【2023年最新版】反社チェックツールおすすめ15選を比較！選び方も解説

反社チェックツールとは、取引先などのステークホルダー、またその関係者、そして自社に反社会的勢力との繋がりがないかをチェックできるサービスです。

効率的に検索ができたり、ツールによっては調査レポートの作成などの業務を代行してもらえたりするので、工数の削減になります。

しかし、どの反社チェックツールがいいのかよくわからない方も多いのではないでしょうか。

本記事では、おすすめの反社チェックツール15選をご紹介し、選び方のポイントについても解説いたします。

この記事を参考にして、自社にとって最適な反社チェックツールを見つけていただければ幸いです。

反社チェックツールの注目度を客観的に判断するために、「反社　チェック　ツール」で検索し、検索結果上位10個の紹介ページを調査し、各ツールの登場回数順にご紹介していきます。

＜比較表＞反社チェックツールおすすめ15社
1.アラームボックスパワーサーチ／アラームボックス株式会社
2.RoboRoboコンプライアンスチェック／オープンアソシエイツ株式会社
3.RISK EYES／ソーシャルワイヤー株式会社
4.minuku／株式会社セナード
5.Sansan／Sansan株式会社
6.反社DB 即時検索／日本信用情報サービス株式会社
7.RiskAnalyze／KYCコンサルティング株式会社
8.Gチェッカー／株式会社ジー・サーチ
9.DQ反社チェック／株式会社ディークエストホールディングス
10.日経リスク&コンプライアンス／株式会社日本経済新聞社
11.日本信用情報サービス／日本信用情報サービス株式会社
12.反社チェックヒートマップ／リスクモンスター株式会社
13.反社チェッカー／PRBASE PTE. LTD
14.日経テレコン／株式会社日本経済新聞社
15.ジーサーチ／株式会社ジー・サーチ
反社チェックツールの選び方のポイント4つ
まとめ
- - 参考にしたサイト

＜比較表＞反社チェックツールおすすめ15社

本記事で紹介している15社の違いがひと目でわかる一覧表をご用意しました。短時間でサービスの比較をしていただけます。

参考：【2023年最新版】反社チェックツールおすすめ15社

1.アラームボックスパワーサーチ／アラームボックス株式会社

取引開始前の企業調査・与信審査ならパワーサーチ｜アラームボックス

シンプルで分かりやすい調査レポートに強みをもつ
反社チェックや登記チェックを500円からできるサービスがある
調査レポートは、調査担当者からの見解やアドバイス付き

初期費用	要問い合わせ
料金プラン	■ライトプラン：月額3,000円 ■ビジネスプラン：月額7,500円 ■エンタープライズプラン：月額50,000円
主な機能	・調査レポート・ワンコイン反社チェック・ワンコイン登記チェック・ワンコイン信用チェック
調査範囲	専門調査会社情報、新聞記事、商業・法人登記情報、インターネット情報　など
導入企業	auコマース＆ライフ株式会社、株式会社万照　など
導入社数	5,000社以上

2.RoboRoboコンプライアンスチェック／オープンアソシエイツ株式会社

RoboRoboコンプライアンスチェック

効率的で簡単にできる自動チェック機能に強みをもつ
大量の取引先でも、ドラッグ&ドロップで簡単に一括登録して自動検索が可能
注目度が高い記事をAIが自動で選別し、順位付けをする機能がある

初期費用	要問い合わせ
料金プラン	インターネット記事検索 ■月100件まで：月額20,000円 ■月300件まで：月額54,000円 ■月500件まで：月額80,000円 ■月700件まで：月額98,000円 ■月1,000件まで：月額120,000円インターネット記事 & 新聞記事まとめて検索 ■月100件まで：月額30,000円 ■月300件まで：月額84,000円 ■月500件まで：月額130,000円 ■月700件まで：月額168,000円 ■月1,000件まで：月額220,000円
主な機能	・チェック条件設定・自動検索・新聞記事同時検索・業務代行・フォルダ管理機能
調査範囲	インターネット情報、新聞記事
導入企業	株式会社サイバード、リンカーズ株式会社、株式会社RECEPTIONIST、株式会社Voicy　など
導入社数	4,000社以上

3.RISK EYES／ソーシャルワイヤー株式会社

反社チェックを簡単・スピーディーに　【RISK EYES(リスクアイズ)】

簡単でスピーディにできる反社チェックサービスに特化している
AIが不必要な記事を自動排除し、高精度なチェック結果を提供
ブログ・掲示板情報を検索し、風評チェックができる

初期費用	0円
料金プラン	■検索費用：1件300円、月額15,000円～ ■代表者名の調査代行：1件300円～ ■利用者管理機能：5,000円～
主な機能	・画面検索・一括検索・ブログ・掲示板検索・制裁リスト検索
調査範囲	新聞記事、WEB記事、ブログ・掲示板投稿、制裁リスト、アンチソーシャルDB
導入企業	株式会社タイミー、ラクスル株式会社、株式会社トラストバンク、株式会社スマートショッピング　など
導入社数	要問い合わせ

4.minuku／株式会社セナード

反社チェックサービス「minuku」について – 株式会社セナード

反社データベースを中心としたリスクチェック機能に特化している
数万件単位の検索でも、スピーディに一括検索が可能
実態をより深掘りしたい場合は、詳細な調査報告サービスもある

初期費用	要問い合わせ
料金プラン	要問い合わせ
主な機能	・一括検索・都度検索・詳細調査レポート・登記簿謄本（電子版）取得代行
調査範囲	反社データベース、インターネット情報　など
導入企業	要問い合わせ
導入社数	要問い合わせ

5.Sansan／Sansan株式会社

リスクチェック – Sansan – 営業DXサービス

国内外のリスクデータベースを用いた、リスク検知機能に強みをもつ
名刺やメール署名の情報を取り込むだけで、リスクを自動で検知
反社やマネーロンダリング、組織犯罪への関与など多種多様なリスク情報に対応

初期費用	要問い合わせ
料金プラン	要問い合わせ
主な機能	・自動スクリーニング・メール署名取り込み・一括リスクチェック・リスク検索
調査範囲	反社・前提犯罪情報・経済制裁リスト、新聞記事、テレビ報道情報、雑誌記事　など
導入企業	要問い合わせ
導入社数	1,000社以上

6.反社DB 即時検索／日本信用情報サービス株式会社

反社チェック即時検索>警察関連情報の日本信用情報サービス

警察関連情報を保有しており、反社データの豊富さに強みをもつ
新聞記事やインターネットだけでは検知できないリスク情報もチェック可能
旧漢字・複雑漢字を含めたあいまい検索にも対応

初期費用	要問い合わせ
料金プラン	要問い合わせ
主な機能	・即時検索・登記情報検索・一括検索・同一性確認コンサルサポート
調査範囲	警察関連情報、商業・法人登記情報、インターネット情報、新聞記事
導入企業	要問い合わせ
導入社数	要問い合わせ

7.RiskAnalyze／KYCコンサルティング株式会社

Risk Analyze（リスクアナライズ） | KYCコンサルティング株式会社

ウェブ上でいつでも簡単にできる反社チェック機能に強みをもつ
危機管理の専門家が選別した、信頼性の高いリスク情報を提供
海外のリスク情報にも幅広く対応している

初期費用	0円
料金プラン	■ライト：月額27,500円 ■スタンダード：月額50,000円
主な機能	・手動検索・オートサーチ＆保全機能・CSV/PDF形式ダウンロード・新聞・雑誌記事検索
調査範囲	新聞記事、雑誌記事、インターネット情報、SNS情報、海外リスク情報　など
導入企業	要問い合わせ
導入社数	要問い合わせ

8.Gチェッカー／株式会社ジー・サーチ

コンプライアンスチェック業務の効率化とコスト削減を実現｜Gチェッカー（G-Searchのコンプライアンスチェックサービス）

新聞記事データベースを用いた、コンプライアンスチェックに特化している
取引先の過去の不祥事など、ネガティブ情報を簡単にチェックできる
最大10,000件のチェックを一括でできるサービスがある

初期費用	要問い合わせ
料金プラン	■法人会員：年額6,000円 ■クレカ会員：月額300円 ■検索料金：1検索80円（50対象まで一括検索可能） ■見出し表示料金：1件5円～ ■本文の表示料金：1件50円～
主な機能	・新聞記事DB検索・一括スクリーニング
調査範囲	新聞記事
導入企業	要問い合わせ
導入社数	要問い合わせ

9.DQ反社チェック／株式会社ディークエストホールディングス

DQ反社チェック | リスクマネジメントのディー・クエスト

簡易な反社チェックから詳細な調査まで、幅広いニーズに対応している
システム上でのチェックに加え、専門スタッフによる情報の精査も実施
Excelの調査対象リストを渡すだけで、一括調査してくれるプランもある

初期費用	0円
料金プラン	■Lite：1件300円 ■一括調査：1件500円 ■リスク検索サービス：1件2,500円～ ■健全性調査：要問い合わせ ■海外調査：1件10,000円～
主な機能	・既存取引先セルフチェック・既存取引先プロチェック・新規取引先プロチェック・健全性調査・海外調査
調査範囲	新聞記事、官報、裁判例情報、インターネット情報、風評調査（インタビュー）、現地調査　など
導入企業	要問い合わせ
導入社数	要問い合わせ

10.日経リスク&コンプライアンス／株式会社日本経済新聞社

NIKKEI Risk&Complince｜日経リスク&コンプライアンス – コンプライアンスチェック業務の負荷を軽減

国内外を問わない、高精度なリスク検知サービスに強みをもつ
新聞記事や業界専門誌、行政処分情報などから取引先のリスクを的確に検知
グローバル制裁リストや各国の規制リストなど、海外のリスク情報にも対応

初期費用	要問い合わせ
料金プラン	要問い合わせ
主な機能	・ネガティブニューススクリーニング・ウォッチリストスクリーニング
調査範囲	新聞記事、⾏政処分情報、インターネット情報、グローバル制裁リスト、外国ユーザーリスト、BIS Entity List、重要指名⼿配リスト　など
導入企業	株式会社外為どっとコム、タツタ電線株式会社、内藤証券株式会社、ヤマエ久野株式会社、株式会社アルゴリズム　など
導入社数	要問い合わせ

11.日本信用情報サービス／日本信用情報サービス株式会社

日本信用情報サービス警察関連情報反社チェックDB 与信管理風評調査

警察関連情報の保有と海外情報の検索サービスに強みをもつ
登記情報から自動で役員を抜き出し、反社チェックできる機能がある
数百万件規模の反社チェックもスピーディに対応

初期費用	要問い合わせ
料金プラン	■反社DB 即時検索：要問い合わせ ■登記情報検索＆一括検索：要問い合わせ ■与信管理（パワーサーチ）：月額3,000円～50,000円 ■海外情報検索サービス：検索1件500円、詳細情報1件1,500円
主な機能	・即時検索・登記情報検索・与信管理・海外情報検索
調査範囲	警察関連情報、商業・法人登記情報、インターネット情報、新聞記事、海外ハイリスク情報、各国制裁者リスト
導入企業	要問い合わせ
導入社数	要問い合わせ

12.反社チェックヒートマップ／リスクモンスター株式会社

反社チェックをスピーディーに実施！～反社チェックヒートマップがコンプライアンスチェックをお手伝いします！～｜与信管理のリスクモンスター

反社チェック・コンプライアンスチェック・与信判断指標を同時に実施できるサービスを提供
検索した企業のリスクの高さをヒートマップ形式で分かりやすく表示
新規営業先への訪問前に活用しやすい、スマホで簡単に企業チェックできる機能がある

初期費用	30,000円
料金プラン	月額20,000円
主な機能	・企業検索・与信指標チェック・反社チェックヒートマップ
調査範囲	新聞記事、インターネット情報、訴訟情報、行政処分情報　など
導入企業	株式会社サイバーエージェント、株式会社識学、タイムズモビリティ株式会社、株式会社マイクロアド、株式会社マキテック　など
導入社数	要問い合わせ

13.反社チェッカー／PRBASE PTE. LTD

Webで簡単・無料の最速反社チェック | 反社チェッカー

すばやくリーズナブルに反社チェックできるサービスに強みをもつ
会員登録後、すぐにキーワードを検索し結果が確認できる
信頼性の高い、自社独自のデータベースを保有している

初期費用	要問い合わせ
料金プラン	■フリープラン：0円 ■スタンダードプラン：月額10,000円
主な機能	・Webニュース記事検索・反社即チェック
調査範囲	インターネット情報、新聞記事、テレビ情報
導入企業	要問い合わせ
導入社数	要問い合わせ

14.日経テレコン／株式会社日本経済新聞社

日経のデータベース活用でコンプライアンスチェックを効率的に

豊富な報道記事データベースを用いた、コンプライアンスチェックに強みをもつ
日経の独自データベースを活用して、信頼性の高いチェックを実施
500以上の媒体から、過去40年分の記事を検索できる

初期費用	■販売代理店契約：16,000円～ ■オンライン契約：0円 ■プリペイド購入：0円
料金プラン	■販売代理店契約：月額8,000円～、情報利用料5円～ ■オンライン契約：月額6,000円〜、情報利用料5円～ ■プリペイド購入：要問い合わせ
主な機能	・検索機能・クリッピング（新着記事自動収集）・メール通知機能・管理機能・スマホアプリ
調査範囲	新聞記事、雑誌記事、業界専門紙、日経NEEDS業界解説レポート、企業情報の日経会社プロフィル、帝国データバンク、東京商工リサーチ、海外情報　など
導入企業	株式会社TORICO、株式会社大学通信、freee株式会社、UTグループ株式会社、ル・クルーゼジャポン株式会社　など
導入社数	10,000社以上

15.ジーサーチ／株式会社ジー・サーチ

G-Searchデータベースサービス｜信頼性の高いビジネス情報を、より早く、より安く

取り扱う情報の信頼性の高さに強みをもつ
帝国データバンク・東京商工リサーチの企業情報を一度に検索可能
ビジネス雑誌のインタビュー記事や各種数値データなど、専門性の高い情報も提供

初期費用	0円
料金プラン	基本料 ■個人・法人様向けプラン：月額330円 ■法人様向けプラン：月額6,600円情報利用料の一例 ■帝国データバンク企業情報：1件1,760円 ■朝日新聞見出し：1件11円 ■記事本文：1件110円
主な機能	・過去記事検索・企業情報・与信情報検索・学術文献複写・人物情報横断検索・コンプライアンスチェック
調査範囲	帝国データバンク、東京商工リサーチ、新聞記事、雑誌記事　など
導入企業	FITEC株式会社、東西アセット・マネジメント株式会社、株式会社フォーミュレーション、株式会社アズーム、日本曹達株式会社　など
導入社数	要問い合わせ

反社チェックツールの選び方のポイント4つ

反社チェックツールを選ぶ際には、主に以下のポイントを基準にリサーチしましょう。

ポイント1.調査対応範囲
ポイント2.重要度の高い情報のスクリーニング機能
ポイント3.自社で利用している顧客管理システムなどとの連携の可否
ポイント4.データの更新頻度

それぞれについて解説をしていきます。

ポイント1.調査対応範囲

調査の対応範囲は、各ツールによって異なるので、自社に合った調査対応範囲かを確認しましょう。

インターネットの情報源だけでは真偽について信頼性が不十分な場合もあります。

そのため新聞記事や登記情報、国や各府省・地方公共団体などから交付される官報などより信憑性の高いデータベースから調査が行われる方が望ましいでしょう。

ポイント2.重要度の高い情報のスクリーニング機能

より要確認の関連情報をピックアップし、その他の関連性の低い情報を除去してくれるスクリーニング機能が搭載されているかどうか確認しましょう。

膨大な量の調査結果を重要度別に参照できなければ、結果それは工数削減とは言いづらいです。

そのため、注目度や懸念度、関連度順に効率的に参照するためのスクリーニング機能がついているかどうかは重要になります。

またツールによってはこのような機能が有料オプションである場合があるので、その点についても事前に把握しておきたいポイントです。

ポイント3.自社で利用している顧客管理システムなどとの連携の可否

自社で利用している顧客管理システムや人事管理システムと連携できれば、都度反社チェックツールに手入力の手間が省け、業務の効率化になります。

新規の取引先との契約段階で、その都度他部署と連携し、反社チェックツールに企業情報を入力するのは手間もかかる上に、契約を結ぶまでに時間を余分に要してしまいます。

また、反社チェックの対象は社外のステークホルダーのみではなく、社内の従業員も含まれていますので、人事管理システムとも連携できればより安心を獲得できるでしょう。

もはや必須チェック項目とも言えるでしょう。

ポイント4.データの更新頻度

反社チェックがどのくらいの頻度で自動更新されるのかも要確認のポイントです。

反社チェックは、新規の取引発生の際だけすれば良いのではなく、契約後にも定期的に行うべきです。

契約前にチェックをして問題なかったのでという理由で継続的な反社チェックを行わず、契約後に反社会的勢力との関わり合いを持っていると認められるようなことが起きてしまった場合、民法第644条の善管注意義務という法に触れてしまう恐れがあります。

善管注意義務違反となった場合には、取締役に損害賠償等の責任が問われてしまいます。

何らかの損害が発生してからでは遅いので、未然に防ぐためにも調査は継続して行っていくのが良いでしょう。

参考：基礎からわかる反社チェックー重要性と具体的な調査方法を徹底解説― – ContractS CLM（コントラクツ CLM）| 契約ライフサイクル管理システム
　　　民法(債権関係)の改正に関する検討事項(12)

まとめ

本記事では、おすすめの反社チェックツールと、選び方のポイントについてご紹介しました。

反社チェックツールとは、取引先などのステークホルダー、またその関係者、そして自社に反社会的勢力とのつながりがないかをチェックできるサービスです。

反社チェックやコンプライアンスチェックを行う際、
・監査部署がない
・管理部でリソースが足りない
・全てを調査会社に委託するコストがない
などの場合には大幅な工数削減になります。

反社チェックツールを企業で導入する場合、以下のポイントを基準に選びましょう。

調査対応範囲
重要度の高い情報のスクリーニング機能
自社で利用している顧客管理システムなどと連携できるか
データの更新頻度

本記事を参考に、自社の課題に合った反社チェックツールを探してみてはいかがでしょうか。

参考にしたサイト