LINEの媒体資料を探しているけど、いったいどれを見ればよいか分からず、この記事までたどり着いた方も多いのではないでしょうか。
この記事では、数多くの媒体資料を読んできた、インターネット広告代理店在籍の社員監修の元、現場に即した実務に必要な資料だけを厳選してまとめました。サービスごとカテゴリー分けしてあるため、使いたいサービスごとに詳しくみることもできます。
この記事を読むことで、探していたLINEの媒体資料にたどり着き、稟議書の作成やLINE広告の検討などに活用できるでしょう。
また、本記事にリンクを載せている資料は、メールアドレスや企業名などのわずらわしい個人情報の入力が不要で、リンクをクリックを頂ければ即閲覧が可能です。（一部例外あり）
目次
LINEの媒体資料はWeb上にほぼ公開されている
LINEは媒体資料がWeb上にほぼ公開されており、必要な情報をサービスごとにチェックできます。基本的には、個人情報や企業情報の入力も不要です。
Web担当者が実務で使うものは限られている
LINEの媒体資料の一覧ページを見ると、膨大な媒体資料があるように感じられます。
これは、LINE広告やLINE公式アカウントといった、サービス別に資料が細かく切り出されているためです。そのため実務上は、使いたいサービスの資料のみダウンロードすれば、必要な情報が手に入ります。
1つの資料でメインサービスはほぼ網羅
メインサービスについて網羅している「LINE Business Guide 2020年7月-12月期」をチェックすることで、LINE広告をはじめとするサービスを網羅できます。
対象資料：LINE Business Guide 2020年7月-12月期
ただし、ページ数は300ページを超えています。LINEで広告を出したい、利用者とコミュニケーションを増やしたい、販促に活用したいといった、必要性の高い内容に応じたページから読むことをおすすめします。
また、媒体資料は半年に1回更新が行われます。2020年11月時点で公開されている最新の媒体資料は、2020年12月までの資料です。2021年以降にLINE広告などサービスを利用したい場合は、改めて更新後の媒体資料をチェックすることをおすすめします。
1．LINE広告の媒体資料
LINEを利用する人に宣伝やブランディングを行いたい場合、利用サービスとして候補にあがるのがLINE広告です。ここでは、LINE広告の基礎知識と媒体資料を紹介します。
LINE広告とは
LINE広告(旧:LINE Ads Platform)は、コミュニケーションアプリ「LINE」に広告を掲載できる運用型広告プラットフォームです。LINEそのものの月間アクティブユーザー数は8,400万人(2020年11月時点)を超えており、さらにTwitterやFacebookを利用していない、LINEのみ利用している層にも届くことから、これまでよりもより多くのユーザーにリーチできる可能性があります。
広告配信面は10種類、クリエイティブは5種類、広告配信機能は9種類あります。それぞれの要素を組み合わせることで、より目的に応じた広告を配信できるのが特徴です。
ただし、広告配信を行うまでには、配信前の審査が必須です。広告を掲載するために必要な手続きは全部で6ステップあり、配信開始までにアカウントと広告の内容がそれぞれ審査されます。
1. LINE Business IDを発行する(無料、メールアドレス必須）
2. ログインしグループの作成、請求先情報を登録する
3. 広告アカウントを作成する
4. メディア登録(利用する画像や動画のアップロード、審査中も行える)
5. 配信設計と広告グループの作成
6. 広告アカウントとメディア、広告の審査
配信前の審査が必須なため、LINE広告をスムーズに始めるには、広告表現に関するガイドラインのチェックが重要です。利用規約やLINE広告の媒体資料をしっかりと確認しておきましょう。
最新のLINE広告の媒体資料（入稿規定あり）
以下の資料は、2020年11月時点で最新のLINE広告の媒体資料です。より詳しくLINE広告を検討したい方は、Webやアプリなど、それぞれの広告入稿規定もチェックしておきましょう。
対象資料：最新のLINE広告の媒体資料（入稿規定あり）
入稿規定
LINE広告審査ガイドライン
LINE広告を掲載するには、2つの審査を通過する必要があります。1つはアカウント開設審査、もう1つはクリエイティブ審査です。LINE広告を開始する際、広告アカウントを開設する必要があります。この時、アカウント開設のガイドラインに抵触した場合、開設そのものが行えません。
対象資料：LINE広告審査ガイドライン
また、クリエイティブ審査では、広告の主体者が明示されているかといった、広告の内容の適切さがチェックされます。
たとえば、LINE広告上で利用者が目にした情報と、タップした後のリンク先で目にする情報が異なる場合は、審査に通過できない可能性が高まります。また、「友達」ではなく「友だち」と表記するよう求められるなど、LINE広告独自のルールも設けられていることに注意が必要です。
対象資料：LINE広告審査ガイドライン｜クリエイティブガイドライン
詳しく審査ルールを知りたい場合は、LINEが公式で提供する広告クリエイティブ審査の基本ルールも参考になります。
対象資料：広告クリエイティブ審査の基本ルール
運用ガイド
LINE広告の運用ガイドには、次の4つの情報が掲載されています。
自分の知識量や知りたい情報に合わせてガイドを閲覧したい場合は、こちらの資料を活用してください。
対象資料：LINE広告 運用ガイド
2．LINE公式アカウント（旧LINE＠）の媒体資料
クーポンやポイントカード、情報収集を目的に公式アカウントを友だち登録している方も多いのではないでしょうか。ここでは、LINE公式アカウントの基礎知識と媒体資料を紹介します。
LINE公式アカウントとは
企業や店舗として開設できる独自のLINEアカウントを、LINE公式アカウント(旧LINE@)といいます。LINE公式アカウントそのものは無料で開設できますが、利点に応じて有料プランへグレードアップ可能です。
LINE公式アカウントの大きなメリットは、友だちとしてアカウントを登録してくれた利用者のみに、トークを通じて情報発信が行えることです。1 to 1のコミュニケーションと、次のようなLINE公式アカウント機能を活用したサービスを提供できます。
- メリットのあるメッセージを送れる「メッセージ」
- 来店予約にも便利「チャット」
- ビジュアルで訴求「リッチメッセージ」
- 画面下部に便利機能を表示「リッチメニュー」
- デジタルのポイントも管理「ショップカード」
- お楽しみ要素も盛り込める「クーポン・抽選」
また、AIに特定のカテゴリーの言葉や特定の言葉を登録することで、自動応対も可能です。
LINE公式アカウントの媒体資料
LINE公式アカウントについてより詳しく知りたい、機能面をより詳しく理解したい方は、以下のURLから媒体資料をダウンロードしてみましょう。
対象資料：LINE公式アカウントの媒体資料
3．LINE CPF(友だち追加広告)の媒体資料
提供する広告や情報に対し、より関心度の高い利用者を探す際に活用されるのがLINE CPF
(友だち追加広告)です。ここでは、その基礎知識と媒体資料について解説します。
LINE CPF(友だち追加広告)とは
LINE CPF(友だち追加広告)は、広告の下部やタップした後の詳細部分に「友だち追加」というボタンを追加できるサービスです。LINE公式アカウントの友だち数増加や、関心度の高い利用者へのクーポンやキャンペーン告知に活用されています。
気になったLINE公式アカウントをワンアクションで友だち追加できるため、利用者の心理的なハードルを下げる効果が期待できます。広告に対し関心度の高い利用者に、自然に友だち登録してもらえることがメリットです。
ただし、友だち登録をしてもらえたとしても、必ずしも想定した行動に結びつくとは限りません。
たとえば「友だち追加でクーポンゲット」というLINE CPF(友だち追加広告)を通じて友だち登録をしてくれた人は、クーポンに魅力を感じてくれた利用者といえます。しかし、クーポンを利用してもらうには、広告から移動した先でどのような働きかけを行うかが重要です。
LINE CPF(友だち追加広告)の媒体資料
LINE CPF(友だち追加広告)を利用するには、広告アカウントとLINE公式アカウントが必要です。したがって、LINE公式アカウントを開設し、並行してLINE広告のアカウント取得と審査通過を待つ必要があります。
LINE公式アカウントやLINE広告の媒体資料も読んだうえで、LINE CPF(友だち追加広告)の媒体資料も確認するとよいでしょう。
4．LINEスタンプの媒体資料
LINE利用者にとって身近な存在であるLINEスタンプも、広告として利用できます。ここでは、LINEスタンプの基本と媒体資料を紹介します。
LINEスタンプとは
LINEスタンプとは、トークで利用できるイラストのことです。1日当たりの利用者数は約5,700万人と、日本の人口の50％弱が利用しています。
また、株式会社LINEが2018年1月に実施したスタンプ利用調査によれば、1日に1回以上スタンプを使う利用者は全体の9割にも上り、コミュニケーションツールとして、LINEの利用者にとってポピュラーな存在です。
スタンプは、提供者によって4種類あります。
- デフォルトで利用できる「デフォルトスタンプ」
- 株式会社LINEやコラボにより有料販売される「公式スタンプ」
- 個人・法人クリエイターが提供する「クリエイターズスタンプ」
- 広告費を支払うことでユーザーに提供される「プロモーションスタンプ」
このうち、広告としての機能をもつスタンプがプロモーションスタンプです。企業のロゴやキャラクター、主力商品などをデザインすることで、多くの人に「日常使いできる広告」を提供できます。
プロモーションスタンプのプラン
プロモーションスタンプの料金は、プランや配信方法によって異なります。まず、プランは大きく分けて2つです。
- スポンサードスタンプ
- ダイレクトスタンプ
スポンサードスタンプは、自社オリジナルのスタンプをLINEのスタンプショップを通じて配信できるプランです。たとえば、自社キャラクターを多くの人に知ってもらいたい場合は、スポンサードスタンプが当てはまります。
またスタンプの提供を男女どちらかにターゲットを絞れるプランや、スタンプのダウンロードと引き換えにアンケートや友だち登録をしてもらえるプランもあります。ただし、オリジナルのスタンプの場合、利用者にとってメリットの薄いスタンプだと、ダウンロードをしてもらえない場合があります。
一方、ダイレクトスタンプは、LINEスタンプの機能のみを借り、スタンプ配信の宣伝は自社サイトや商品パッケージへのQRコード印刷を通じて行うプランです。スタンプショップに掲載されない分、コストをおさえられます。
こちらもスポンサードスタンプと同様に、ダウンロードと引き換えにアンケートや友だち登録の依頼が可能です。
プロモーションスタンプは高コスト
プロモーションスタンプの配信には、1,000万円以上の費用が掛かります。このため、アカウント開設や通信費用がかからないクリエイターズスタンプとして、自社のスタンプを配信するケースもあります。
クリエイターズスタンプは、簡単に言えばバザーへ出品する手作りの商品であり、利用手数料とスタンプ製作費のみとコストを落とせるためです。ただし、クオリティが低いと利用者からダウンロードされにくいのがデメリットです。
LINEスタンプのトレンドを把握したうえで、使いやすいスタンプを提供する必要があります。
LINEスタンプの媒体資料
LINEスタンプを作成するために必要な情報や、LINEスタンプが持つ広告効果をチェックしたい際は、次の媒体資料を活用しましょう。
対象資料：LINEスタンプの媒体資料
また、スポンサードスタンプについては、スタンプショップの枠を得るためのエントリーが必要です。配信するスタンプの数や配信曜日によって、費用も大きく異なるため、スポンサードスタンプを検討する方はエントリー概要シートも確認しておきましょう。
5．LINEポイントADの媒体資料
LINEでは、指定条件を利用者が達成することで、一定のポイントが付与されるLINEポイントクラブというサービスがあります。このLINEポイントクラブを通じ、きっかけ作りを行えるLINEポイントADの基礎知識と、媒体資料を見ていきましょう。
LINEポイントADとは
LINEに関するサービスを通じて貯められる独自のポイントを、LINEポイントといいます。LINEポイントADとは、このLINEポイントをインセンティブといて提供することで、利用者にサービスを知ってもらったり、アンケートに答えてもらったりできるサービスです。
次の3種類のKPI(目的達成に向けた指標)に合わせ、6つのメニューが用意されています。
たとえば、アプリをインストールしてもらった後、起動をした際にポイントが付与される「Reward CPI AD」を利用すれば、LINEポイントを目的とする利用者を獲得でき、アプリのダウンロード数を増やせます。
ただし、そのままアプリを利用してくれるかどうかは別問題です。利用者はLINEポイントが目的というケースも多く、アプリそのものが目的ではありません。ダウンロード後、すぐにアンインストールされることもあります。
あくまでも利用者や友だち追加、商品を知ってもらうといった、きっかけを増やすサービスである点に注意が必要です。
LINEポイントADの媒体資料
LINEポイントADの媒体資料は、以下からアクセスできます。目標に対しどのようなメニューが合うか、利用時の費用もふくめ確認しましょう。
対象資料：LINEポイントADの媒体資料
6．LINEリサーチの媒体資料
LINEが有する約530万人ものアクティブモニターを通じ、スピーディーなリサーチが行えるサービスがLINEリサーチです。ここでは、LINEリサーチの基本情報と媒体資料を紹介します。
LINEリサーチとは
LINEリサーチは、LINEの利用者に対し、LINE内の広告やLINE公式アカウント、ブログなどを通じてモニター募集を行えるサービスです。他のアンケートモニターに登録していない利用者が67％を占めており、より調査慣れしていない、生活感のある回答を得られやすくなっています。
また、モニターのうち、10～29歳までの若年層が52％を占めていることも特徴です。モニターを若年層や学生層に絞り込んだ調査を、安心して行えます。
メニューは、目的に合わせて以下の4つから選べます。
- 専門家からトータルでサポートを受けられる「サポートコース」
- 自分で作成・公開を行うからリーズナブルな「ライトコース」
- インタビューや会場調査用「定性調査」
- 広告配信後に効果を測定できる「広告効果測定」
なお、広告結果測定のみ、媒体資料が異なります。確認する際は、LINEリサーチの広告調査の媒体資料を利用しましょう。
LINEリサーチの媒体資料
LINEリサーチを利用する場合、サポートコースはアカウント開設不要ですが、ライトコースはLINEリサーチWebのアカウントを開設する必要があります。メニューごと利用の流れが異なるため、詳しくは以下のLINEリサーチの媒体資料を確認してください。
対象資料：LINEリサーチの媒体資料
LINEリサーチの広告調査の媒体資料
まとめ
LINEの媒体資料は、サービス別に細かく区切られており、実務で使用する媒体資料は限られています。メインのサービスが網羅された「LINE Business Guide 」をダウンロードすることで、ほぼ全てのサービスをチェックできます。
ただし、媒体資料は対象期間が決まっているため、どの資料を読めばよいか分かったら、対象期間にも注意してください。
今回紹介したカテゴリー別の媒体資料を元に、LIINEのサービスの活用を検討してみてはいかがでしょうか。