Webマーケティングにおいて動画広告の活用は今や必要不可欠ですが、動画素材をどうやって用意すればいいか分からず、二の足を踏んでいる方が多くいらっしゃいます。
そんなお悩みをお持ちの広告会社の方々から、以下のご相談をよくいただきます。
クライアントにYouTube広告やTikTok広告などの動画広告を提案したい。
しかし先方は動画素材を持っておらず、撮影から制作をサポートする必要がある。
何かいい方法はないだろうか？
結論から申し上げますと、動画制作会社や動画制作ツール会社にすぐに問い合わせて、サポートをしていただくべきです。いずれ内製化するにしても、外部にサポートしてもらって始める方が効率的です。
本記事では、これから動画広告の取扱いを増やしていきたい広告会社の方向けに、制作からサポートが必要な場合にどうしたら対応すべきかを解説します。
執筆者
酒巻 塁（さかまき るい）@sakamakirui0131
SO Technologies株式会社 LISKUL五代目編集長
広告運用者⇒広告レポートツール『ATOM』カスタマーサクセス⇒LISKUL編集部。 「日本のすみずみまでWebマーケティングの力を」モットーに日々活動しています。（執筆記事一覧 ）
動画広告を始めるなら、動画制作会社・動画制作ツール会社にサポートを依頼すべき
これから動画広告を始めたい、あるいは動画広告をもっと提案していきたいが、クライアントが動画素材を持っていない場合、制作からサポートが必要になります。
もし自社内に動画の制作機能がないのであれば、「動画制作会社・動画制作ツール会社」にサポートを依頼すると良いでしょう。
外注する場合はもちろん、ツールを使って内製する場合もツール会社がサポートしてくれるので、動画制作の知見に乏しくても安心です。
本章では、外部の会社にサポートを依頼すべき3つの理由を解説します。
理由1．フル内製は難易度が高い
外部のサポートを受けずに、自社内でフル内製するのはやはり難易度が高いです。
動画制作の工程としては、主に以下のステップが挙げられます。
- 機材準備
- 企画・構成作り
- 撮影
- 編集
編集一つとっても、動画のカットやトランジション（切り替わり）、テロップや効果音などさまざまな要素があります。
一から学びながらクライアントをサポートするというのは現実的ではありません。
また以下のインタビュー記事では、動画制作ツール「Video BRAIN」を提供している「株式会社オープンエイト」の加嶋氏に、動画制作の内製・外注のポイントについて伺っています。
ぜひこちらもご参考にしてください。
参考：動画広告のプロに聞く、動画広告の始め方・成果を挙げる内製・外注・ツールの選び方
理由2．動画広告の制作スキームがないと、大きな機会損失になる
ネット広告を実施する際に、動画広告は必ず選択肢に入ってきます。動画広告の制作ができないので実施できません、というのは通用しません。
電通社の調査によれば、2021年にはインターネット広告媒体費の23.8%を占めるほど、動画広告の市場が拡大しています。
このような状況下にあって、内製・外注いずれにせよ、動画制作のスキームを持っていることは、広告会社としての競争力につながります。
広告会社との連携を強めており、問い合わせを歓迎してもらえる傾向にある
動画制作を多く実施することになる「広告会社」との連携は、制作会社・ツールベンダーにとっても重要です。
以下の記事のように、広告会社とツールベンダーの対談記事が多く公開されています。
参考：Amazonスポンサーブランド動画広告の攻略法とは。ポイントは検索連動型を意識したクリエイティブ。- リチカ × ソウルドアウト 事例創出プロジェクト -｜note
また媒体社とツールベンダーの協業も多く見られます。
参考：RICHKA、ヤフーと協業しYahoo!ディスプレイ広告での動画広告の共同研究を開始｜PR TIMES
広告会社からの問い合わせは歓迎してもらいやすいので、臆することなくまずは問い合わせてみるのが良いと思います。
理由3．動画素材が用意できれば、取引拡大のチャンスになる
動画素材を用意できれば、媒体ごとにリサイズや修正を加えればそのまま展開が可能なので、取引を拡大するチャンスとなります。
たとえばYouTube広告をやってみて、効果が出たらTikTok広告やInstagram広告にチャレンジしてみる、といった具合です。
提案時に自分たちで動画クリエイティブを用意しますと言うことができれば、強力な武器となります。
制作からサポートしなくてはいけないと考えるのではなく、動画素材がないならむしろチャンスと捉えるべきです。
動画広告の取扱いを増やすために押さえておきたいポイント
ここまで、動画制作からサポートをする必要がある場合には、動画制作会社・ツールベンダーに問い合わせて協力を仰ぐべきとお伝えしてきました。
そのうえで、動画広告の取扱いを増やすために押さえておきたいポイントについて解説します。
ポイント1．別の媒体に流用できる仕組みを構築する
バナーと同様に、動画も複数の媒体で流用するのが一般的です。
媒体によってサイズや審査の基準が異なっているので、それらを把握しておくと提案時に役立ちます。
以下に媒体ごとの規定一覧を載せておりますので、ぜひ参考にしてください。
ポイント2．制作会社を探す際は「実績・修正回数・リサイズへの対応」に着目する
外注する制作会社を探す際には、「実績・修正回数・リサイズへの対応」に特に注目してください。
美しいテレビCM動画の制作実績が豊富でも、結果が出るウェブ動画広告が制作できるとは限りません。あくまでウェブ動画広告の制作実績が重要です。
またウェブ広告は、効果を見ながら徐々に改善していくのが基本です。どの程度動画の修正に対応してくれるのかは事前に確認しておきたいポイントです。
さらに、別の媒体に流用する際にはリサイズをする必要があります。このリサイズにも対応してくれるのかも確認しておきましょう。
詳しくは以下のインタビュー記事でお話しいただいております。
参考：動画広告のプロに聞く、動画広告の始め方・成果を挙げる内製・外注・ツールの選び方
またオススメの動画制作会社・動画制作サービスは、以下の記事で紹介しているので、こちらもあわせて参考にしてください。
参考：【2022年最新】おすすめの動画・映像制作会社38社と選び方を解説
おすすめのビジネス用動画作成ツール51選と選ぶ際の3つのポイント
【2021年最新版】動画制作サービスおすすめ65選。コスト・納期・用途などを厳選比較
ポイント3．二次請けの運用会社が制作機能を持っている場合もある
広告運用をメディアレップや二次請け会社に依頼している場合、その会社が動画の制作機能を持っている場合もあります。
提案前に、二次代行先に動画制作も対応してくれるか確認すると良いでしょう。
まとめ
「動画広告を提案したいが、撮影や制作からサポートをしなくてはならず二の足を踏んでいる」のであれば、動画制作会社・制作ツール会社に問い合わせて、サポートを依頼すると良いでしょう。
一からフル内製というのはハードルが高く、またそれらの会社には広告会社との連携を強化したい意向があるので、前向きに話を聞いてもらえるはずです。
動画制作に対応できないので動画広告を提案できないというのは、動画広告市場が拡大している状況下では大きな機会損失につながります。
本記事が、動画広告制作の体制構築の一助になれば幸いです。
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