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  • 最終更新日:2023.12.26

動画広告の単価・相場を媒体別一覧表で解説！媒体の選び方も網羅

動画広告の単価ってどれくらいだろう？とこれから始める方は気になるかと思います。

そこで本記事では、動画広告の単価を媒体別に一覧表にまとめました。

また動画広告の課金形態の種類、さらに媒体選びのポイントまで取り上げます。

動画広告の単価を知ることで、成果に繋がる広告運用の改善ができるようになるでしょう。


【媒体別】動画広告単価一覧

媒体ごとの動画広告単価は、次の通りです。

媒体課金形態単価目安
YoutubeCPV・CPC・CPM3～20円
FacebookCPC・CPM2～7円（10秒再生）
InstagramCPM・CPC・CPV4～7円（CPV）、500～700円（CPM）
LINECPM・CPC200円～（CPM）
TwitterCPV競合他社によって変動する
TikTokCPM・CPC・CPV5～60円
Yahoo!ディスプレイ広告・GoogleディスプレイアドネットワークCPM・CPC・CPV4～10円

自社にあった媒体の選び方は第4章「媒体選びのポイントはユーザー層と広告ターゲットを一致させること」をご覧ください。


動画広告の単価は「課金形態」と「媒体」で決まる

動画広告の単価を決める要素は、出稿する媒体ごとに決められている課金形態で決まります。

主な課金形態は、視聴回数、広告の表示回数、クリック数があり、出稿できる媒体はYouTubeのような動画メディアだけでなく、FacebookやTwitterといったSNSでも可能です。
課金形態と媒体の特性を把握し、ターゲットに合った媒体を選ぶことによって、広告単価を下げられます。効果の出る動画広告を展開するため、課金形態と媒体について理解を深めていきましょう。


動画広告の課金形態

動画広告には、主に以下3つの課金形態があります。

  • CPV（シーピーブイ）：視聴1回あたりの単価
  • CPM（シーピーエム）：表示1,000回あたりの単価
  • CPC（シーピーシー）：広告リンク1クリックあたりの単価

CPV（シーピーブイ）

CPV（シーピーブイ）は、動画広告の再生（視聴）1回あたりに課金される形態です。「広告の出稿費÷再生回数」で計算でき、広告出稿費の予算が200万円で、1万回視聴された場合、200円となります。

またCPVには、入札型と予約型という2種類の方法があります。入札型は、入札形式で表示回数を決定し、それに合わせて料金を支払います。予約型は再生回数に応じて料金を払うため、入札型よりもシンプルです。

さらに、メディアによって、10秒視聴されたら課金されるのか、30秒視聴されたら課金されるのかなど、1回の再生回数としてカウントされる時間が異なります。短い時間で課金されるメディアならば、運用しやすいでしょう。

CPM（シーピーエム）

CPM（シーピーエム）は、表示回数1,000回で課金される形態です。再生回数ではなく表示回数によって課金されます。「広告の出稿費÷表示回数×1,000」で計算でき、広告出稿費の予算200万円で、100万回表示された場合、CPMは2,000円となります。

CPMは、表示回数が最大になるよう配信されるため、多くのユーザーの目に留まりやすいです。また、クリック数が期待できる広告であれば、単価が割安になるメリットもあります。

たくさんの人の目にとまるからこそ、新商品の発売やブランド認知を目的とした広告などに向いているでしょう。ただし、広告の扱うジャンルによって単価は異なるため、何を広告するとお得になるのか、見極める必要があります。

CPC（シーピーシー）

CPC（シーピーシー）は、広告のリンクを1クリックするごとに課金される形態です。「広告の出稿費÷クリック回数」によって計算でき、例えば、広告出稿費予算が200万円であり、1,000回クリックされた場合、2,000円です。

CPCは、クリックされなければ課金されることはなく、ユーザーのアクションを分析できるため、費用対効果が明確になります。また、クリック数が最大になるよう配信されることも、大きな特徴です。

クリック数の上がる配信となるため、Webサイトへの誘導に向いている形態となります。具体的には、商品の購入や問い合わせフォームなどへの誘導です。ただし、誤クリックによって余計なコストがかかってしまうデメリットもあるため、CPCの課金形態を選ぶのであれば、誤クリックの少ない媒体が向いているでしょう。


媒体選びのポイントはユーザー層と広告ターゲットを一致させること

動画広告を選ぶポイントは、媒体のユーザー層と広告ターゲットを一致させることです。どれだけ素晴らしい動画広告を作成しても、見てもらえなければ意味がありません。10～20代をメインターゲットにしたTikTokに、40～50代をターゲットにした広告キャンペーンを展開しても意味がないことは明白です。
ここでは、動画広告の費用対効果という観点から、媒体選びのポイントを4つの媒体を例に紹介します。

  • 幅広いターゲット層にリーチしたいなら「YouTube」
  • 低予算で費用対効果の高い広告を出したいなら「Facebook」
  • ビジュアル面で訴求を強めたいなら「Instagram」
  • ECサイトなどBtoC関連の訴求をしたいなら「LINE」

目的に合った媒体が選べるように、ぜひ参考にしてください。

幅広いターゲット層にリーチしたいならYouTube

YouTubeは多くの層に情報を届けるには最適な媒体です。10～40代まで幅広いユーザーがいるのと、どんな商品にも対応できる豊富な広告フォーマットがあるので、全差代が対象となりえる商品・サービスの紹介に適しています。

より費用対効果を高められるように運用したいなら、「オーディエンス」と「コンテンツ」2つのターゲティング設定を使いこなしましょう。

例えば、認知を拡大させたいと考えているのであれば、オーディエンスターゲティングの設定にて年齢や性別を絞り込み、関連情報に強い関心を持っているユーザーを設定します。そうすることで、YouTubeの数多いユーザーの中から、届けたいターゲット層に広告を届けられます。

媒体のユーザー数が多い、出稿できるフォーマットの種類が豊富、精密なターゲッティングができる、これらの理由から、もっとも広い層に動画広告がリーチできる媒体と言えるでしょう。ただその分、競合も多く広告動画クオリティが胆になります。

低予算で費用対効果の高い広告を出したいならFacebook

Facebookは、40〜50代のビジネスパーソン向け広告におすすめの媒体です。ターゲットを細かく絞り込んだ広告配信が可能であり、Facebook側が精度の高い最適化を自動で行ってくれるので、低予算でも費用対効果の高い広告が出せます。

広告精度が優秀で費用対効果が高いFacebook広告ですが、40代以降がメインユーザーであるため、若年層をターゲットにした商品やサービスを宣伝したい場合は、TwitterやLINEが効果的な場合もあります。

ですが、低予算で効率の良く運用できる媒体なので初めてWeb広告を出稿する人にとっても、始めやすい媒体です。

ビジュアル面で訴求を強めたいならInstagram

Instagramは、若年層ユーザーと女性が多い媒体です。Facebookと連動できるだけではなく、リアルタイム性の高いキャンペーン告知などに向いているストーリーズ広告や調べ物をする時に活用する機能の発見タブ広告といった、独自のフォーマットがあります。単価目安も、高いわけではありません。

Instagramの広告は、美容やコスメ、ファッションなどのビジュアル面で訴求を強めたい場合におすすめで、インテリアや食品などの広告にも向いています。

ユーザーの性質上、主にBtoB向けの商品・サービスや高齢者サービスには不向きです。業種や職種によっては活用が難しい動画広告だと認識しておきましょう。

ECサイトなどBtoC関連の訴求をしたいならLINE

LINEは、女性を中心に幅広い年齢層に向いている媒体です。LINEのさまざまなコンテンツに連携し、幅広いユーザーにアプローチできます。高いアクティブ率で広告が見られやすいことも、LINEの大きなメリットです。

特にBtoCサービスにとって有効であり、そのままネットでの購入に誘導できるEC系は、高い効果が期待できるでしょう。商品によっては、高齢層にもリーチできるため、若者に特化しているわけでもありません。食品・飲料メーカーのカゴメ株式会社は、コアターゲットが50代～70台という同商品でLINE広告を活用し、CVR向上を実現したという事例もあります。

他の媒体のように、BtoBに向いているとは言い切れませんが、ECサイトなどBtoC関連の訴求をしたいならLINEを活用しましょう。


まとめ

動画広告の単価は、出稿する媒体ごとに決められている課金形態で決まります。課金形態にも媒体にも、さまざまな種類があり、それぞれ特性が異なります。各特性を把握し、ターゲットに合った媒体を選ぶことによって、広告単価を下げられる可能性もあるでしょう。

動画広告の課金形態には、視聴1回あたりの単価「CPV（シーピーブイ）」、表示1,000回あたりの単価「CPM（シーピーエム）」、広告リンク1クリックあたりの単価「CPC（シーピーシー）」という3つの種類があります。

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