れるため気を付ける必要があります。
3．選択式と記述式をを使い分ける
アンケートの質問を設計する際には、選択式と記述式を効果的に使い分けましょう。
選択式の質問は、回答もデータ分析も容易に行うことができます。
逆に、記述式の質問は、比較的回答や分析がしづらい代わりに、より深い洞察を得ることや、想定外の発見なども期待できます。
記述式ばかりで回答が集まらないといったことがないように、両者をバランスよく組み合わせることで、効率的かつ効果的な情報収集を目指しましょう。
従業員アンケートを実施する際、匿名性に配慮する
従業員が匿名性や結果に対する不安を感じる場合には、正直な回答を得ることが難しくなることがあります。
せっかくアンケートを実施しても実際の従業員の意見や感情が正確に反映されなければ意味がありません。
このようなケースを避けるためにも匿名性への配慮は欠かさないようにしましょう。
まとめ
本記事では、従業員アンケートの基礎や目的、メリットやデメリット、実施の流れや代表的な項目、効果的なアンケート設計のポイントや、実施の際の注意点などについてご紹介しました。
従業員アンケートとは、従業員の声を収集するツールであり、これを職場環境や業務内容の改善に活用することで従業員満足度が向上や、業績の向上などにつながる可能性があります。
他にも、従業員アンケートを実施することで社内のコミュニケーション活性化などのメリットを見込める反面、収集しただけに留まってしまったり、結果をオープンにしないと結果的に不信感を生んでしまいかねないので注意が必要です。
効果的なアンケートを実施する際には、事前の周知を行い、目的に応じた質問の設計や、実施後の施策実行などの一連の動きが重要となります。
また、アンケートで失敗しないためには、匿名性に配慮することが大切です。
従業員アンケートを実践する際に、この記事でご紹介した情報が一助となれば幸いです。
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本記事では従業員アンケートの設計方法について解説しましたが、設計に時間をかけずにアンケートを実施したいという方も多いでしょう。
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従業員アンケートに関するよくあるご質問
従業員アンケートの実施を検討中の方に役立つQ＆Aをまとめています。
Q.従業員アンケートの結果を活用する具体的な方法は？
A.従業員アンケートの結果は、職場環境の改善や、従業員の満足度向上策として活用できます。例えば、フィードバックを基にしたワークショップの実施や、定期的なフォローアップ調査を行い、改善状況をモニタリングすることが効果的です。
Q.従業員アンケートで得られたデータの分析方法は？
A.アンケート結果を分析する際は、定量データと定性データを組み合わせて、従業員の意見やニーズを深掘りします。クロス集計や傾向分析を用いて、特定のグループの満足度や課題を特定し、適切な対応策を講じます。
Q.従業員アンケートは社内コミュニケーションの活性化に活かせる？
A.アンケートで得られたコミュニケーションに関するフィードバックを基に、社内コミュニケーションの改善策を導入します。例えば、部門間の情報共有を強化するためのミーティングや、フィードバックを取り入れた社内イベントの企画などが効果的です。
社内コミュニケーションの改善策について詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。
参考：社内コミュニケーションを活性化させる7つの施策アイデアと重要ポイント5選
Q.従業員アンケートの実施後に改善が見られなかった場合の対応方法は？
A.改善が見られなかった場合、原因を再度分析し、アンケート項目や実施方法に問題がなかったかを確認します。その上で、従業員との対話を増やし、具体的な改善策を再度策定することで、従業員の信頼を回復することが重要です。
Q.従業員アンケートの回答率を向上させるための施策は？
A.アンケートの回答率を向上させるためには、従業員にアンケートの目的や重要性を説明し、実施前に十分な周知を行います。また、回答しやすい形式の用意や匿名性の保証をすることで、回答率が向上します。
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