侵入検知システム（IDS）とは？他の対策との違いや導入方法まとめ

侵入検知システム（IDS）とは、ネットワークやシステム内で発生する異常な挙動を検知し、サイバー攻撃の早期発見を目的とするセキュリティシステムのことです。

IDSを導入することで、ネットワーク内での不正アクセスや不審な通信を迅速に把握し、企業の重要な情報資産を守るための早期対応が可能になります。

また、他のセキュリティ対策と組み合わせることで、多層的な防御体制を構築し、企業のセキュリティレベルを向上させることが期待できます。

しかし、IDSは単体では不正アクセスの遮断機能を持たないため、他のツールと連携した運用が必要です。

また、誤検知のリスクや継続的なメンテナンスが求められるなど、運用にあたっては注意点もあります。

そこで本記事では、侵入検知システム（IDS）の基礎知識や、他のセキュリティ対策との違い、導入方法などの情報を一挙に解説します。

侵入検知システムの導入を検討している方や、サイバー攻撃対策を強化したい方は、ぜひご一読ください。

侵入検知システム（IDS）とは
侵入検知システムが求められる背景にある3つの要因
侵入検知システムと他のセキュリティ対策の違い
侵入検知システムのメリット5つ
侵入検知システムのデメリット5つ
侵入検知システムの種類3つ
侵入検知システムを導入する方法6ステップ
侵入検知システムに関するよくある誤解5つ
まとめ

侵入検知システム（IDS）とは

侵入検知システム（IDS）とは、ネットワークやシステムへの不正アクセスや異常な動きを監視し、サイバー攻撃の兆候を検知するためのセキュリティツールです。

IDSの目的は、外部からの不正侵入や内部からの異常な通信を早期に発見し、企業や組織が迅速に対応できるようにすることにあります。

これにより、情報漏洩やシステムの破壊といった重大な被害を未然に防ぐことが可能です。

IDSは、シグネチャベース（既知の攻撃パターンを元に検出）とアノマリーベース（正常なパターンから逸脱した動きを検出）の2つの方法でデータトラフィックを監視します。これらは、それぞれ異なる観点でセキュリティを支えています。

ただし、IDSは検知に特化しており、不正アクセスのブロックは行わないため、ファイアウォールやIPS（侵入防止システム）と組み合わせることで、検知後の迅速な対応を実現し、セキュリティ体制をさらに強固なものにします。

侵入検知システムが求められる背景にある3つの要因

侵入検知システム（IDS）が必要とされる背景には、サイバー攻撃の高度化、リモートワーク環境でのセキュリティ強化の必要性、そして規制・コンプライアンスへの対応が挙げられます。

これらの要因が相互に作用し、企業にとってIDSの導入が不可欠となっています。

1．サイバー攻撃の高度化と頻発化

近年、ランサムウェアやフィッシング攻撃、ゼロデイ攻撃といったサイバー攻撃が進化し、頻度も増加しています。

従来のセキュリティ対策だけではこれらの新たな脅威を防ぎきれない状況です。

IDSは、こうした高度化した攻撃をリアルタイムで検知し、迅速に対応するための重要なツールとして注目されています。

2．リモートワーク普及によるセキュリティニーズの高まり

リモートワークが普及したことで、従業員が社内ネットワークに外部からアクセスする機会が増加し、従来の境界型セキュリティでは内部からのリスクをカバーしきれなくなっています。

ネットワークの内外をリアルタイムで監視できるIDSは、こうしたリモートワーク環境でのセキュリティ強化に欠かせない存在です。

3．規制・コンプライアンス対応の必要性の高まり

GDPRや国内の個人情報保護法など、データ保護に関する規制が強化される中、企業はより厳格なセキュリティ対策を求められています。

IDSは、ネットワーク上の不正アクセスやデータ漏洩の兆候を早期に検知し、コンプライアンス対応を支援するためのツールとして効果的です。

参考：GDPRとは？今すぐ対応すべき企業と最低限実施すべき5つの対策│LISKUL

侵入検知システムと他のセキュリティ対策の違い

侵入検知システム（IDS）は、ネットワーク上で異常な挙動を検知する役割を持つ一方、他のセキュリティ対策ツールと異なる特徴を備えています。

IDSはあくまで早期の「検知」を目的とし、ファイアウォールやIPS、EDR、NDRといった他のツールと連携して、企業の情報資産を守るために効果を発揮します。

ここでは、IDSとファイアウォール、IPS、EDR、NDRの違いを解説します。各ツールが果たす役割を見ていきましょう。

対策	主な目的	防御機能	対象範囲
IDS	不正アクセスや異常な活動の検知	なし（検知のみ）	ネットワーク全体
ファイアウォール	ネットワーク内外の通信制御	通信の許可・拒否	ネットワークの出入口
IPS	不正アクセスの自動ブロック	検知とブロック	ネットワーク全体
EDR	エンドポイントでの不審な活動の検知と対応	検知と対応	個々のエンドポイント
NDR	ネットワーク全体のトラフィック分析と脅威対応	検知と自動対応	ネットワーク全体

IDS（侵入検知システム）

IDSは、ネットワークやシステム上の不正アクセスや異常な活動を検知することに特化したツールです。

異常な動きが見られた場合には、管理者に警告を発することで、迅速な対応を可能にします。

しかし、IDSはあくまで「検知」に重きを置いており、不正アクセスそのものをブロックする機能は持っていません。

これが、IDSと他のセキュリティツールとの大きな違いです。

ファイアウォールとの違い

ファイアウォールは、ネットワークの内部と外部を隔てる壁として、特定の通信のみを許可し、それ以外を遮断する機能を持ちます。

主に、事前に定められたルールに基づいて通信を制御するため、既知の攻撃には強いですが、未知の脅威を検知することには限界があります。

IDSは、このファイアウォールの内側で、ネットワーク内の異常な挙動をリアルタイムで監視する補完的な役割を果たします。

IPS（侵入防止システム）との違い

IPSは、IDSと似た機能を持ちながら、検知した不正アクセスや攻撃を自動的にブロックする機能を備えています。

つまり、IDSが「検知」に特化しているのに対して、IPSは「防止」までを行います。

たとえば、IDSが不正なアクセスを検知してアラートを発するのに対し、IPSはそのアクセスを即座に遮断することで、被害を未然に防ぐことができます。

EDR（Endpoint Detection and Response）との違い

EDRは、エンドポイント（PCやサーバーなど）に対する攻撃を検知し、迅速な対応を可能にするセキュリティツールです。

エンドポイント上での不審な挙動を詳細に記録し、攻撃が発生した際にその原因を追跡することができます。

IDSがネットワーク全体を監視対象とするのに対し、EDRは個々の端末に焦点を当てたセキュリティ対策として利用されます。

NDR（Network Detection and Response）との違い

NDRは、ネットワーク全体のトラフィックを詳細に分析し、異常な挙動を検出する機能を持つツールです。

IDSと同様にネットワーク上での不正を検知する役割がありますが、より高度な分析機能を備えており、AIや機械学習を活用した脅威の分析や、自動対応機能を持つ点で異なります。

IDSがシンプルな検知に優れているのに対し、NDRは複雑な攻撃を分析・対応するのに適しています。

侵入検知システムのメリット5つ

次に、侵入検知システムの代表的なメリットを5つ紹介します。

1．即時の異常検知で早期対応が可能

侵入検知システム（IDS）の最大のメリットは、ネットワークやシステム内の異常な挙動をリアルタイムで検知し、管理者に即座にアラートを発する点です。

これにより、サイバー攻撃の初期段階で脅威を把握でき、早期に対応策を講じることが可能です。

たとえば、ランサムウェアの感染が広がる前に対応することで、被害の拡大を防ぐことができるため、企業にとって重要なリスク管理ツールとして機能します。

2．既存のセキュリティ対策を補完

IDSは、ファイアウォールやIPSなどの既存のセキュリティ対策を補完する役割も果たします。

ファイアウォールが通信の出入口を制御し、IPSが攻撃をブロックする一方で、IDSはネットワーク内での異常を検知し、既存の防御網を補強します。

これにより、セキュリティレイヤーが増え、多層防御の一部としての役割を担い、より強固なセキュリティ体制を構築することが可能です。

3．コンプライアンス遵守を支援

個人情報保護法やGDPRなど、企業が遵守すべき規制が厳しくなる中、IDSはコンプライアンス対応にも有効です。

IDSによって不正アクセスやデータの不正使用を記録し、監査用のログを残すことで、規制に対応した報告書の作成が容易になります。

これにより、法的なリスクを低減し、顧客からの信頼性を高めることができます。

4．ネットワークの可視化による管理の向上

IDSは、ネットワーク内での通信を詳細に監視し、通常とは異なるパターンを検出します。

これにより、通常のトラフィックと異常なトラフィックを区別でき、ネットワークの可視化が向上します。

管理者は、潜在的な脅威の発見だけでなく、ネットワーク全体の利用状況を把握することで、最適なリソース管理やトラフィックの改善にもつなげることができます。

5．コストパフォーマンスに優れたセキュリティ強化

IDSは、多層防御の一環として導入することで、比較的低コストで高いセキュリティ強化を実現できます。

たとえば、IDSを導入することで従来の手動での監視作業を減らし、人的リソースを他の重要業務に割り当てることができます。

また、IDSのアラートを活用して迅速に対応できる体制を整えることで、サイバー攻撃によるダウンタイムやデータ漏洩にかかるコストを削減することが可能です。

侵入検知システムのデメリット5つ

侵入検知システムには多くのメリットがある一方で、デメリットも存在します。ここでは代表的なものを5つ紹介します。

1．誤検知と過剰なアラート

侵入検知システム（IDS）の大きな課題は、誤検知の多さとそれに伴う過剰なアラートです。

IDSは非常に敏感に設計されており、通常の通信を異常と誤認するケースがあります。

これにより、管理者は不要なアラート対応に追われることが多くなり、結果として真に重要な脅威の見逃しにつながるリスクがあります。

過剰なアラートが発生することで、システム運用の負荷が増大し、対応にかかる人的リソースが不足する可能性もあります。

2．不正アクセスの遮断はできない

IDSのもう一つのデメリットは、検知はできても不正アクセスそのものをブロックする機能を持たないことです。

IDSはあくまで異常を「検知」して管理者に知らせる役割を果たしますが、検知した脅威に対して自動的な防御措置を取ることはできません。

そのため、検知後の迅速な対応が求められ、対応が遅れるとシステムへの攻撃や被害の拡大を防げない可能性があります。

これに対しては、IPS（侵入防止システム）などと併用することで、欠点を補うことが求められます。

3．ネットワーク負荷の増加

IDSはネットワーク内の通信データをリアルタイムで解析するため、システムによってはネットワークに負荷がかかる場合があります。

特にトラフィック量の多い大規模なネットワークでは、IDSが処理するデータ量が増え、システム全体のパフォーマンスに影響を与える可能性があります。

これにより、ネットワークのレスポンスが低下し、業務に支障をきたすリスクも考慮する必要があります。

4．専門知識が必要

IDSの効果的な運用には、専門知識と経験が求められます。

たとえば、異常検知の設定や検知ルールのカスタマイズ、検知されたアラートの分析には、ネットワークに関する深い理解が必要です。

これにより、専門のセキュリティ担当者を配置する必要があるため、中小企業にとっては運用コストが増加する一因となり得ます。

また、適切な設定ができていない場合には、システムが正常に機能せず、誤検知や見逃しが増えるリスクも存在します。

5．導入と運用のコスト負担

IDSの導入には初期投資が必要であり、運用コストも無視できません。

特に、大規模なネットワーク環境でIDSを運用する場合、専用のハードウェアやソフトウェアライセンスの費用、そしてシステムのメンテナンスにかかるコストが発生します。

さらに、適切な運用を行うためには、従業員のトレーニングや、セキュリティ環境の継続的な見直しが必要です。

これらのコスト面の負担は、導入を検討する際のハードルとなることがあります。

侵入検知システムの種類3つ

侵入検知システム（IDS）は、主にネットワーク型IDS（NIDS）とホスト型IDS（HIDS）の2つと、それらを組み合わせたハイブリッド型に分類されます。

それぞれのタイプは、監視する対象や導入する場所が異なり、企業のセキュリティニーズに応じて使い分けることが重要です。ここでは、各タイプの特徴と適用シーンについて詳しく解説します。

IDSの種類	監視対象	特徴	メリット	適用シーン
ネットワーク型IDS（NIDS）	ネットワーク全体のトラフィック	ネットワーク上の不正な通信や攻撃を検知	大規模ネットワークの異常をリアルタイムで検知	データセンターや大規模ネットワーク
ホスト型IDS（HIDS）	特定の端末やサーバーの内部活動	端末内部のログやファイル変更を監視	内部での不審な挙動も詳細に把握可能	データベースサーバーやファイルサーバー
ハイブリッド型IDS	ネットワーク全体と特定の端末の両方	包括的な監視と多層防御が可能	ネットワークと端末の両方をカバーし、強固なセキュリティ	大規模企業の包括的なセキュリティ対策

ネットワーク型IDS（NIDS）

ネットワーク型IDS（NIDS）は、ネットワーク全体を監視し、トラフィックデータを解析することで異常を検知します。

NIDSはネットワークのトラフィックをリアルタイムでモニタリングし、不正アクセスや異常なデータパケットを見つけ出すのに優れています。

たとえば、外部からのサイバー攻撃や内部ネットワーク内での不審な通信を迅速に検知するため、企業ネットワーク全体のセキュリティを強化するのに適しています。

大規模ネットワーク環境やデータセンターなど、トラフィック量が多く、ネットワークの出入口での監視が重要な場所に向いています。

ホスト型IDS（HIDS）

ホスト型IDS（HIDS）は、特定のサーバーやデバイス上で動作し、その端末の活動を監視します。

HIDSは、システムログやファイルの変更、プロセスの実行状況などを監視対象とし、端末内部で発生する不審な挙動を検知します。

これにより、外部からの攻撃だけでなく、内部で発生する潜在的な脅威（たとえば、内部犯行やマルウェアの活動）にも対応することができます。

重要なデータを扱うサーバーや、アクセスが制限されている端末の保護が求められる環境に適しています。

特に、データベースサーバーやファイルサーバーのセキュリティ強化に有効です。

ハイブリッド型IDS

ハイブリッド型IDSは、NIDSとHIDSの機能を組み合わせたタイプです。

ネットワーク全体を監視するNIDSの利点と、端末ごとの詳細な監視が可能なHIDSの利点を両立し、包括的なセキュリティ対策を実現します。

これにより、ネットワーク全体の異常と、特定の端末での異常の両方をカバーすることができ、より多層的な防御体制を築くことが可能です。

大規模な企業や組織で、複数のセキュリティレイヤーを統合的に運用したい場合に最適です。

ネットワークとホストの両方で高いセキュリティを確保したいときに有効です。

IDSの選び方のポイント

IDSを選ぶ際には、監視の範囲とセキュリティレベルを考慮することが重要です。

たとえば、企業全体のネットワークトラフィックをリアルタイムで監視したい場合はNIDSが適していますが、特定の重要な端末を細かく監視したい場合はHIDSが効果的です。

また、より総合的なセキュリティ対策を求めるなら、ハイブリッド型IDSの導入を検討することで、全方位からの脅威に対して強固な防御体制を築くことができます。

侵入検知システムを導入する方法6ステップ

導入に際しては、企業のネットワーク環境やセキュリティニーズを十分に把握し、最適なIDSの選定から設定、運用までを段階的に行うことが重要です。

ここでは、IDSの導入の具体的な手順を6つのステップに分けて解説します。

1．現状のセキュリティ環境の評価

最初のステップは、現状のネットワーク環境とセキュリティ体制の評価です。

どのようなリスクが存在し、どの部分が脆弱かを把握することで、IDSが必要な箇所や適切な監視ポイントを明確にします。

また、ネットワークの規模やトラフィック量を確認し、導入するIDSの性能や規模を見極めることが求められます。

これにより、過剰なコストを抑えつつ、効果的なセキュリティ強化を実現できます。

2．IDSの種類の選定と設計

次に、企業のニーズに合ったIDSの種類を選定します。

たとえば、ネットワーク全体の監視を重視する場合はネットワーク型IDS（NIDS）が適しており、特定のサーバーや端末のセキュリティを強化したい場合はホスト型IDS（HIDS）が有効です。

また、総合的なセキュリティ対策が求められる場合には、ハイブリッド型IDSの導入を検討することも重要です。

選定後は、監視するネットワークの範囲やルールを設計し、導入時の運用計画を立てます。

3．システムの設置と初期設定

IDSの選定が完了したら、次にシステムを設置し、初期設定を行います。

設置場所は、監視対象のネットワークトラフィックが集まる部分が理想的です。

また、アラートのしきい値や検知ルールの設定を行い、過剰なアラートを避けつつ、重要な異常は逃さないように調整することがポイントです。

初期設定時には、トラフィックのベースラインを計測し、通常の動作パターンを把握することで、後の運用がスムーズになります。

4．テスト運用と調整

設置と初期設定が完了したら、実際の運用前にテストを行います。

テスト運用を通じて、検知ルールが適切に機能しているか、アラートが適切に発生するかを確認し、必要に応じて設定を調整します。

テスト運用で発見された誤検知や過剰なアラートは、検知ルールの微調整を行うことで対応します。

この段階での調整が、本番環境での安定した運用に直結するため、慎重に行うことが重要です。

5．運用開始とモニタリング体制の整備

テスト運用が完了したら、いよいよ本格的な運用を開始します。

運用開始後は、定期的にシステムのログやアラート内容をレビューし、ネットワーク状況の変化に応じて検知ルールを見直します。

また、セキュリティ担当者のスキル向上や、異常が発生した際の対応手順の整備も欠かせません。

これにより、IDSを通じて検知された情報を効果的に活用し、迅速な対応が可能になります。

6．継続的なメンテナンスとアップデート

IDSの導入後も、継続的なメンテナンスとアップデートが必要です。

新たな脅威が日々登場するため、シグネチャの更新やシステム自体のバージョンアップを怠らないことが重要です。

さらに、定期的なトレーニングや内部のセキュリティ教育を行うことで、システムの精度を高め、従業員全体のセキュリティ意識を向上させることができます。

侵入検知システムに関するよくある誤解5つ

最後に、侵入検知システムに関するよくある誤解を5つ紹介します。

誤解1．IDSだけで完全なセキュリティが実現できるわけではない

よくある誤解の一つは、侵入検知システム（IDS）を導入するだけで、企業のセキュリティ対策が完璧になると考えることです。

IDSは、ネットワークやシステム内で異常な挙動を検知するのに優れていますが、実際にはそれ自体が攻撃を防ぐわけではありません。

IDSは検知に特化しているため、検知した後の対応は別の対策（たとえばIPSやファイアウォール）と組み合わせる必要があります。

したがって、IDSはあくまでセキュリティ対策の一部分として理解し、他のセキュリティ対策と併用することで、初めて効果を最大化できます。

誤解2．IDSとIPSは同じものではない

IDSとIPS（侵入防止システム）はよく混同されますが、実際には役割が異なります。

IDSは異常な活動を検知し、管理者に通知することに特化していますが、IPSは検知した攻撃を自動的にブロックする機能を備えています。

したがって、IDSは監視とアラート、IPSは防御と対策という役割の違いを理解することが重要です。

この誤解が原因で、IDSだけを導入して攻撃が防げると考える企業も少なくありませんが、実際にはIDSとIPSを適切に組み合わせることで、より高いレベルのセキュリティを実現できます。

誤解3．誤検知が多いから無駄だという誤解

IDSが誤検知をすることがあるのは事実ですが、それを理由にIDSの有用性を過小評価するのは誤りです。

誤検知が発生するのは、IDSが非常に敏感にネットワーク内の異常を検知しようとするためです。

適切に設定を調整し、運用を最適化することで、誤検知を大幅に減らすことが可能です。

また、誤検知が多いという理由だけでIDSを導入しない場合、実際に発生した重大な攻撃を見逃してしまうリスクが高まります。

定期的なメンテナンスや設定調整を行うことで、IDSの効果を最大限に引き出すことができます。

誤解4．IDSは専門知識がなければ運用できないという誤解

確かにIDSの効果的な運用には専門知識が必要ですが、最新のIDSには使いやすいインターフェースや自動化された設定機能が搭載されているものもあります。

また、導入時に適切なトレーニングを実施することで、非専門家でも基本的な運用を行えるようになります。

この誤解が原因で、IDSの導入をためらう企業もいますが、セキュリティベンダーからのサポートを活用することで、運用負担を軽減しつつセキュリティを強化することが可能です。

誤解5．IDSは一度設定すればそれで良いという誤解

最後に、IDSを導入後に設定をそのままにして運用し続けると考えるのも誤解の一つです。

ネットワーク環境やサイバー攻撃の手法は日々進化しており、それに応じてIDSの設定やシグネチャの更新が必要です。

定期的な見直しと調整を行わないと、古いルールに基づいて運用されるIDSでは最新の脅威を検知できない場合があります。

継続的なメンテナンスとアップデートを実施することで、常に高いセキュリティレベルを維持することが求められます。

まとめ

本記事では、侵入検知システム（IDS）の基本的な概要、導入が求められる背景、他のセキュリティ対策との違い、具体的な導入方法などの情報を一挙に解説しました。

侵入検知システム（IDS）は、ネットワークやシステム内の異常な挙動を検知し、早期に管理者へ通知するための重要なツールです。

IDSを導入することで、サイバー攻撃への初動対応が可能になり、企業の情報資産を守るための多層防御の一部として機能します。

ただし、IDSだけでは不正アクセスをブロックできないため、他のセキュリティ対策と組み合わせることが重要です。

IDSには、ネットワーク型IDS（NIDS）、ホスト型IDS（HIDS）、そして両者を組み合わせたハイブリッド型があり、企業のニーズに合わせた選定と導入が求められます。

また、導入後も継続的なメンテナンスや調整を行うことで、常に最新の脅威に対応できる体制を維持することが必要です。

適切なIDSの導入と運用を通じて、企業はサイバー攻撃に対する防御力を強化し、安心してビジネス活動を継続するための基盤を築いていきましょう。