ツールやサービスなどによって今までよりも動画編集は簡単になりましたが、製品のPR動画など、絶対に失敗できないものを自身で作るのは勇気がいるものです。プロに任せてハイクオリティな動画を作りたいと考え、動画編集代行サービスを探している方も多いのではないでしょうか。
しかし、動画編集の代行サービスは非常に数多くあり、どれを選べばいいかわかりにくいです。大切な動画制作を依頼するのであれば、代行先は慎重に選びたいものです。
だからといって当てもなく問い合わせや資料請求を繰り返すことは効率的ではないですし、本当に良い代行先に出会えるとも限りません。
「とにかく代行先選びに失敗したくない！」という方に向けて、動画の目的別で、代行サービスの選び方を解説していきます。
代行サービスを選ぶ際にまず確認すべき4つのポイント
動画編集を依頼する前に、必ず確認してほしいのが「実績」「得意分野」「見積もりや進捗報告」「アフターフォローの充実」の４つのポイントです。
実績数や取引先の事例などで信頼度を図る
制作実績はクオリティの参考になりますし、実績が多いほど社会的な信頼度が高いです。
代行会社のホームページで、制作した動画を公開しているケースが多いので気になる代行会社のホームページを確認するとよいでしょう。
実際の制作実績を見て依頼を検討するので、もし、掲載していなければ送ってもらうのもひとつの方法です。
代行サービスの得意分野は何か見極める
代行サービスの会社によって得意分野があります。
たとえば「企業PRが得意である」「実写が得意である」「アニメーションやCGが得意である」「海外動画や特殊な動画が得意である」など、動画制作会社によって得意分野があります。
目的に合った求めている技術がある代行サービス会社であるかは、制作の事例などを確認して、得意なジャンルを見極めることが重要です。
事前の見積もりやスケジュールが適切・明確なのものか確認する
仕事を依頼する場合は予算があるので、当たり前のことですが、事前に費用と制作内容を提示してもらい、必ず見積もりを書面でもらいましょう。また、見積りの中に何が含まれていて、含まれていないものはあるのか細かく確認しましょう。
あくまでも見積りなので、当初の概算より費用が追加され、予算をオーバーしてしまうこともあります。可能であれば、複数社に見積もりを依頼して比較して決めることをおすすめします。
また、スケジュール管理や進捗報告をもらわないと制作過程でトラブルになる場合もあります。想定されることは、次のようなことです。
- 動画の種類によって利用機材が増える
- 作業工数が増えて新たに費用が発生する
- 予算のオーバー
- 納期期日が間に合わない
事前に綿密に打ち合わせをして、どのような内容の作業があるのか、情報を必ずもらうようにしましょう。
アフターフォロー・サポートが充実しているか
動画編集後のアフターフォロー・サポートの充実は、制作会社選びの大切なポイントになります。
具体的に「迅速な修正対応」「撮影素材の保守管理」などの記述がある企業は信頼度が高いです。
例えば映像内の年度の更新作業やテロップの差し替えなどを一定期間内で無料あるいは格安で対応してくれる代行先はおさえておきましょう。
また、撮影データ・素材などの紛失時にも早急に対応してもらえるよう、一定期間撮影素材を保守してくれるサービスを選ぶと安心です。
安定したクオリティなら企業に、価格を抑えたい人は個人に編集代行を依頼するのが一般的
動画編集は、代行会社だけではなく、個人で編集代行業をおこなっているフリーランスに依頼するという選択肢もあります。
企業に依頼する場合は、クオリティの安定した動画を依頼でき、規模の大きい物も依頼しやすいです。ただし、費用は個人に比べ高くなります。
一方個人に依頼すると手頃な価格で請け負ってもらえます。しかし、クオリティや制作納期などは属人的で、その人の技術や仕事への向き合い方に依存します。そのため、規模の大きな動画編集を依頼するのは避けるのが無難です。
動画の種類・用途別におさえておきたい代行先選びのポイント
作りたい動画の種類によって、依頼する代行会社はかわってきます。得意分野を見極めて依頼しましょう。動画の種類別の特徴を解説します。
企業のPR・動画広告なら実績の豊富さがとにかく重要
自社のPRや広告目的の動画の場合、クオリティや納期が安定しない個人に任せるよりも制作会社に依頼するのが無難です。特に自社の担当者が動画編集の知見がない場合は個人に依頼するのは避け、制作会社を選択しましょう。
制作会社を選ぶ際には、とにかく実績が豊富かどうかをチェックします。クオリティ面でどの程度折り合いがつけられるのかは目視で確認するのが確実です。
企業のPR・動画広告にかかる相場費用は5万円から100万円
どんな動画を撮影するかによって費用が違ってくるので、費用相場を知るためにも、どんな動画を作りたいか明確にしておきましょう。
動画の費用が分かれているのは、それぞれ撮影する動画によって、だいたいの撮影時間や機材が決まっているからです。
会社紹介の動画であれば、撮影は会社で行い、役者やモデルの起用はしない場合の費用、テレビCMの場合はタレントや役者の起用、撮影場所や衣装、メイクなどの費用が発生するので、動画によって費用は変動します。
| 動画の目的 | 相場費用 |
| インタビュー | 5万円 |
| セミナー・イベント撮影 | 20万円 |
| Web用動画撮影 | 30万円 |
| 会社紹介・PR動画撮影 | 50万円 |
| テレビCM | 100万円 |
「ウェディングムービー」はオリジナル編集をしてくれるサービスを選ぶ
代行サービスは大きく、要望に合わせてオーダーメイドで編集してくれる「オリジナル型」と決まった型に沿って行う「テンプレ型」の2種類があります。
一生の思い出を残すならオリジナル編集で、自分たちの希望も通る編集代行サービス会社を選んだほうがよいでしょう。
結婚式場でムービー制作を依頼できますが、式場提携の業者なので、対応やクオリティでは安心できますが、その分費用が高くなるので、結婚式場以外での代行サービスに依頼をしたほうが経費は抑えられます。
ウェディングムービーにかかる相場費用は2万円から20万円
ウェディングムービーの相場は2~20万のレンジがあります。
| 動画編集の依頼先 | 相場費用 |
| 結婚式場の代行サービスに依頼 ・当日撮影 ・演出用ムービー | 20万円前後 5~8万円 |
| 外部の代行サービスに依頼 ・当日撮影 ・演出用ムービー | 10万円前後 2~4万円前後 |
ムービー制作を外部に依頼するときに注意したいのは、当日撮影する場合、式場への持ち込み料金が発生する可能性があるということです。
式場によっては外部業者の撮影の持ち込み禁止、撮影がNGの場所もあるので、事前に確認する必要があります。
YouTube用の動画は専門の代行サービスを選ぶ
最近では「YouTube用の動画に特化した代行サービス」が増えてきています。YouTube専門の動画代行サービスは、動画の制作だけではなく広告を運用したり、総合的にYouTubeを運用してくれます。
動画作成、編集、広告PR以外に、登録者数の増やし方や「いいね」を増やす方法などYouTube特有のサポートも期待できます。
YouTube動画にかかる相場費用は5万円から100万円
YouTube動画はセットの道具や、編集の工数などによって費用が変動します。
| 動画の内容 | 相場費用 |
| 一般的な動画 | 5万円~15万円 |
| 大作・クオリティが高い動画 | 20万円～100万円 |
とにかく費用をおさえたいならクラウドソーシングを活用
動画編集にかかる費用を抑えたいのであれば、クラウドソーシングの利用がおすすめです。費用を抑えることができれば、並行してほかの施策にも投資ができます。
また、登録者の中にはスキルの高いクリエイターがいることもあります。自身で探していく手間がかかりますが、有能な人材に継続して発注できるようになる可能性があります。
ただし、クラウドソーシングは「どんな動画をつくるか」「どんな方法で制作するか」など、が決まっている場合に利用するのが良いでしょう。そのために必要なリソースが明確になり、不足分を補う形で利用していきます。
クラウドソーシングを利用するなら1本3000円～
クラウドソーシングは制作会社に依頼する場合と比べると、相場が非常に安く、軽微な動画編集であれば1本3,000円程度から依頼できます。
もちろん技術がある方に対してピンポイントで依頼を出す場合はその分費用も上がりますが、制作会社に依頼する場合と比較すると格安と言えます。
ただし、撮影～編集まで対応してくれる方はあまり多くいません。編素材は自社で準備したり、別でフリーランスの方をアサインしたりする必要があります。
まとめ
動画編集の代行サービス会社を選ぶ際は、まず実績がどの程度あるのかを確認することが大切です。実績の多さは信頼度につながります。
そのうえで、スケジュールや費用の見積もりを書面で提示してくれて、進捗の報告を細かく行ってくれるかを確認します。
動画編集代行サービスは種類が多くありますが、得意ジャンル・不得意ジャンルを確認し、自社の目的とする動画が作れるかもチェックしてください。
アフターフォローやサポートが充実していれば、将来的な不安も減らすことができます。
自社のPR動画であれば、制作実績が豊富な企業を中心に選びましょう。ウェディングムービーで品質にこだわるなら、テンプレではなく、オーダーメイドで作ってくれる制作会社がおすすめです。
クラウドソーシングに依頼する場合、進捗管理・ライターとのコミュニケーションなどを自社で行う必要がありますが、費用を抑えつつ、レベルの高いクリエイターとマッチングできる可能性があります。
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