自社ECとは？ECモールとの違いやメリット・デメリット、構築方法の種類を解説

自社ECとは、企業が独自のドメインを取得し、自社で運営するECサイトのことです。

ECモールよりもカスタマイズ性が高いのが特徴です。また購買に関わるデータの管理もできます。ただし、ECモールと比べて開発スキルや運用ノウハウが必要となる点や、集客の難易度が高くなる点には注意が必要です。

自社ECは、独自のブランドイメージを重視している企業、データを活用した分析に注力したい企業、商品説明・購入フローを柔軟にカスタマイズしたい企業に適しています。

この記事では、自社ECとは何か、ECモールとの違いやメリット・デメリット、種類などについて説明します。そのうえで、自社ECを運営するうえでのポイントを解説します。

本記事を参考にすることで、自社ECを社内で導入するべきか判断でき、自社ECで売上を立てるために何をすればいいかが理解できるでしょう。

※本記事は株式会社SUPER STUDIO提供によるスポンサード・コンテンツです。

自社ECとは、独自ドメインを取得して自社で運営していくECサイト

自社ECとは、企業が自社独自のドメインを取得し、そのドメイン上で直接設計から開発、運営を行うECサイトのことです。Amazonなどのオンライン上のショッピングモールに依存せず、自社のWebサイトを通じて、商品・サービスを販売していきます。

自社ECの場合、開発作業や保守運用など、知識やリソースをかけないと立ち上げが難しいですが、その分自社の要望に合わせて柔軟にサイト設計をすることが可能です。

自社ECといっても構築の手法は様々で、ゼロから開発をする「フルスクラッチ」と呼ばれる手法もあれば、プラットフォームをレンタルしてEC構築できる「ASP」など簡単な手法もあります。

そのため、自社ECだからといって、必ずしも立ち上げや運用のハードルが高いとは限りません。

自社ECとECモールの違い

自社ECとECモールは、その運用方法や特徴、費用などにおいて大きく異なります。以下に主な違いを表形式でまとめ、その後で各項目について詳しく説明します。

	自社EC	ECモール
構築方法	自社開発またはプラットフォーム選定	ECモールに出店
年商規模	数万円から50億以上まで幅広い （ECモールより対応の幅は広い）	ECモールに出店
リリースまでの期間	数ヶ月〜1年 （こだわらなければ最短1ヶ月も可能）	最短1ヶ月前後 （すぐ商売に取り掛かれる）
初期費用	無料から数百万以上掛かる場合もある （パッケージやフルスクラッチは300万円以上）	無料～10万円
月間運用費	規模によって数万円から数百万以上かかるが、概ね5万円～50万円	数千円から数万円（10万円以内） （ただし販売手数料10%前後あり）
特徴	ブランドイメージに沿ったECレイアウトやデザインが可能。流入や販売データを自由に駆使してマーケティングに活かせる。	モールの会員が多い分、集客がしやすい。自社ECと比べて初期費用や運用コストが抑えられる。

自社ECの場合、自社でゼロから開発する方法と、ECプラットフォームを選定して構築する方法があります。

そのため、現在や見込みの年商規模にも幅がありますが、自社ECの立ち上げでは初期費用や開発にかかる時間が一般的にECモールよりも多くなる傾向があります。

しかし、自社ECはその分自由度が高く、自社のブランドイメージを強く打ち出すことが可能です。

また、自社ECに蓄積されるデータを駆使しながら、マーケティング分析やプロモーション施策に活かすことも可能です。

一方、ECモールでは既存のプラットフォームに出店する形を取ります。

リリースまでの期間や初期費用は比較的少なく、運用負担も低いのが特徴です。

また、ECモール自体が持つ大規模な集客力を活用できるため、新規に顧客を獲得するチャンスが広がります。

参考：ECモールとは？メリット・デメリット、費用相場、出店までの流れを紹介│LISKUL

それぞれにはメリットとデメリットがありますが、自社のビジネスの規模や目指す方向性、リソース等を考慮して最適な方を選択することが何よりも重要です。

自社ECのメリット5つ

前述した通り、自社ECとECモールにはそれぞれメリットとデメリットが存在します。

そこで一般的に自社ECが選ばれる理由とメリットについて、以下で説明します。

理想通りのECサイトに仕上げやすい

自社ECでは、自社のブランドイメージに合わせたデザインや運用方針を自由に設定することができます。

これにより、自社の製品やサービスを理想通りの形で消費者に提示することが可能です。

デザインは、ブランドイメージを直接反映させるための重要な要素でもありますので、ユーザーの印象や購買に大きな影響を与えます。

自社ECならではの柔軟性により、購入ボタンの配置からカートへの導線、また商品の表示方法まで、自社のビジョンに合わせて最適化することができます。

また、ECサイト自体の機能や構造も自在にカスタマイズ可能で、特定の商材やキャンペーンに合わせたページの追加や改変など、運用にも幅が広がります。

顧客や売上に関するデータの活用ができる

自社ECでは、顧客や売上に関するデータを管理できるため、売上やユーザー行動に関するデータなどを自由に分析し、あらゆるマーケティング指標として使用することが可能です。

具体的には、どの商品がよく売れているか、ユーザーがどのページをどのように移動しているか、どの時点でカートから離脱しているかなど、詳細な分析が可能となります。

これらの情報は製品開発、マーケティング戦略、サイト改善などの意思決定に重要な役割を果たします。

個々の顧客の購入履歴や行動パターンの把握は、ターゲット層に合わせてパーソナライズされたコミュニケーション設計やプロモーションを展開することができます。

これは、顧客満足度の向上とリピート購入の促進、つまり売上の向上につながります。

さらに、ECサイトを閉店した場合でも、これまで蓄積してきたデータを引き続き活用することができますので、新たなビジネスモデルの開発やマーケットそのもののリサーチにも活用できます。

直接顧客とコミュニケーションが取りやすい

自社ECでは、顧客となる消費者と企業の間に中間業者が存在しないため、直接的なコミュニケーション設計も可能です。

たとえば、自社EC上にチャットボットや独自のポップアップなどを導入することによって、より満足度アップや購入への喚起がしやすくなります。

これにより、より深く、具体的な顧客ニーズを把握し、それに対応したサービス提供や製品改良が可能となります。

また、商品に関する質問やお問い合わせなど、消費者からの直接的なフィードバックを受け取ることができます。

さらに、自社ECは企業のメッセージを直接消費者に伝える効果的なプラットフォームとなります。

たとえば、ECサイト内で記事コンテンツのようなメディアの展開やニュースレターのようなメルマガ、動画などのコンテンツを公開することで、商品や使用に関する情報、ストーリーなどを共有し、消費者との信頼関係を深めることもできます。

このように、自社ECは商品の販売だけでなく、ユーザーのエンゲージメントの向上やブランドの魅力を伝える強力なツールともなります。

さらに、消費者からの直接的な要望やフィードバックなどは自社ECの改善や新商品開発のための重要な情報にもなります。

場合によってはランニングコストの節約につながる

自社ECのランニングコストは、さまざまな要素によって大きく変動する可能性があります。

状況によっては、ECモールよりも低いランニングコストで運用できるケースもあります。以下、Amazonに出店した場合にかかる費用のシミュレーションを見てみましょう。

【例：Amazonで平均5,000円の服を年間1億円の販売が行われた場合】

• 販売手数料：800万円（※3,000円以上の服は販売手数料8%）
• 販売個数：20,000着（※1,600着が販売手数料となる）
• 1着における販売手数料：400円（実際に4,600円が売上となり、ここから原価などを引く）

参考：料金プラン、配送手数料、料金シミュレーター | Amazon出品サービスの料金

ECモールの利用では、通常、販売手数料として商品価格の約10%前後を支払う必要があります。上記のように、販売手数料8%でも1年間で見ると大きな額となります。

その一方で、自社ECならばそのような手数料は発生しません。売上全額が自社の利益となるため、商品価格の設定にも自由度があります。

しかし、自社ECの構築と運用には、サーバーコストや開発費、定期的なメンテナンス費用など、さまざまなコストが発生します。特に、セキュリティ対策やシステムの安定稼働、データ管理などは専門的な知識と技術を要するため、これらを外部の専門業者に委託する場合もあります。

したがって、自社ECとECモールをランニングコストだけで比較するのではなく、自社のビジネスモデルや資源、売上規模等を総合的に考慮した上で判断することが重要です。

一見費用がかかるように見えても、中長期的な視点で考えると自社ECのほうがコストパフォーマンスに優れる場合もあるからです。

自社ホームページとしても使用できる

自社のホームページがまだ存在しない場合、自社ECサイトをそのままホームページとして使用することが可能です。

これは、自社ECサイトが自社の製品やサービスを紹介するだけでなく、会社の理念や歴史、採用情報などの情報を提供するためのプラットフォームとしても機能するからです。

自社ECサイトと自社ホームページを一体化することにより、ユーザーにとって一貫性のあるブランドイメージを与えることができます。

さらに、ホームページとECサイトを一体化することにより、別途ホームページを立ち上げるための費用や運用にかかる手間を大幅に削減することが可能です。

ただし、自社ECサイトを自社ホームページとして使用する場合、ECサイトの設計や運用により一層注意が必要です。

商品の販売だけでなく、企業情報の提供やブランドイメージの維持と向上といった多岐にわたる要素を考慮に入れる必要があります。

自社ECのデメリット3つ

自社ECがメリットだけということではありません。自社ECならではのデメリットも存在します。そのデメリットについて、以下で説明します。

構築のための開発スキルや運用ノウハウが必要

自社ECをフルスクラッチのような方法でゼロから立ち上げる場合は、一定以上の開発スキルや運用ノウハウが必要となります。

ECサイトの設計からデザイン、システムの構築まで、多岐にわたる知識とスキルが求められます。加えて、サイトの運用や更新、トラブル対応など、運営面でのスキルも必要です。

ECサイト構築プラットフォームを利用する場合でも、デザインのカスタマイズや設定変更などは自分で行う必要があります。

これらの作業は専門的な知識を必要とする場合もあるため、社内にそのリソースが足りなかったり、外注化するためのコストが無い場合は難しい可能性が高いです。

集客の難易度が上がる

自社ECの大きな課題の一つが、自力での集客です。

ECモールは、モール自体の流通総額（取引される経済規模）が非常に高く、多くのアクティブユーザーがいるため、集客の即効力が期待できます。

また、ECモールでは一部のマーケティング施策をプラットフォームが代行してくれるケースもあります。

しかし、自社ECの場合はすべての集客に関する施策を自社で行う必要があります。

検索エンジンでより見つけやすくするためのSEO対策や広告運用、SNSマーケティングなど、集客のための様々な手法を理解し、適切に活用することが求められます。

ECサイトそのものの信頼性構築に時間がかかる

自社ECサイトでは、新規ユーザーへの信頼性の確立に時間がかかる場合があります。

特にオフラインでの接点がない場合、ユーザーにとって自社ECサイトは未知の存在です。

そのため、信頼を得るためには、商品の品質や配送の信頼性、カスタマーサポートの体制など、様々な局面でユーザーに安心感を与える必要があります。

また、ユーザーレビューや口コミなど、他のユーザーからのフィードバックに積極的に対応することも信頼性の向上につながります。

これらの活動は、自社ECサイトのブランドイメージを高め、長期的なビジネス成功に寄与しますが、それには一定の時間と労力が必要です。

自社でECを立ち上げるのに向いているケース

メリットとデメリットから自社ECを立ち上げていくに向いているケースについて、ジャンルや規模にもよりますが、その特徴からある程度見えてくるものかもしれません。

実際に自社ECが向いている企業の特徴を以下で説明します。

自社ブランドやイメージを強調したいケース

自社ECを立ち上げる大きなメリットの一つは、自社ブランドやイメージを自由に表現できる点です。デザイン面（UI/UX全部含む）にこだわることが可能で、自社製品の特性や企業のブランドイメージを強く打ち出すことができます。

一方、ECモールではプラットフォームの制約により、自社ブランドに合わせたオリジナルのデザインやレイアウトを全面的に活用することが難しい場合があります。

たとえば、高級ブランドやアート性の高い製品を扱う企業は、自社のイメージを細部まで表現できる自社ECが適しています。

また、独自のコンテンツをもってユーザーに疑似体験をしてもらいたい場合や、製品の魅力を一貫したビジュアルで伝えたい場合も、自社ECが有効です。

データ活用を重視していくケース

自社ECを運営する場合、購買に関するデータを自社で蓄積し、それを基にしたマーケティング分析やプロモーション施策を展開することが可能です。

購入履歴や閲覧データ、クリックデータなどの詳細な情報を自由に分析し、マーケティング戦略の精度を上げることができます。

一方、ECモールを利用する場合、ユーザーデータの詳細が限定的であることが多く、自由な活用が難しい場合があります。

特に、リピート購入を目指す企業や、ユーザーの行動データを基にしたマーケティングを行いたい企業にとっては、自社ECの利用がおすすめです。

商品が特殊で細かい説明やサポートが必要なケース

特殊な商品を取り扱う企業や、購入までに特別な説明やサポートが必要な商品を扱う場合、自社ECが有効です。

商品の詳細説明の追加や、動画・ガイドなどを使用して特殊な購入フローを作ることができます。

一方、ECモールでは、商品説明や購入フローのカスタマイズが制限される場合があります。

自社ECの成功事例

実際に自社ECを構築して成果を挙げた事例をご紹介します。

もっと多くの事例が知りたい方は以下記事に詳しくまとめていますので、ぜひご覧ください。

参考：自社ECでの成功事例9選を紹介！事例に共通する成功ポイントも解説|LISKUL

「Dcollection」で年商10億円を達成したドラフトの事例

メンズファッションを扱う自社ECサイト「Dcollection」を立ち上げたドラフトでは、立ち上げから約5年間で年商10億円を達成しています。

当初はショッピングモールに出店していましたが、モール型ECの制約により顧客との深い関係構築が難しいと判断し、自社ECサイトの構築を決定しています。

自社サイトでは、「オシャレの教科書」というコンテンツを中心に、ファッション初心者向けの情報を提供し、顧客エンゲージメントを高めました。この取り組みにより、自社サイト経由の売上が全体の90％を超え、顧客の購入単価は平均9000円に達しました。

参考：福井発メンズファッションEC「Dcollection」はなぜ成功できたのか | TECH+（テックプラス）

4自社ECに専念することで売上1.7倍を達成した「最北の海鮮市場」の事例

北海道産の海産物や農産物を取り扱う「最北の海鮮市場」は、モールと自社ECの2つの形式を採用していましたが、自社ECサイトに完全移行することで売上を1.7倍に伸ばすことに成功しています。

モール型では顧客との直接的な関係構築が難しく、自社ECサイト運営に専念することを選択しました。自社ECでは顧客との関係強化を目指し、商品の生育過程を紹介する「生育日記」やドローンを使用した畑の空撮など、独自性のある顧客体験を提供しました。

自社ECサイトとのコンテンツ展開によってシナジーが生まれ、自社ECに完全移行してから約5年間で売上が1.7倍にまで拡大しています。

参考：自社EC成功事例｜最北の海鮮市場が売上を伸ばし続ける理由 | E-Commerce Magazine

そのため、特殊な商品や購入フローを必要とする企業は、自社ECで、顧客に対するより深いコミュニケーション設計やサポートを提供することが可能です。

自社ECを構築する手段5つ

自社EC立ち上げにはいくつか方法があります。以下ではそれぞれの特徴を解説していきます。

ASP

ASP(Application Service Provider)は、ECシステムを一括で提供し、その利用料を支払う形のサービスです。

特徴として、一定以上の機能やテンプレートが存在するため、専門知識がなくても手軽に始められ、運用・保守・セキュリティなども提供される場合があり、手間が少ないというメリットがあります。

反面、デザインや機能のカスタマイズに限界があり、独自性を追求するのは難しいです。

小規模な店舗や初めてECサイトを開設する企業に向いています。

構築フローとしては、サービスを選択し、商品情報を登録、デザインを選択するだけでECサイトが完成します。費用は月額利用料で、大体数千円から数万円程度となります。

参考：【最新版】おすすめのASPカート15選を比較！選び方のポイントも紹介 | LISKUL

オープンソース

オープンソースのECシステムは、無料で公開されているソースコードを利用してECサイトを構築します。

特徴として、初期費用が無料で、自由にカスタマイズが可能な点があります。

ただし、専門的な知識が必要で、セキュリティや運用面の対応も自己責任となります。

自社で開発リソースを持っている企業や、独自性を重視する企業に向いています。

構築フローは、ソースコードをダウンロードし、自社のサーバーに設定・カスタマイズする流れになります。

初期費用は無料ですが、開発や運用には人件費がかかります。

クラウドEC

クラウドECは、クラウド上にECシステムを構築し、それを利用する形のサービスです。

特徴として、ASPと同様に専門知識が少なくても利用できるのに拡張性に優れている点です。

デメリットとしては、ASP同様にカスタマイズの自由度に制限がある点です。

比較的小規模から中規模のECサイトに向いています。

構築フローはASPと同様で、クラウドサービスを選び、商品情報やデザインを設定するだけです。

費用は月額制で、数千円から数十万円程度となります。

参考：クラウドECとは？他の構築方法との違いや導入すべき企業の特徴を紹介 | LISKUL

ECパッケージ

ECパッケージは、一般的なECサイトに必要な機能を一通り揃えたソフトウェアのことを指します。

特徴として、必要な機能が一通り揃っているため、カスタマイズ性に優れていて、場合によっては開発期間の短縮もできる点があります。

ただし、パッケージによっては高価であったり、自社のニーズに合わない機能まで揃えられていることもあります。

既存のパッケージに自社のビジネスモデルが適合する場合に向いています。

構築フローは、パッケージを購入し、自社のニーズに合わせて設定するだけです。

費用はパッケージの種類によりますが、数十万円から数百万円程度となります。

参考：【2023年最新版】ECパッケージおすすめ25選を比較！選び方も紹介 | LISKUL

フルスクラッチ

フルスクラッチは、完全にゼロから全て自社で開発する方法です。

特徴として、自社のニーズに完全に合わせたシステムを開発できる点が挙げられます。

これにより自社だけのユニークなサービスを提供することが可能です。

ただし、大きなコストと時間、専門的な開発スキルが必要となります。

自社で開発リソースを持ち、独自のサービスを提供したい企業に向いています。

構築フローは、設計、開発、テスト、運用といった一連のソフトウェア開発工程を自社で行います。

費用は開発にかかる人件費等を含めると数百万円から数千万円以上となります。

自社ECで売上を上手に立てるためのポイント4つ

自社でECを運営することには、他社との差別化や利益率向上、ブランドイメージのコントロールなど様々なメリットがありますが、一方で集客やリピーター獲得、サイト運営といった面では多くのハードルが伴います。

ここでは、それらの課題に対応しながら自社ECの売上を伸ばすためのポイントを、立ち上げ時と運営時の2つの視点から紹介します。

見やすさと使いやすさを意識したサイト構築を行う

ユーザーが購入を迷わず行えるように、見やすさと使いやすさを意識したECサイトの構築は必須です。

立ち上げ時には、ターゲット層の好みや行動特性を把握し、その上で導線設計やデザインを考えることが重要です。

商品の詳細情報は購入判断の重要な要素なので、見やすく、理解しやすい構造にする必要があります。

運営中も、アクセス解析ツールなどを用いてユーザーの行動データを収集・分析し、サイトの改善を行います。

たとえば、どのページで離脱が多いか、どの商品ページにアクセスが多いかなどの情報を元に、改善点を見つけ出します。

また、ユーザーからのフィードバックも重要な参考情報となります。

このように、見やすさと使いやすさを意識したサイト構築は、ユーザーがストレスなくサイトを利用でき、また再訪してもらいやすいECサイトを作るために重要な要素となります。

ECサイト流入のための集客チャネルを複数持つ

自社ECサイトへの流入を増やすためには、広告やSEO、SNS、動画など、複数の流入チャネルからの集客が必要です。

ターゲット層が利用する媒体を把握し、その媒体に適した形で自社のメッセージを伝えることが重要です。

また、自社独自のコンテンツを提供することで、ユーザーの興味を引きつけ、ECサイトへの拒否感を減らすことができます。

チャネルを適切に組み合わせることで、自社ECサイトへの流入を増やし、購入までのコンバージョン率を上げることが可能です。

また、各チャネルで発信するメッセージがブランドイメージと一致し、ユーザーにとって価値のある情報であることが重要です。

リピーターを増やす施策を並行して行う

自社ECでは、新規顧客獲得するために、まずECに流入を促し、また購入してもらうまでの動線にプロモーション施策を実施するなど、どうしてもコストがかかります。

そのため、新規顧客が自社ECで商品を購入した後も、継続して自社ECを利用してもらえるように、リピーターを増やす顧客管理の施策がポイントとなります。

そのCRM対策として、メルマガやSNSでのクーポン配信、キャンペーン、フィードバックを取るためのアンケートなどを行うことが効果的です。

自社ECの売上を安定的に維持、拡大するために極めて重要です。リピーターは新規顧客獲得のコストを削減し、売上に対するマージンを改善します。

リピーターを増やす活動やユーザーに愛されるための施策、または対応はユーザーのロイヤリティを高め、リピート購入につながるでしょう。

EC運営代行を活用する

自社ECサイトの運営で売上が伸び悩んでいる場合、運営代行を活用することも一つの手段です。

たとえば、マーケティング分析やプロモーション施策を専門的な知識と経験を持つ代行会社に運営を任せることで、すでに勝ちパターンやノウハウがある専門業者だと販売力を強化に期待できるでしょう。

また、自社のリソースを他の業務などに回すこともできるメリットもあります。

ただし、EC運営代行サービスを利用する際は注意点もあります。

その一つがコストです。サービスの内容によりますが、月額費用や成果報酬が発生します。

また、運営の一部を外部に委託するため、自社のビジョンや方針が正しく伝わるようにコミュニケーションを取ることも重要です。

参考：ネットショップ運営代行｜厳選8企業紹介と業者選びの6個のポイント | LISKUL

まとめ

本記事では、自社ECのメリット・デメリット、適切な立ち上げ方、そして運営時の重要なポイントを紹介しました。

特に以下のポイントについては再度おさらいしましょう。

１．自社ECの構築に向いているケース

• 自社ブランドやイメージを強調したいケース
• データ活用を重視していくケース
• 商品が特殊で細かい説明やサポートが必要なケース

２．自社ECを成功させるためのポイント

• 見やすさと使いやすさを意識したサイト構築を行う
• ECサイト流入のための集客チャネルを複数持つ
• リピーターを増やす施策を並行して行う
• EC運営代行のを活用する

自社ECはブランド力やデータの活用が鍵となります。

開発スキルや運用ノウハウの必要性、集客の課題などデメリットも確かに存在しますが、それらを適切に解決し、顧客体験を最優先に考えることで、自社ECは間違いなく貴社のビジネス成長を後押しする強力なツールとなり得ます。

※本記事は株式会社SUPER STUDIO提供によるスポンサード・コンテンツです。