
PCやスマートフォンなどからサービスや商品を購入する人が増え、消費者行動におけるモバイル端末の存在感が、日ごとに大きくなってきています。
本記事では、ECを構築して幅広いマーケティングを展開したい企業やその担当者の方に向け、ECの概要や日本での普及率、EC活用のメリットなどについて詳しく解説しています。ECの現状を理解し、効果的なマーケティングの実践や売上拡大にぜひ役立ててください。

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目次
EC(Eコマース)とは
ECとは、「Electronic Commerce」の略語で、日本語では「電子商取引」といいます。「ネット通販」「オンラインショップ」などと呼ばれることもあり、インターネットを使って商品やサービスを販売することを指します。
参考:BtoB ECとは?導入のメリットと構築方法をまとめて解説
モール型
モール型のECサイトとは、楽天市場やAmazonのような「同一サイトに複数の店舗が存在するインターネット上のショッピングセンター」を指します。モール型には、以下の3種類があります。
1.統合管理型モール
2.テナント型モール
3.マーケットプレイス型モール
ここでは、上記3種類のモール型について、それぞれ詳しく説明します。
モール型ECサイトで成功するための戦術については下記資料で詳しく解説しています。無料でダウンロードできるのでぜひご覧ください。
サイトにオリジナリティが出せる「テナント型モール」
テナント型モールとは、プラットフォームとなるサイトがあり、その中で出店した各企業がサイトの運営・管理をするものを指します。
出店企業にサイト運営の負担がかかるものの、サイトのデザインに個性を出すなどのブランディングが可能です。サイト運営・商品管理を自社でおこなえる場合、おすすめのECといえます。
代表的なテナント型モールとして、楽天市場やYahoo!ショッピング、ZOZOTOWNなどが挙げられます。
商品管理の負担もない「マーケットプレイス型モール」
マーケットプレイス型モールとは、Amazonのように商品を販売したい企業を集めて商品情報だけを掲載しているものを指します。事業者側はブランドごとに出店するのではなく、商品を出品するのがほかのECとの違いです。
商品管理をモール側が行ってくれるため、サイト運営は簡単で負担は少なく済みます。
しかし、利用者から見ると出品企業の印象は薄く、リピーターの確保やブランド自体を売り込むための工夫が必要となります。
そのため、ブランドの認知よりも商品の魅力や特徴を発信したい場合には向いているタイプです。
サイト運営の負担が少ない「統合管理型モール」
統合管理型モールとは、複数のショップを一元化して管理・運営する形式のECサイトです。顧客はブランドごとやカテゴリごとなど、さまざまな方法で商品を探すことができます。
また、ECの管理者が全体的なマーケティングや運営管理などを行えるという点がメリットです。
複数のショップを運営しているブランド事業者には向いているタイプと言えます。
自社サイト型
自社サイト型とは、自力でサイトを立ち上げて運営・管理をする方式のことです。自社のサービスに合わせてサイトのカスタマイズがしやすい一方で、サイト運営・商品管理・広報活動などの負担が大きくなります。自社サイト型には、以下の5種類があります。
1.ASP
2.パッケージ
3.オープンソース
4.フルスクラッチ
5.クラウドEC
ここでは、自社サイト型5種類について詳しく説明します。
参考:ECサイトの作り方と成功するための運営方法、事例まで徹底解説
【完全版】ECサイト構築の全方式の特徴とシステム選定手順
1.ASP
ASPとは、インターネット上で提供されている枠組みとなるようなシステムやアプリケーションを、月額制などでレンタルして利用する形式を指します。
ECサイトに必要な一通りの機能が揃っており、サポート体制も充実しているため、少ない負担ですぐに利用が始められます。
ただし、システムのメンテナンスや提供終了などで利用ができなくなる可能性があります。
- 導入費用:0〜数十万円
- 月額:数千円〜5万円
参考:【最新版】おすすめのASPカート15選を比較!選び方のポイントも紹介
2.ECパッケージ
ECパッケージとは、ECサイトを構築するために必要な機能を提供するソフトウェアを指します。
商品管理、カート、決済などのシステムが組み込まれており、ECサイトを簡単に構築・運用することが可能です。 ECパッケージは、開発スキルのない人や小規模なビジネスなどに適しています。
しかし、ランニングコストが高く、カスタマイズ無しの状態でも数百万円以上かかることが基本です。
また、ECパッケージを購入してもシステムが古くなり、数年で陳腐化する可能性があるため、その都度システム改修やバージョンアップ作業が必要となります。
- 導入費用:数十万〜数千万円
- 月額:数万円〜数百万円
参考:【2023年最新版】ECパッケージおすすめ25選を比較!選び方も紹介
3.オープンソース
オープンソースとは、無料で公開されているソースコードを利用してサイトを作成する方式を指します。初期費用が非常に安く済む一方、もともとのプログラムにバグなどが存在している可能性があります。そのため、サイト作成やサーバー管理の知識が必要となりますが、低コストで自由にカスタマイズできるのが特徴です。
ソフトウェアやサーバー管理、セキュリティ確保などについての専門知識は必要ですが、コストを抑えたい場合はおすすめです。
- 導入費用:0〜数百万円
- 月額:数千円〜数百万円
4.フルスクラッチ
フルスクラッチとは、元となるソースコードなどが無い状態から自力でサイトを構築する方式を指します。
専門知識や技術が必要で開発にも時間がかかりますが、求める機能やデザイン、自社システムとの連携などを自由に盛り込むことが可能です。
構築にかかるコストは他よりも高いですが、サイト内で課題になっている箇所を特定、改善しやすいため、大手企業のECサイトはこのフルスクラッチ式を採用している場合が多いです。
資金力があり、社内でマーケティングやデザイン、エンジニアなどサイト運営で必要なスキルを持つ人材がいる企業は、自由な開発ができるフルスクラッチが向いていると言えます。
- 導入費用:1千万円以上
- 月額:数十万円以上
5.クラウドEC
クラウドECとは、クラウド上にあるサーバーを利用してECサイトを持つ方式を指します。
サイト自体はパッケージ方式と同じ作成方法です。サーバーに関して常に最新のものが利用でき、管理の専門的知識は必要ありません。サイトをカスタマイズする技術は必要ですが、機能やデザインなどを自由に設定できるのは大きなメリットといえます。
また、機能の追加やアップデートは自動で行えるため、常にECを最新の状態に保ちたい場合はおすすめです。
- 導入費用:数百万〜数億円
- 月額:数十万円
ECサイトと実店舗の役割の違い
ECサイトと実店舗にはそれぞれ特徴があり、役割に違いがあります。
まず、商品購入までの流れが異なります。ECサイトは時間や場所を気にせず誰もが利用できる一方、手元に届くまでは商品を実際に見ることができません。実店舗は購入場所(店舗所在地)と購入可能時間(営業時間)が決まっているため、顧客に購入機会の制限はありますが、実際の商品を見て購入できます。
次に、宣伝方法が異なります。実店舗は通りすがりに入店してくれる人が存在します。対してECサイトは、インターネット上に広告を出すなどの宣伝活動をおこなわないと、誰にも見てもらえない可能性があります。
最後に、運営コストにも差があります。ECサイトはサイトの開設・管理のために、実店舗は家賃や人件費・備品などの環境整備に費用がかかります。一般的には、実店舗よりもECサイトの方が低コストでの運営が可能です。
低コストで販路の拡大ができるECサイトのメリットは他にもあります。
詳細は「実店舗と比べるECのメリットとは?」」からご覧ください。
ECはどれほど普及しているのか(EC化率)
EC化率は「実店舗での売買などを含んだ全ての商品取引において、ECサイトが占める割合」を示しています。近年、ますます身近なものになってきているECサイトですが、ここでは実際にどれほど普及しているのかを紹介します。
国内のEC市場全体の規模は20兆6,950億円
2021年度の国内BtoC-EC市場規模における3分野合計(物販、サービス分野、デジタル分野)は20兆6,950 億円となっています。
前年の2020年度と比較して、11兆4,171億円増加しています。
とくに「食品、飲料、酒類」の分野は前年と比べて14.1%伸びているのが見受けられます。
今もなおECの市場の成長率は伸びています。
国内のEC化だけではなく、越境ECへの期待
越境ECとは、国内の利用者が国を超えてECサイトでの消費活動をおこなうことです。たとえば、日本から韓国や中国・アメリカのECサイトを使って商品を購入することは、越境ECにあたります。
一時期中国人旅行客の爆買いが話題になりました。日本から中国のECサイトに出店するなど、日本製品に対する海外の顧客ニーズを満たす工夫をすることで、ECサイトの発展はますます期待されています。
参考:越境ECとは?市場規模・事例・始め方など、導入検討に必要な要素を徹底解説
参考:越境ECでありがちな「9つの物流課題」とそれぞれの対応策
参考:輸出ビジネスとは?中小企業におすすめな理由と最低限おさえておくべき2つの注意点
国内のECランキング
ここでは国内のECランキングについて解説します。2021年度夏のEC売上ランキング上位5社は次の通りでした。
参考:【EC売上ランキング2022年版】1位はアマゾン、2位はヨドバシ、3位はZOZO
順位 | 会社名 | 売上高(百万円) | 増減率(%) |
1 | アマゾンジャパン | 2,535,500 | 16.0 |
2 | ヨドバシカメラ | 213,659 | ▲3.8 |
3 | ZOZO | 166,199 | 12.8 |
4 | ビックカメラ | 156,400 | 8.9 |
5 | ヤマダホールディングス | 144,500 | – |
まとめ
電子商取引全般を指すECは、ネット通販やオンラインショップなどと呼ばれています。日本国内のEC化率は上昇していくと予想され、今後の成長が期待できる分野といえます。そのため、自社のマーケティングを幅広くおこないたいと考えている方におすすめです。
本記事で紹介した種類やメリット・現状を理解した上で、自社ならではのECサイトを持つことを検討してみてはいかがでしょうか。
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参考にしたサイト(一部)
「eコマース」とは?今さら聞けないコマース基本用語|ECCLab
モール型ECサイトとは?メリットやデメリット、独自モールとの違いを解説|Orange EC
モール型ECサイトとは?店舗型との違いを解説|SI Web Shopping
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