動画広告を出稿する先として、LINE広告を検討中という方も多いのではないでしょうか。
LINE動画広告は9つの配信面と複数の配信方法があり、多くの企業にとって利用しやすい広告媒体です。
この記事では、LINE動画広告を利用するにあたり、知っておきたい特徴や出稿方法をまとめています。また、動画広告を初めて打ち出す方のために、そもそも動画広告と静止画広告は何が違うのか、向いている企業・向いていない企業についても解説します。
読み終えれば、LINE動画広告の特徴と出稿方法について理解できるようになるでしょう。
目次
LINE静止画広告と比較した動画広告のメリット・デメリット
LINE広告に限らず、動画広告は静止画広告と比較すると、多くの情報量を動きを通じて伝えられる、というメリットがあります。
しかし、どのような広告でも動画広告のメリットが得られるとは限りません。ここではLINE広告の静止画と比較した際に、動画広告で得られるメリット・デメリットを解説します。
メリット
LINE静止画広告とLINE動画広告を比較すると、後者には次の5つのメリットがあります。
- 動きがあるから目に止まりやすい
- 視覚的・聴覚的に情報を伝えられる
- 静止画と掲載面が異なるので配信機会を増やせる
- ユーザーから支持を得られればCTR（クリック率）が静止画よりも高い
- 配信フォーマットを最大限活用できる
LINE広告内ではLINE動画広告とLINE静止画広告の配信面が異なるため、両方配信することで配信機会を増やすことができます。
そして、動画広告では、情報量の多さを活かして商品やサービスをより具体的に解説できます。結果としてユーザーに「動画通りの商品なら使ってみたい」「動画のようなサービスを受けてみたい」といった、意思決定を促せることも、動画広告のメリットです。
良いクリエイティブの動画広告を配信できれば、静止画にプラスして配信機会を増やすだけでなく、CTR（クリック率）を高め、成果に繋げることも可能です。動画広告を見てもらいやすい今だからこそ、動画広告の配信を検討する価値があるといえます。
デメリット
LINE動画広告を利用する場合、静止画広告と比べると次のようなデメリットがあります。
- 動画制作にコストと時間が多くかかる
- TVCMと同じものでは効果が出づらい
- 構成次第で伝えたいメッセージが伝わりづらくなる
静止画1枚だけのLINE静止画広告と比べると、時に映像撮影も必要となるLINE動画広告は、制作コストが高くなりがちです。かといってコストを抑えると、ユーザーから見てもらえない動画広告になってしまいます。
しかし、テレビCMをLINE動画広告へ流用しても、効果が得られない可能性があります。不特定多数のユーザーを対象とするテレビCMと異なり、LINE動画広告はユーザーにとって共感を得られるような動画広告の方が、効果を得られる可能性が高いためです。
また、テレビCMのような広告らしい動画広告は、編集や加工が難しく、新しく動画制作を行うにあたりコストも時間もかかります。ユーザーの反応がいいクリエイティブを見つける必要があるLINE動画広告の精度を高めていくには、手間をかけすぎないことも重要です。
LINE動画広告の場合、自分に合わない情報と判断すればすぐに再生をキャンセルできるほか、頻繁に出現する広告のブロックも可能です。目に入った瞬間の情報が全ての静止画広告と異なり、伝えたいメッセージを後半に持ってくると、広告をブロックされてしまうかもしれません。
LINE広告公式では、再生されてから3秒以内に、ユーザーの興味関心を引けるメッセージが伝わるかどうかで、配信効果に影響が出るとしています。
動画広告を利用する場合は、静止画広告と比べた際のデメリットを理解した上で運用することが大切です。
LINE動画広告に向いている企業、向かない企業
実際にLINE動画広告を配信するにあたり、向いている企業や向いていない企業は、業種で決まるわけではありません。どのような企業が向いているのか理解して、LINE動画広告を出すべきか決める参考にしてください。
向いている企業
動画広告の強みを生かしつつ、LINE広告が持つメリットを活かせるのは次の4つに当てはまる企業です。
- 他媒体で動画広告で成功している企業
- 動画の制作体制が整っている企業
- 成果につながる訴求軸がわかっている企業
- 趣味や興味に基づく商品やサービスを宣伝したい企業
他媒体で動画広告に成功している企業は、動画の制作体制が整っていることも多いかと思います。蓄積されたノウハウをLINE動画広告にも活かせるため、動画広告でも成果を狙いやすいです。
また、LINE広告はデモグラフィックデータの利用やLINE公式アカウントのデータ活用により、より詳細なターゲティングが可能です。
訴求軸を明確にすることで、ターゲティングもしやすくなるでしょう。
向いていない企業
LINE動画広告に向いていない企業は、次のような特徴を持つ場合です。
- 訴求軸やペルソナ像が明確に定まっていない企業
- 動画広告の制作体制が整っていない企業
- PDCAサイクルを回せず改善できない企業
- 動画広告に対する適切なKPIが設置できない企業
- 経営陣の判断で広告内容が大幅に変更されてしまう企業
業種に関係なく、どのようなユーザーに、いつ、どんなタイミングでサービスや商品を求めて欲しいのかはっきりしていないと、効果のあるLINE動画広告を打ち出せません。
訴求軸やペルソナ像が不明確な場合、KPI（重要業績評価指数）の設定も難しくなります。売上を増やす、と目標を立てたとしても評価が行えないと、効果的な改善が実施できません。動画広告はユーザーが広告を見慣れてしまうと、反応率も下がっていきます。
特に、LINE動画広告制作を自社内で行えない場合、そもそも動画広告の制作に時間も手間もかかるため、広告効果が出にくくなるでしょう。また、広告内容を経営陣の判断1つで変更される風土がある場合も、効果のあるクリエイティブを配信できず、LINE動画広告の配信が失敗に終わるリスクが高まります。
まずはLINE動画広告を配信した後、運用改善を行える体制を整えてから、実施を検討しましょう。
LINE動画広告で効果が出た事例
実際にLINE動画広告により、効果が出た事例を紹介します。
効果が出た静止画のクリエイティブを動画広告へ活用し売上を配信前の5倍に増やした事例
2010年よりダイレクト通販事業も始めたエーザイは、女性向け栄養ドリンクである「美 チョコラ」の月間の新規定期購入者を2倍に、さらに動画広告による売上を配信前の5倍へ伸ばしました。
エーザイでは、最初に効果が出た静止画のクリエイティブを動画広告へ活用することで、低コストで効果的な動画広告の配信を行っています。他商品との差が分かりやすい商品の特徴を表現したクリエイティブにより、差別化が行われている点も特徴です。
また、特にVerticalサイズの動画広告を配信したところ、タイムライン限定であること、動画による内容の理解しやすさにより、目的とした女性ユーザーへの訴求に成功しています。
クリエイティブ修正でブランドリフトが約1.9倍に改善した事例
引用：〈クリエイティブの改善でブランドリフト効果が約2倍に！Visaの「LINE Expand AD」活用のポイントとは？〉
クレジットカードをはじめとする国際的なブランドであるVisaは、「Visaのタッチ決済」の認知度を高めるべく「LINE Expand AD」へ広告出稿を行いました。
2回目の広告出稿の際に、1回目では盛り込めなかった動画広告再生後に、主張したいメッセージを加えることで、より高い認知度を得ることに成功しています。配信媒体の特性を活かした、動画のクリエイティブ面の改善といえるでしょう。
LINE広告導入から月間新規獲得数が530％アップした事例
株式会社フュービックでは、自社のサービスをより来店の可能性が高いユーザーに効率的に情報を届けることを目的に、大規模リーチが見込めるLINE広告を利用しました。
動画広告と静止画広告のクリエイティブを複数用意し、同じクリエイティブを長期間使用することによるCPMの低下を防いでいます。また、予算配分をAIが学習することで適切に行う自動入札を利用するために、上限CPAを当初の2倍にする工夫を実施しました。
結果、配信ボリュームが増え、静止画・動画広告共にユーザーにクリックされやすいクリエイティブを見つけたことで、LINE広告を導入した2020年2月から半年で月間新規獲得数を530％上昇させることに成功しています。
参考：〈新規獲得数を530%アップさせたDr.stretchのLINE広告活用とは〉
1日1社限定のTalk Head ViewでCPM40％抑制に成功した事例
ミュゼプラチナムは、全国展開する美容脱毛サロンです。Talk Head Viewの活用により、F1層(主要ターゲット)へのリーチに成功し、LINE広告全体のCPA(顧客獲得費用)が約4割低下しました。
また、同時にTalk Head Viewによりに接触したユーザーからのCVR(サイト訪問者の目標達成指標)向上にも成功しています。
Talk Head Viewとは、1日1社限定で、LINEのトークルームの最上部へ動画広告を掲載できるサービスです。ユーザーにタップしてもらうことで、動画広告が再生されます。
LINE動画広告の配信面
LINE動画広告では、ファミリーアプリのほか、3rd partyアプリへの出稿など、多彩な配信面があります。配信面ごとに異なるユーザー層を理解することが、広告効果を高めるために重要です。ここでは、配信面を解説します。
配信面一覧
配信面は、次の9箇所です。
- LINENEWS
- タイムライン
- ウォレット
- LINEマンガ
- LINEBLOG
- LINEポイント
- LINEショッピング
- LINEチラシ
- LINE広告ネットワーク
ただし、どのような動画サイズでも掲載できるわけではありません。16：9(Card)と1：1(Square)、そして9：16(Vertical)の3つの広告フォーマット全てを掲載できるのは、タイムラインのみです。タイムライン以外の7つは、16：9(Card)と1：1(Square)のみ、掲載できます。
特にLINE NEWSとタイムラインは、LINE広告全体の配信先としても上位を占めています。それぞれの配信面としての特徴を、簡単に解説します。
LINE NEWS
引用：〈LINE NEWS〉
340を超えるメディアが参画するLINE NEWSは、MAU約7,500万人以上と国内最大級の規模を持つニュースサイトです。数多くの情報が掲載されており、年齢や地域、性別による利用率の偏りが少ないという特徴を持ちます。
また、ニュース記事の中に自然に配置されるため、広告感がそれほど強くありません。
タイムライン
タイムラインとは、テキストや画像、動画を投稿できる機能です。トークグループを作らなくても情報を発信でき、公開範囲も「全ての友だち」や「選択した友だち」「自分だけ」と絞り込むことができます。
また全体公開にすることで、誰にでも投稿を閲覧してもらえます。LINEの中で利用できる、TwitterのようなSNS機能といえるでしょう。
〈LINE Business Guide 2021年1月-6月期〉
特徴として、女性のユーザーは全体の54.4％、男性は45.6％と、女性の方が利用者の多い機能です。また、1ヶ月にタイムラインを訪れるユーザーのうち、およそ72％以上の人が、月に1回以上広告をタップしています。
その他の配信面
LINEのアプリから直接アクセスできる配信面には、ウォレット、LINEマンガ、LINE BLOG、LINEポイントクラブ、LINEショッピング、LINEチラシが挙げられます。
また、LINEが配信するファミリーアプリのほか、3rd partyアプリへLINE広告を通じて動画配信できる配信面として、LINE広告ネットワークが提供されています。
LINE動画広告の課金形態
動画広告で避けては通れないコスト問題に関係するのが、LINE動画広告の課金形態です。サービスの利用内容や広告量によって、実際の費用は変動するものの、課金形態は次の2つです。
表示回数で決まるCPM課金(インプレッション課金型)
CPM課金は、動画広告が1,000回表示されるたびに費用がかかかる課金形態です。広告が表示される度に費用がかかるため、認知度を高めたい場合におすすめです。
クリックされた回数で決まるCPC課金(クリック課金型)
CPC課金は、動画広告が実際にクリック(タップ)されない限り、費用が発生しない広告です。表示されるだけであれば費用が発生しないため、広告に対しより関心度の高いユーザーのみにコストをかけられます。
LINE動画広告に必要な動画クリエイティブのサイズと入稿規定
配信面により、利用できるクリエイティブのサイズは異なります。配信面を決める際は、利用できる動画クリエイティブの入稿規定をしっかりと把握することも大切です。
動画サイズと入稿規定
動画の場合、フォーマットはMP4、ファイルサイズは100MB以下です。また、動画の再生時間は最低でも5秒以上、長くて120秒までと決まっています。音声を入れる際は、ファイル形式をACCに、128kbps以上が推奨です。
詳しくは媒体資料である「LINE Business Guide」の最新版をチェックしてください。
〈LINE Business Guide 2021年1月-6月期〉
おすすめサイズ
3種類の動画サイズのうち、正方形の1：1(Square)がおすすめです。対応している配信面がもっとも多く、かつ、掲載されたときに視認性の高いクリエイティブを制作できます。次いで、横型の16：9(Card)が挙げられます。対応する配信面は1：1と同じです。
画面全体を利用できるVertical(縦型)は、掲載面がタイムライン限定となるため、優先順位はそこまで高くありません。活用することで広告効果が見込める場合のみ、配信しましょう。
参考：動画広告を作る7ステップと、成果を高めるためのクリエイティブ制作・分析の鉄則
LINE動画広告の出稿の手順
LINE広告で動画広告を出稿するには、次の5つの用意が必要となります。
審査期間もふまえて用意
LINE公式アカウントを認証済アカウントにする際と、広告アカウントの開設時、そして入稿した広告の内容において、それぞれ審査があります。審査期間を含めると、LINE動画広告を出稿し、掲載されるまでには10日から2週間は必要です。
審査に通過できなければ、LINE動画広告を出稿できません。いつから広告をスタートさせるかにもよりますが、配信予定には余裕をもって計画を立てましょう。
LINE公式アカウントはアカウント名とアイコン設定を忘れずに
LINE広告を出稿する際、広告主としてのLINE公式アカウントの開設が必要です。しかし適当に設置してしまうとユーザーに不信感を与える元となります。なぜなら、広告の情報の1つとして、下記の図の赤い部分のように表示されるためです。
参考：〈CPFで友だち数7倍！顧客メリットを訴求する店舗とECでのLINE公式アカウント活用〉
また、LINE公式アカウントには、認証済みアカウントと未承認アカウントの2つがあります。
- 集客目的なら認証済みアカウントがおすすめ
- クローズドな運用なら未承認アカウントがおすすめ
認証済みアカウントも審査期間が必要となりますが、ユーザーがアプリ内を検索した際に表示されるため、見込み客に早いうちから友だち登録してもらえます。
認証済みアカウントを申請する際の注意点を知りたい方は、以下の公式サイトURLを参照してください。
〈LINE公式アカウントの審査とは｜認証済アカウント申請時の注意点〉
「LINE Tag」は忘れずに設置する
LINE広告における「LINE Tag」とは、広告配信効果を確認するために必要なタグです。自社サイトの任意のページにLINE Tagを埋め込んでおくことで、たとえばフォーマットの異なるクリエイティブを配信した際、どのフォーマットを通じてユーザーがCVに至ったか計測できます。
LINE Tagの種類は、次の3つです。
- ユーザーの行動を計測する「ベースコード」
- コンバージョンが計測できる「コンバージョンコード」
- コンバージョンの条件が指定できる「カスタムコンバージョンコード」
いずれも、LINE広告の広告アカウント作成後に取得できます。配信開始後も広告効果をしっかり確認できるように、LINE Tagは早めに設置しましょう。
LINE動画広告を成功させるためのポイント
効果的なLINE動画広告を打ち出すには、クリエイティブとターゲティングの2つの面からの工夫が必要です。ここでは、成功のためのポイントを両面それぞれ解説します。
成果を上げるためのクリエイティブのコツ
LINE動画広告では、再生されたとしても伝えたい情報まで見てもらえず、途中でスキップされる可能性があります。したがって、次の4点に注目しましょう。
- 訴求軸別に複数のクリエイティブを作成する
- 動画クリエイティブは正方形＞縦型＞横型の順で優先度が高い
- 冒頭シーンだけ複数パターン作る
- 制作を委託する場合は情報共有を綿密に行う
訴求軸は1つとは限らず、価格が軸となることもあれば、限定キャンペーンが軸になるなど、さまざまです。訴求軸別に、複数のクリエイティブを用意することで、LINE広告の配信面に合わせたクリエイティブを提供できます。
ただし以下の画像のように、縦型の広告フォーマットはタイムラインに表示される際は、3：4の比率で表示されます。広告の上下が省略されてしまうため、ユーザーに伝えたい情報が切り取られないように注意しましょう。
また、動画広告の場合、クリエイティブの変更にも手間がかかります。そこで、LINEではストーリー仕立ての広告よりも反応がよい、利用時のイメージがつかみやすい静止画動画（GIF）がおすすめです。
静止画動画であれば、冒頭数秒だけを別の内容に変え、広告の中間と終わりは同じものへ変更することも簡単に行えます。広告フォーマットの優先順位としては、もっとも掲載面が多い正方形（1：1）をメインに、Vertical、横型の順で制作しましょう。
あわせて、これから動画広告を制作する人や、制作先に情報共有を行う際は、LINEが配信する、オリエンテーションシートの利用がおすすめです。クリエイティブの制作時に、効率よく目標達成を目指すための方向性を細かく検討できます。
参考：動画広告を作る7ステップと、成果を高めるためのクリエイティブ制作・分析の鉄則
成果を上げるためのターゲティングのコツ
LINE動画広告を、求めるユーザーへ届けるには、ターゲティングも重要です。LINE広告では、配信機能が複数あり、目的に合わせたユーザーの絞り込みが行えます。例として、次のようなターゲティングが挙げられます。
- LINE公式アカウントの友だちへ新商品の詳細を動画広告で届ける
- 自社ユーザーのデータと類似するユーザーに動画広告を配信する
- 動画視聴オーディエンスを利用して動画広告を見てくれたユーザーに配信
LINE動画広告を配信する際、おすすめのターゲティングとして動画視聴オーディエンスが挙げられます。
動画視聴オーディエンスとは、動画を視聴したユーザーの中から、3秒以上再生や25％以上再生、最後まで視聴した人など、6つの内容でユーザーを絞り込むターゲティングです。動画広告により興味のあるユーザーに対し、動画広告を発信できます。
ただし、LINE動画広告のターゲティングを行うにあたり、自動入札を使用する場合はユーザーを絞り込み過ぎないよう注意が必要です。LINE広告売上実績によると、ターゲティング設定を広めに設定したアカウントの方が、自動入札を有効活用できています。
引用：https://www.linebiz.com/jp/column/technique/playbook202007/
また、配信したいオーディエンスではなく、除外したいオーディエンスを設定することで、同一ユーザーが何度も同じ広告にアクセスすることを防げます。広告を無駄打ちせずに済むため、結果としてCVRを高められるためです。
まとめ
国内月間アクティブユーザー数が8,600万人を超えるLINE広告では、柔軟な配信方法と豊富な配信面により、これまで広告を届けることが難しかった層にもリーチできます。
LINE動画広告のメリットを十分に生かすには、配信面の特徴を知り、クリエイティブとターゲティングの面で明確な訴求軸を打ち出すことが大切です。
まずは配信面の特徴やクリエイティブが詳しく分かる、LINE Business Guide の最新版からチェックしていくことがおすすめです。